ディフェンシブ株とは？代表的なディフェンシブ銘柄についても解説

「ディフェンシブ株ってどんな銘柄なんだろう？」と疑問に思っていませんか？

ディフェンシブ株という言葉は聞いたことがあるものの、具体的にどのような株なのかわからないという方が多いようです。

そこで今回は、ディフェンシブ株の概要について解説します。

また、ディフェンシブ銘柄に投資する際の注意点もご紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

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ディフェンシブ株とは

ディフェンシブ株とは、景気の波に業績や株価が左右されにくく、安定した値動きが期待できる銘柄のことです。

具体的には、食品・医薬品・日用品・電気・ガス・通信など、生活に欠かせない業種の株が該当します。

これらの企業は不況下でも需要が急激に落ち込みにくく、業績が比較的安定しているため、株価の下落幅も限定的になる傾向にあります。

相場全体が下落する局面では、資金の避難先として注目されることが多いです。

なお、景気の波で業績が大きく変動する銘柄は、「景気敏感株（シクリカル株）」と呼ばれ区別されます。

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代表的なディフェンシブ銘柄

本章では、代表的なディフェンシブ銘柄について解説します。

• 食品
• 医薬品
• 日用品
• 電気・ガス
• 通信

それぞれみていきましょう。

食品

食品株は、数あるディフェンシブ銘柄のなかでも代表格として、多くの投資家から選ばれ続けています。

どれほど景気が冷え込んでも食事を抜く人はいないため、売上の土台となる需要が崩れにくいです。

代表銘柄には、「味の素（2802）」「キッコーマン（2801）」「日清食品ホールディングス（2897）」などが挙げられます。

スーパーやコンビニで繰り返し購入される商品が収益源のため、業績のブレが小さい点も安心材料です。

いずれも家庭でおなじみの商品を数多く展開しており、不況時でも業績が落ち込みにくい点が強みとされています。

ただし、原材料価格や為替の変動が、業績に影響する点には注意が必要です。

医薬品

病気やケガの治療は、好況・不況を問わず必要とされるため、医薬品株も景気の動向に左右されにくいディフェンシブ銘柄として数えられます。

代表銘柄には、「武田薬品工業（4502）」「アステラス製薬（4503）」「第一三共（4568）」などがあります。

日本では高齢化が進んでいるため、医薬品の分野は中長期でも安定した需要の継続が見込めます。

ただし、国が薬の公定価格を見直す「薬価改定」や、特許切れによる収益の減少には注意しましょう。

日用品

洗剤やトイレットペーパーなどの消耗品は、景気の良し悪しに関わらず繰り返し買い求められるため、日用品株は安定した値動きを続けやすく、投資初心者から支持を集めるディフェンシブ銘柄です。

代表銘柄には、「花王（4452）」「ユニ・チャーム（8113）」「ライオン（4912）」などが並びます。

使い切るたびに買い足されるリピート需要に支えられ、業績が安定している点は大きな魅力です。

生活に密着したブランド力の高い商品を持つ企業ほど、安定した売上を長く維持しやすいでしょう。

ただし、原材料価格の上昇や、競合との価格競争が収益に影響する点には注意が必要です。

電気・ガス

電気・ガスを手がける「公益株」は、ディフェンシブ銘柄の代表格として長年投資家に親しまれてきました。

電気やガスは生活に欠かせないインフラであり、景気が後退しても使用量が大きく減りません。

代表銘柄には、「東京ガス（9531）」「大阪ガス（9532）」「関西電力（9503）」などが挙げられます。

毎月の料金収入が安定して積み上がる事業構造のため、収益の見通しを立てやすい点も安心材料です。

ただし、燃料価格の高騰や、電力・ガスに関する制度変更が、業績へ影響する点は押さえておきましょう。

通信

スマートフォンやインターネットは現代の生活に不可欠で、通信料金は景気に左右されにくく毎月支払われ続けるため、通信株も代表的なディフェンシブ銘柄です。

代表銘柄には、「NTT（9432）」「KDDI（9433）」「ソフトバンク（9434）」などがあります。

大手通信キャリアには配当利回りの高い銘柄も多く、配当金を目的とする投資家からも人気です。

ただし、料金引き下げの要請など、政策や規制の影響を受ける点に注意しましょう。

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ディフェンシブ銘柄に投資するメリット

本章では、ディフェンシブ銘柄に投資するメリットとして、以下の内容について解説します。

• 景気後退局面に強い
• 安定した配当が期待できる
• 日常使いしやすい優待を出す企業が多い

それぞれみていきましょう。

景気後退局面に強い

ディフェンシブ銘柄の強みは、景気後退局面でも株価が相対的に下がりにくい点にあります。

景気が冷え込んでも生活必需品やインフラの需要は急減せず、企業の稼ぐ力が保たれやすいです。

実際、リーマンショック時は、電力・ガスや食品、医薬品などのディフェンシブ業種は相対的に下げ幅が小さく済みました。

そのため、景気の先行きが不透明な時期にポートフォリオへ組み入れると、リスクを抑えた長期的な資産形成を目指せます。

安定した配当が期待できる

ディフェンシブ銘柄への投資では、安定した配当金を長期間にわたって受け取れる可能性があることもメリットです。

現に、ディフェンシブ銘柄には長期にわたって減配せず、増配を続けている企業も少なくありません。

たとえば、花王（4452）は30年以上、KDDI（9433）は20年以上にわたって連続増配を続けており、景気の波を超えて着実に株主還元を拡充してきた実績があります。

また、相場全体が下落する局面でも比較的値動きが穏やかなため、資産の目減りを抑えながら安定的なインカムゲインを得られる点も、大きな魅力といえるでしょう。

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日常使いしやすい優待を出す企業が多い

ディフェンシブ銘柄は、暮らしのなかで活用しやすい株主優待を提供している企業が多いです。

たとえば、食品メーカーであれば自社製品の詰め合わせ、通信会社であればポイント還元など、日常生活で使いやすい優待が充実しています。

ただし、優待には保有株数や保有期間などの条件があり、内容が変更・廃止される場合もあるため、最新の情報を各社の公式サイトで確認しましょう。

配当金に加えて、こうした優待を受け取ることで実質的な利回りが高まると、長期保有のモチベーションにもつながります。

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ディフェンシブ銘柄に投資するデメリット

本章では、ディフェンシブ銘柄のデメリットである以下の2つの内容について解説します。

• 成長性が低い傾向にある
• 機会損失のリスクがある

それぞれみていきましょう。

成長性が低い傾向にある

ディフェンシブ銘柄には、株価の大幅な値上がりが期待しにくいという弱点があります。

生活必需品やインフラの市場はすでに成熟しており、需要の急激な拡大は見込みにくいのです。

急成長中の企業へ投資する「グロース株」のように、短期間で株価が数倍へ跳ね上がるケースはまれで、値動きは緩やかです。

資産を一気に増やす目的で選ぶと、期待と現実のギャップに悩む結果となりかねません。

ディフェンシブ銘柄はあくまで「守り」の主役と位置づけ、攻めの投資と役割を分けて考えることが賢明です。

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機会損失のリスクがある

好景気の局面では、ディフェンシブ銘柄への投資が機会損失につながるリスクもあります。

景気の拡大期にはグロース株や景気敏感株のほうが大きく上昇しやすく、ディフェンシブ株は出遅れがちです。

株価の上昇が続く強気相場では、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）に成績が見劣りする場面も珍しくありません。

相場の状況に応じてグロース株と組み合わせるなど、保有銘柄のバランスを意識した運用を心がける必要があります。

ディフェンシブ銘柄に投資する際の注意点

ディフェンシブ銘柄は、景気後退期に値下がりしにくいという安定感が魅力ですが「守りに強い＝安全」と過信することは禁物です。

規制の変更や業界構造の変化といった個別リスクは常に存在し、株価が大きく下落する可能性もあります。

また、安定性を重視するあまりディフェンシブ銘柄に偏りすぎると、景気回復局面で得られるはずのリターンを逃しかねません。

ポートフォリオ全体のバランスのなかで、自分の投資目的に合った比率で組み入れましょう。

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よくある質問

ディフェンシブ株の特徴は？

ディフェンシブ株は株価の変動率が比較的低い傾向にあり、ポートフォリオ全体のリスクを抑える役割を果たします。

また、配当利回りが高く、安定した配当を継続する銘柄が多い点も魅力です。

ただし、景気回復や好況の局面では成長株に比べてリターンが見劣りしやすく、大きな値上がり益を狙うには不向きといえるでしょう。

NISA口座でディフェンシブ株を買えますか？

新NISAの成長投資枠を使えば、ディフェンシブ株を購入することが可能です（つみたて投資枠では個別株は購入できません）。

なお、配当金を非課税で受け取るには、証券口座で配当を受け入れる「株式数比例配分方式」への設定変更が必要です。

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まとめ

今回は、ディフェンシブ株の特徴や代表銘柄、投資するメリット・デメリットについて解説しました。

ディフェンシブ株は景気後退局面でも株価が下がりにくく、安定した配当が期待できる点が魅力です。

一方で、成長性が低い傾向にあり、好景気の局面では機会損失につながるリスクもあります。

大切なのは、ディフェンシブ銘柄に偏りすぎず、ポートフォリオ全体のバランスを意識して運用することです。

本記事を参考に、自分の投資目的に合ったディフェンシブ銘柄の活用を検討してみてください。

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