「投資信託に投資ってやめたほうがいいの?」と疑問に思っていませんか?
投資信託で資産運用を始めたいけど、やめたほうがいいという声を聞いて不安に感じている方が多いようです。
そこで今回は、なぜ投資信託での資産運用はやめたほうがいいと言われるのかについて解説します。
また、投資信託のメリットについても解説するので、ぜひ最後までご覧ください。
ちなみに投資信託は、長期投資を前提とするなら、資産形成として有力な手段です。
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長期投資前提なら資産形成の手段として有力
投資信託での資産運用に対して「やめたほうがいい」という意見を耳にすると、投資を始める前から不安を感じてしまう方も多いのではないでしょうか。
たしかに投資信託には元本割れの可能性があるため、損をしてしまうリスクがあります。
しかし、投資信託は初心者が資産形成を始めるうえで有効な手段であると言えます。
なぜなら、プロの投資家に運用を任せつつ分散投資ができるため、専門知識がない投資初心者でもリスクを抑えた資産運用をしやすいからです。
また、少額から始められるというメリットもあります。
上記のことからも一概に投資信託はやめたほうがいいとは言えず、大切なのは「やめたほうがいい」と言われる理由となるデメリットや、対するメリットの正確な把握です。
そこで次の章からは、投資はやめたほうがいいと言われる理由から詳しく解説していきます。
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投資信託はやめたほうがいいと言われる理由
本章では、投資信託はやめたほうがいいと言われる理由について、以下の内容に沿って解説します。
- 元本割れの可能性がある
- 信託報酬がかかる
- 短期投資に向かない
- 商品数が多すぎる
- リアルタイムで売買できない
- 自分で個別の投資判断ができない
- 分配金の仕組みが誤解されやすい
- 為替リスクが生じる商品もある
それぞれみていきましょう。
元本割れの可能性がある
投資信託は銀行預金とは異なり、元本が保証された金融商品ではありません。
株式や債券など値動きのある資産に投資して運用を行うため、市場環境や経済情勢の変化によって価格が変動するからです。
特に、株式の組入比率が高い銘柄は値動きが大きく、相場の急落局面では短期間で大幅な損失を被ることも珍しくありません。
そのため「損失は絶対に出したくない」と考える人にとっては不向きとされるので、投資信託への投資はやめたほうがいいと言われる場合があります。
信託報酬がかかる
投資信託での資産運用はやめたほうがいいと言われる理由の一つに、信託報酬の存在があります。
信託報酬とは投資信託を保有している間、運用や管理の対価として継続的に差し引かれる費用です。
年率0.1%程度の低コストなものから、2%を超えるものまで幅広く存在します。
一見わずかな割合にみえても長期保有では運用益を圧迫し、最終的なリターンを大きく削る要因になるためデメリットとされます。
ですが、自分で多数の銘柄を売買して分散投資を行う手間やコストを考えれば、決して高すぎる対価とは言えないでしょう。
短期投資に向かない
投資信託は、数日から数週間で売買を繰り返して差益を狙うスタイルには適していません。
投資信託は複数の銘柄に資金を分散させる設計で、個別株のように短期間で価格が急上昇しにくい構造になっているからです。
加えて、売買のたびに購入時手数料が発生する商品もあるため、頻繁に取引を行うとコストが利益を圧迫してしまいます。
仮に値上がりで数百円の利益を確定させたとしても、手数料を差し引くと赤字になるケースもあるため、投資信託は短期投資には向かないと言われます。
商品数が多すぎる
投資信託をおすすめしないと言われる背景には、商品数が多すぎることが挙げられます。
日本国内で販売されている投資信託は数千本にのぼるため、初心者にとってはどれを選べばよいのか判断が難しくなっているのが現実です。
名前や運用方針が似た商品も多く、手数料や運用実績を一本ずつ比較するのは大きな負担になります。
選択肢が豊富であること自体は悪くありませんが、多すぎるがゆえによく商品を理解できないまま手数料の高い投資信託を購入してしまったりするリスクが高まります。
この商品選びの難しさが、投資信託が敬遠される理由の一つです。
リアルタイムで売買できない
投資信託は株式と違い、注文を出した時に約定する仕組みにはなっていません。
基本的に基準価額は1日に1回、証券取引所の取引終了後にまとめて算出されるので、注文した時点では実際にいくらで売買されるのかが確定しないシステムになっています。
そのため、相場が急変した際に「今すぐ売りたい」と思っても即座に対応できない点は、タイミングを重視する投資家にとってデメリットです。
このように、売買タイミングに柔軟性がない点も、投資信託はやめたほうがいいと言われる理由となっています。
なお、日中の値動きに合わせて機動的に取引したい方は、市場でリアルタイム売買が可能なETF(上場投資信託)が適しています。
自分で個別の投資判断ができない
投資信託では、どの銘柄をどのタイミングで売買するかといった意思決定を運用担当者が一括して行うので、投資家自身が個々の銘柄選びに関わることはできません。
そのため「ある企業の株価が今割安だから追加で買いたい」と思っても、特定の銘柄だけを購入するといった操作はできないようになっています。
このように、投資信託での資産運用は銘柄選択における裁量が限られるため、やめたほうがいいという声が上がる場合があります。
投資先を自分の判断でコントロールしたい方は、投資信託をベースにしつつ個別株投資を併用する方法も検討してみましょう。
分配金の仕組みが誤解されやすい
投資信託への投資はおすすめしないと言われる要因の一つに、分配金の仕組みが誤解されやすいことがあります。
多くの人は分配金を「運用益の受け取り」と捉えがちですが、実際には元本の一部を取り崩して支払われるケースも少なくありません。
なぜなら分配金には、運用益から支払われる「普通分配金」と、元本を切り崩して投資家に返す「元本払戻金(特別分配金)」の2種類が存在しているからです。
後者は利益ではなく、預けたお金が戻ってきているだけのため、受け取るほど投資元本は減少していきます。
つまり、分配金を多く受け取っていたとしても、運用がうまくいっていないケースも少なくありません。
上記のことから「投資信託は難しい」という印象が定着し、敬遠される一因となっています。
為替リスクが生じる商品もある
投資信託への投資は避けるべきだと言われる理由として、為替リスクの存在が挙げられます。
海外の株式や債券に投資する商品の場合、投資先の資産価値が上昇しても、円高が進めば利益が相殺されてしまうことがあります。
たとえば米国株ファンドに投資していた場合、基準価額自体は値上がりしていても、ドル安・円高の影響で円換算した際の評価額が下がるケースも珍しくありません。
このように、為替変動が投資成果を左右するリスクがあるため、投資信託への投資は避けるべきだと言われることがあります。
なお為替ヘッジを行って為替変動の影響を抑えられる商品もあるため、リスクが気になる場合は、ヘッジありの商品を選ぶとよいでしょう。
投資信託に投資するメリット
投資信託への投資はデメリットがある一方で、初心者が資産形成を始めるうえで見逃せないメリットもあります。
そこで本章では、投資信託で資産運用をするメリットとして以下の内容に沿って解説します。
- 少額から始められる
- プロに運用してもらえる
- 分散されている
- 個人での投資が難しい国や地域にも投資機会が広がる
それぞれみていきましょう。
少額から始められる
投資信託の大きなメリットの一つは、少額から投資を始められる点にあります。
株式や債券に直接投資する場合、まとまった資金が必要になることが多く、投資初心者にとってはハードルが高く感じられがちです。
しかし投資信託であれば、多くの投資家から集めた資金をまとめて運用する仕組みのため、一人ひとりの負担額を抑えられます。
実際に、証券会社によっては月々100円から積立投資が可能な商品もあり、日常の支出を大きく変えることなく資産形成を始められます。
そのため「最初は少額から試してみたい」という方にとって、無理なく投資の第一歩を踏み出せる手段と言えるでしょう。
プロに運用してもらえる
投資信託は、投資の専門家であるファンドマネージャーに運用を任せられる点も大きなメリットです。
個人で投資を行う場合、銘柄の選定や売買のタイミングを自ら判断しなければなりませんが、細かな意思決定には専門的な知識や経験が求められます。
ですが投資信託であれば、経済動向や企業業績の分析に精通したプロが投資家に代わって運用を行うため、投資の知識が十分でない人でも安心して資産形成に取り組めます。
このように、専門家の知見を借りて投資できるのは、初心者にとって心強いポイントでしょう。
分散されている
投資信託のメリットとして挙げられるのは、幅広い分散投資が実現できる点にあります。
通常、個別の株式や債券を自分で購入して分散効果を得ようとすると、多くの銘柄を保有しなければいけないので多額の資金が必要です。
しかし投資信託であれば、多くの投資家から集めた資金を一つにまとめて運用するため、一人ひとりの投資額が少額であっても国内外のさまざまな資産へ幅広く投資できます。
つまり、投資信託での資産運用は、初心者でもリスクを抑えながら手軽に投資を行える点が魅力だと言えます。
個人での投資が難しい国や地域にも投資機会が広がる
個人で海外に投資しようとすると、現地の証券口座の開設や為替の手続き、各国の法規制への対応など、多くのハードルが立ちはだかります。
特に新興国や発展途上国の市場は、情報が限られるうえに取引環境も整っていないため、個人が直接アクセスすることは容易ではありません。
しかし投資信託を活用すれば、運用のプロが現地の調査や売買を代行してくれるため、上記のような障壁を意識することなく幅広い国や地域に資金を振り向けられます。
このように、個人ではアクセスしにくかった海外市場の成長を、手軽に取り込めるのは大きなメリットと言えるでしょう。
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よくある質問
投資信託への投資に向いている人の特徴は?
投資信託は、投資に多くの時間を割けない人や、リスクを抑えて長期的にコツコツ資産を積み上げたい人に向いています。
なぜなら、プロに運用を一任できる仕組みのため、自分で個別銘柄を分析する必要がないからです。また、毎月の積立設定を一度済ませてしまえば自動的に買い付けが続きます。
そのため、仕事や育児で日中の株価チェックが難しい方でも、毎月一定額の自動積立を設定しておくだけで手間をかけずに資産形成が可能です。
反対に、相場の値動きを日々追いかけて短期的な売買益を狙いたい人や、自分で銘柄を選ぶ楽しさを重視する方は個別株投資のほうが向いている可能性があります。
投資にかけられる時間と目的を整理したうえで、自分のスタイルに合った投資手法を選ぶことが資産運用を長く続ける秘訣です。
投資信託で大損することはある?
投資信託で大きな損失が出る可能性はゼロではないものの、分散投資の効果によって個別株ほど極端な値動きにはなりにくい傾向があります。
投資信託は複数の銘柄や資産クラスに資金を分けて投じる構造のため、一つの企業や資産が大幅に値下がりしてもファンド全体に与えるダメージは限定的に抑えられるためです。
短期的に基準価額が大きく下がる場面は避けられないものの「長期・積立」を意識した運用を継続すれば、大損のリスクを抑えることが可能です。
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まとめ
今回は、投資信託はやめたほうがいいと言われる理由について解説しました。
投資信託には、元本割れの可能性や信託報酬がかかることなど注意すべきポイントがありますが、少額から始められプロに運用を任せながら分散投資ができる点は大きな強みです。
大切なのは、メリットやデメリットを正しく理解したうえでやめたほうがいいのか判断することです。
ぜひ本記事を参考に、投資信託はやめたほうがいいのかを判断してみてください。
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株トレード歴40年のプロトレーダー相場師朗先生が監修する株式投資情報総合サイト「インテク」の編集部です。今から株式投資を始めたいと思っている投資初心者の方から、プロが実際に使っているトレード手法の解説までの幅広いコンテンツを「わかりやすく、気軽に、実用的に」をモットーに発信しています。






