NISAで投資信託を買ってはいけないと言われるのはなぜ？NISAで選ぶべき投資信託も紹介

「NISAで投資信託を買ってはいけないと聞くけど本当なのかな？」と疑問に思っていませんか？

NISAで投資信託の購入を検討しているものの「買ってはいけない」という意見を目にして、実際のところどうなのか知りたいという方が多いようです。

結論から言うと、NISAで投資信託を買ってはいけないわけではなく、選び方さえ間違えなければむしろ資産形成に有効な手段です。

そこで今回は、NISAで投資信託を買ってはいけないと言われる理由や、避けるべき投資信託の特徴について解説します。

本記事を読むと、失敗しない投資信託の選び方がわかるようになりますので、ぜひ最後までご覧ください。

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NISAで投資信託を買ってはいけないと言われる4つの理由

本章では、NISAで投資信託を買ってはいけないと言われる理由として、以下の内容について解説します。

• 信託報酬が高い投資信託がある
• 商品選びが難しい
• 流動性・柔軟性の制約
• 個別株の方が非課税メリットが大きいという主張がある

それぞれみていきましょう。

信託報酬が高い投資信託がある

NISAで投資信託を避けるべきと言われるのは、信託報酬（投資信託を保有している間に毎日差し引かれる運用管理費用）が高い商品が混ざっていることも理由の1つです。

信託報酬は長期間にわたり毎日差し引かれ続けるため、運用期間が長くなるほどリターンへの影響が大きくなります。

たとえば、信託報酬が年1.0%の商品と年0.1%の商品を比較した場合、20年間の保有で最終的な受取金額に百万円以上の差が生まれるケースも珍しくありません。

NISAは運用益が非課税になる制度ですが、信託報酬が高いとせっかくの非課税メリットが手数料で減少してしまいます。

そのため、NISAで投資信託を選ぶ際はできるだけ低コストの商品を候補に入れることが重要です。

商品選びが難しい

NISAで購入できる投資信託の数が多く、初心者にとって最適な商品をみつけにくい点も「買ってはいけない」と言われる要因の1つです。

現在、日本国内で販売されている投資信託は数千本あり、その中から自分に合った商品を見極めるのは容易ではありません。

たとえば、信託報酬などのコストや運用方針、投資対象の地域や資産クラスなど比較すべきポイントが多岐にわたります。

そのため、投資初心者ほど迷いやすく、結果的に手数料の高い商品や自分のリスク許容度に合わない商品を選んでしまうケースも少なくありません。

こうした商品選びの失敗が損失につながりやすいことから、「NISAで投資信託を買ってはいけない」と警鐘を鳴らす声があります。

流動性・柔軟性の制約

投資信託はリアルタイムで売買できないため、株式と比べると流動性や柔軟性に制約がある点もデメリットとして挙げられます。

投資信託の基準価額（投資信託の値段）は1日に1回しか算出されないので、株式のように相場の動きをみながら即座に注文を確定させることができません。

そのため、急な下落が起きた際にすぐ売りたくても、思いどおりの価格で売却できない場合があります。

ですが、株式ならリアルタイムの値段で即座に売買できるため、希望価格での売却がしやすいです。

こうした点も「NISAで投資信託を買ってはいけない」と言われる一因となっています。

個別株の方が非課税メリットが大きいという主張がある

NISAは、投資信託よりも個別株の方が非課税のメリットを最大限に活かせるという意見も存在します。

個別株は投資信託よりも大きな値上がり益を狙える可能性があり、利益が大きくなるほど非課税で得をする金額も増えるためです。

ただし、個別株はリスクも高く、1社の業績悪化で資産が大幅に減る可能性もあるため注意が必要です。

銘柄分析の時間や知識が十分でない投資初心者にとっては、幅広い銘柄に分散投資できる投資信託の方が安定した運用につながりやすいでしょう。

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避けるべき投資信託の8つの特徴

NISAで投資信託は買ってはいけないという声もありますが、銘柄選びを間違えなければ特には問題ありません。

そこで本章では、避けるべき投資信託の特徴として以下の内容について解説します。

• 信託報酬が高い
• 購入時手数料（販売手数料）がかかる
• 純資産総額が小さすぎる
• 純資産総額が減り続けている
• 設定から日が浅い
• テーマ型の商品
• 銀行や証券会社の窓口で強く勧められる商品
• 目論見書や運用報告書がわかりにくい商品

それぞれみていきましょう。

信託報酬が高い

信託報酬が高い投資信託は、長期で保有するほどリターンを圧迫するためなるべく避けるべきだと言えます。

特に長期間の運用を前提とするNISAでは、わずか数パーセントの手数料の違いが、将来の資産額に大きな差を生み出すからです。

たとえば、利回り5％の商品に毎月5万円を20年間積み立てた場合、信託報酬に1％差があると最終資産額はどうなるのかを考えます。

• 信託報酬が0.1%のファンド（実質利回り4.9%）：最終資産額は約2,014万円
• 信託報酬が1.1%のファンド（実質利回り3.9%）：最終資産額は約1,805万円

このように、運用成績が全く同じだったとしても、手数料が1%違うだけで20年後の受取金額に約209万円もの差が開いてしまいます。

手数料のわずかな差が長期的な資産形成に与える影響は大きいため、可能な限り信託報酬の安い商品を選ぶことが効率よく資産形成するうえで大切です。

購入時手数料（販売手数料）がかかる

購入時に手数料が発生する投資信託は、投資のスタート地点からリターンがマイナスになるため避けた方が賢明です。

現在はノーロード（購入時手数料が無料）の良質な投資信託が数多く提供されており、あえて手数料を支払って購入する必要はありません。

仮に購入時手数料が3%の商品を100万円分買った場合、実際に運用に回るのは97万円となり、最初の時点で3万円が差し引かれてしまいます。

そのため、NISAで投資信託を選ぶ際は、ノーロードの商品を基本にするのがよいでしょう。

純資産総額が小さすぎる

純資産総額（ファンドに集まっている資金の合計額）が極端に小さい投資信託は、運用の安定性に問題が生じやすいため注意が必要です。

たとえば、純資産総額が小さいと繰上償還（予定より早くファンドの運用が打ち切られること）のリスクも高まります。

一般的に、純資産総額が50億円未満のファンドは繰上償還の可能性が意識される水準とされています。

そのため、投資信託を選ぶ際には純資産総額が十分な規模（目安として50億円以上）であるかを確認することが大切です。

基準価額が上昇傾向にあるのに純資産総額が減り続けている

基準価額が上昇傾向にあるのに、純資産総額が継続的に減少している投資信託は、投資家からの解約が続いている状態を示している可能性があるため避けるべきサインだと言えます。

資金の流出が止まらないと、運用会社が効率的なポートフォリオ（資産の組み合わせ）を維持しにくくなり、最終的に繰上償還に至る可能性も出てくるからです。

たとえば毎月のように資金流出が続いているファンドでは、本来売りたくないタイミングで保有銘柄を売却せざるを得なくなり、運用パフォーマンスの低下を招くこともあります。

そのため、投資信託を選ぶ際は、純資産総額の推移が右肩上がりまたは安定している商品を優先しましょう。

設定から日が浅い

設定されて間もない投資信託はファンドの実力を見極めにくいため、投資する際は気をつける必要があります。

たとえば設定から1年未満のファンドでは、上昇相場しか経験していないケースもあり、下落局面でどの程度値下がりするか予測が困難です。

また、ファンドマネージャー（運用担当者）の相場急変時の対応力を十分に検証することもできません。

したがって、長期で資産を育てるなら、少なくとも5年以上の運用実績があるファンドを候補にする方がよいでしょう。

テーマ型の商品

AIやメタバースなど特定のテーマに絞って投資する投資信託は、ブームが過ぎると大幅に値下がりするリスクを抱えています。

テーマ型ファンドはブームの頂点付近で設定・販売される傾向もあり、割高な水準で購入してしまいやすい構造になっているためです。

たとえば、2021年末から2022年にかけてメタバース関連ファンドが相次いで設定されましたが、ブームが沈静化したタイミングで基準価額は大きく下落しました。

上記のような例もあるため、NISAで資産形成に取り組むなら、特定のテーマに偏っていない幅広い銘柄に分散された商品を選ぶのがよいでしょう。

銀行や証券会社の窓口で強く勧められる商品

金融機関の窓口で積極的に勧められる投資信託は、手数料が高い商品である場合も多いため、投資する際は慎重に考える必要があります。

金融機関にとっては販売手数料の一部は収益源となるので、顧客の利益よりも自社の収益を優先して商品を提案するケースがあるからです。

そのため、窓口で勧められた商品をすぐに購入するのではなく、自分で信託報酬や運用実績を比較検討してから判断する習慣を身につけておきましょう。

目論見書や運用報告書がわかりにくい商品

目論見書（投資信託の仕組みやリスクを説明した書類）や運用報告書の内容が理解しにくい投資信託は、運用の仕組みが複雑でリスクの全体像がみえにくいため避けた方が無難です。

たとえば、毎月分配型の通貨選択型ファンドは、投資対象の値動きに加えて為替変動リスクなどが重なるため、値動きの要因が複雑で運用の実態を把握しにくくなります。

さらに毎月分配型は、運用益が出ていなくても元本を取り崩して分配金を支払う「タコ足分配」になることがあり、気づかないうちに資産が目減りしているケースがあるでしょう。

このように、商品の仕組みが複雑になるほどリスクの全体像を把握しにくくなり、思わぬ損失を被るおそれがあります。

そのため、自分が内容を十分に理解できる商品だけを投資対象にすることが重要です。

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NISAで選ぶべき投資信託

NISAで選ぶべき投資信託は、ここまで紹介した避けるべき特徴の逆である「手数料が低い」「幅広く分散されている」「運用実績が安定している」の3つを満たした商品です。

中でも初心者に向いているのが、インデックスファンド（特定の株価指数に連動する投資信託）と呼ばれるタイプの商品です。

インデックスファンドは信託報酬が年0.1%前後と低く、1本購入するだけで多くの銘柄に自動的に分散投資できるため、銘柄選びに悩む必要がありません。

また、多くの投資家から支持されており、純資産総額が大きく安定した運用が続いている商品が多い点も安心材料です。

代表的な商品としては、世界中の株式にまとめて投資できる全世界株式型（オールカントリー）や、アメリカの主要企業約500社に投資できるS&P500連動型が挙げられます。

NISAで投資信託に投資するなら、まずはシンプルで低コストなインデックスファンドを選び、少額からでも長期目線でコツコツ積み立てていくとよいでしょう。

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よくある質問

NISAで投資信託を買うデメリットは？

NISAで投資信託を購入するデメリットとしては、主に3つのポイントが挙げられます。

1つ目は、信託報酬をはじめとする運用コストが必ず発生する点です。

投資信託はプロに運用を任せる仕組みである分、保有期間中は手数料の負担が続きます。

2つ目は、元本が保証されていない点で、投資信託は値動きがある金融商品なので、購入時より基準価額が下がれば損失が発生します。

3つ目は、基準価額が1日1回の算出であるため売買のタイミングを自由に選べない点です。ただし、低コストの商品を選んで長期間運用を前提とすれば、NISAの非課税メリットを十分に活かした資産形成が期待できます。

インデックスファンドなら絶対に損をしませんか？

いいえ、インデックスファンドでも損をする可能性はあります。

インデックスファンドは市場全体の動きに連動するため、市場が下落すれば基準価額も下がるからです。

ただし、長期的にみると世界経済は成長傾向にあるため、短期の値動きに一喜一憂せず、時間を味方につけた長期・分散投資を心がけることでリスクを抑えることが期待できます。

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まとめ

今回は、NISAで投資信託を買ってはいけないと言われる理由と、選ぶべき投資信託について解説しました。

投資信託は、信託報酬の高さや商品選びの難しさなどから「買ってはいけない」と言われる場合がありますが、避けるべき商品の特徴を知っておけば失敗を防げます。

ぜひ本記事を参考に、自分に合った投資信託を選んで長期的な資産形成に取り組んでみてください。

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