EBITDAとは？EBITDAの計算方法についても解説

「EBITDAって何だろう？」と疑問に思っていませんか。

EBITDAという言葉は聞いたことがあるものの、どのような意味なのか知りたいという人が多いようです。

そこで今回は、EBITDAの概要や計算方法を紹介します。

また、EBITDAを投資で活用するメリットや注意点も解説するので、ぜひ最後までご覧ください。

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EBITDAとは

本章では、EBITDAの基本として、以下の内容に沿って解説します。

• EBITDAの基本
• EBITDAの計算方法
• 「EBIT」と「EBITDA」の違い

それぞれみていきましょう。

EBITDAの基本

EBITDAとは、Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization（日本語では「利払前・税引前・償却前利益」）の略称で、本業でどれだけの現金を生み出せるかを簡易的に把握する指標です。

一般的には、営業利益に減価償却費を加えて算出されます。

減価償却費とは、建物や機械設備などの固定資産の取得にかかった購入金額を、その資産の耐用年数にわたって各会計期間に費用として配分したものです。

金利水準や税制、減価償却方法といった国や企業ごとに異なる要素の影響を受けにくいため、国際的な企業比較やM&A（企業の合併・買収）における企業価値評価で用いられています。

投資では、企業価値（EV：簡易的には時価総額 + 有利子負債 – 現預金）をEBITDAで割った「EV/EBITDA倍率」が、同業他社と比べた株価の割安・割高をみる目安です。

有利子負債は、利息の支払いが必要な借入金や社債を指します。

なお、読み方は「イービットディーエー」や「イービッタ」などさまざまで、統一された正式な読み方はありません。

EBITDAの計算方法

EBITDAには会計基準で統一された定義がなく、目的に応じて複数の計算方法が使い分けられています。

代表的な計算方法は、以下の4つです。

• 営業利益 + 減価償却費
• 経常利益 + 減価償却費 + 利息（支払利息 − 受取利息）
• 税引前当期純利益 + 減価償却費 + 利息（支払利息 − 受取利息） + 特別損失 − 特別利益
• 当期純利益 + 減価償却費 + 利息（支払利息 − 受取利息） + 特別損失 − 特別利益 + 法人税等

いずれも、決算書（損益計算書とキャッシュ・フロー計算書）の数字を当てはめるだけで計算できます。

なお、特別損失・特別利益は、災害による損失や資産の売却益など、その期に限って臨時に生じる損益で、毎期発生するものではありません。

また、のれんなどの償却費がある企業では、減価償却費とあわせて足し戻して計算します。

たとえば、営業利益が100億円、減価償却費が30億円の企業なら、1つ目の式で求めたEBITDAは130億円です。

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「EBIT」と「EBITDA」の違い

EBITDAとよく比較される指標として、事業の収益力を示す「EBIT（イービット）」があります。

それぞれの違いは、以下のとおりです。

	EBIT	EBITDA
正式名称	Earnings Before Interest and Taxes	Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization
日本語	利払前・税引前利益	利払前・税引前・償却前利益
影響を取り除く費用	利息・税金	利息・税金・減価償却費（のれんなどの償却費を含む）

EBITは「利払前・税引前利益」、EBITDAは「利払前・税引前・償却前利益」を意味し、両者の違いは減価償却費の扱いにあります。

EBITは営業利益に近い指標であり、EBITDAはEBITに減価償却費を加えたものである点がポイントです。

なお、EBITは、創業間もない企業の価値を見極める場面で用いられることが多いとされています。

一方、EBITDAは企業の収益力を国際的に比較するときに活用されるケースが多いです。

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EBITDAを投資で活用するメリット

本章では、EBITDAを投資で活用するメリットについて解説します。

• 国際比較がしやすい
• 設備投資の会計処理に左右されない
• 中長期的な視点での企業価値評価ができる

それぞれみていきましょう。

国際比較がしやすい

EBITDAは、国が異なる企業同士でも収益力を比べやすい指標です。

そもそも、金利水準・法人税率・減価償却制度は国ごとに異なり、純利益は各国のルールの違いに大きく左右されるため、法人税率が高い国の企業は低い国と比べると純利益が小さくみえる場合があります。

しかし、EBITDAを活用すれば国ごとの金利水準や税制、減価償却制度の違いの影響を小さくでき、本業の力を比較しやすくなる点がメリットです。

設備投資の会計処理に左右されない

EBITDAには、減価償却の処理方法によって生じる利益のブレを取り除いて企業を評価できることもメリットです。

企業が設備投資を行う際、償却方法（毎年同じ額を費用にする定額法や、初期に多く費用にする定率法）や耐用年数の設定が会社ごとに異なれば、毎期計上される減価償却費には大きな差が生じます。

こうした減価償却費の差は営業利益の水準にも直結するため、会計方針の異なる企業間で単純に利益を比較すると、本来の収益力を見誤りかねません。

しかし、EBITDAを用いると減価償却方法の違いによる影響を排除でき、利益水準の読み違いを防げます。

特に、通信業など設備投資の比重が大きい業種の分析では、EBITDAが用いられることが多いです。

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中長期的な視点での企業価値評価ができる

EBITDAは、現金の流出を伴わない減価償却費の影響を受けにくいため、中長期的な視点での企業価値評価に役立つ指標です。

たとえば、積極投資中の成長企業は減価償却費がかさみ、営業利益が小さくみえますが、EBITDAなら設備投資の会計的影響を除いた収益力を把握できます。

このように、設備投資が先行する企業でも、本業の稼ぐ力をつかみやすい点が特徴です。

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EBITDAを投資で活用するときの注意点

本章では、EBITDAを投資で活用するときの注意点について解説します。

• 設備投資の負担が反映されない
• 借金の負担がみえにくい
• 「調整後EBITDA」は企業ごとに定義が違う

それぞれみていきましょう。

設備投資の負担が反映されない

EBITDAだけをみていると、事業の維持や成長に必要な設備投資の負担を見落とす恐れがあります。

減価償却費を足し戻して計算する以上、設備の購入や更新にかかるコストが数値に反映されません。

たとえば、EBITDAが同じ水準の2社でも、巨額の設備更新が欠かせない企業では手元に残る現金が大きく減ります。

そのため、EBITDAを投資で活用する際は、フリーキャッシュフロー（本業で稼いだ現金から設備投資などを差し引いた、自由に使える現金）や毎年の設備投資額も、あわせて確認することが重要です。

借金の負担がみえにくい

EBITDAは利息を差し引く前の利益なので、企業が多額の借入金を抱えていても数値上は好調にみえてしまうことがあります。

EBITDAだけをみて投資判断を行うと、利息の支払い負担や返済リスクを見落とし、思わぬ損失につながりかねません。

投資の際には、EBITDAとあわせて有利子負債（利息のかかる借入金や社債）の額も確認し、企業の財務体質も把握することが大切です。

有利子負債がEBITDAの何倍にあたるかをみると、返済負担の重さをおおまかに比べられます。

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「調整後EBITDA」は企業ごとに定義が違う

投資判断にEBITDAを活用する際、特に注意したいのが「調整後EBITDA」です。

これは通常のEBITDAから一時的・非経常的な項目などをさらに除外した指標ですが、何を除外するかについて、会計基準で統一された定義はありません。

ある企業では株式報酬費用（役員や従業員に株式を付与する報酬にかかる費用）を除外する一方、別の企業では含めたまま算出するケースもあります。

同じ「調整後EBITDA」でも中身が異なる以上、企業間の単純比較は難しいといえるでしょう。

各社が決算説明資料などで開示する調整項目の内訳を必ず確認し、条件を揃えたうえで比較することが重要です。

よくある質問

EBITDAと営業利益の違いは？

EBITDAと営業利益は、どちらも企業の本業の収益力を示す指標ですが、主な違いは減価償却費の扱いにあります。

指標	減価償却費の扱い	表すもの
営業利益	差し引く	会計上の本業の儲け
EBITDA	足し戻す	おおまかな現金を稼ぐ力

営業利益は、売上高から売上原価と販売費及び一般管理費を差し引いたもので、減価償却費が費用として控除されています。

一方、EBITDAは営業利益に減価償却費を足し戻した指標で、設備投資の規模や償却方針の違いによる影響を排除できる点が特徴です。

国や償却方針が異なる企業同士の比較や、M&Aにおける企業価値評価に適しています。

ただし、EBITDAは設備の老朽化や更新投資の必要性をみえにくくする面もあるため、両指標をあわせて確認しなければなりません。

EBITDAがマイナスの場合はどういう意味ですか？

EBITDAのマイナスは、本業で現金を生み出せていない状態を意味します。

営業赤字でもEBITDAがプラスなら、赤字の主な原因は減価償却の負担にあると考えられるでしょう。

一方でEBITDAまでマイナスの場合は、事業そのものが現金を失い続けている計算です。

スタートアップ（創業間もない企業）の先行投資期であれば、許容されるケースもありますが、成熟した企業では資金繰り悪化のサインとなるため、投資判断は慎重に行いましょう。

まとめ

今回は、EBITDAの基本的な仕組みや計算方法、投資で活用する際のメリット・注意点について解説しました。

EBITDAは金利や税制、減価償却の違いによる影響を小さくでき、国際的な企業比較やM&Aの企業価値評価で用いられています。

一方で、設備投資の負担や借入金の重さは数値にみえにくく、「調整後EBITDA」は企業ごとに定義も異なるため、フリーキャッシュフローや有利子負債、調整項目の内訳もあわせて確認することが大切です。

ぜひ本記事を参考に、EBITDAを日々の投資判断に役立ててみてください。

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