暴落時こそ買いたい日本株10選!初心者でも安心な銘柄を厳選紹介

暴落時こそ買いたい日本株10選!初心者でも安心な銘柄を厳選紹介

株価が大きく下がると、「このまま持っていて大丈夫なのか」「今こそ安くなった日本株を買うべきなのか」と迷いやすくなります。

しかし、暴落したからといって、すべての銘柄が割安になるわけではありません。

下落の原因が市場全体にあるのか、企業固有の問題なのかを分けて考える必要があります。

本記事では、暴落時の参考例として日本株10銘柄を取り上げます。

特定の銘柄の購入を勧めるものではありません。

大切なのは、銘柄名だけを見ることではなく、財務、配当、事業の安定性、過去の値動きなど、複数の材料から判断することです。

暴落時に日本株とどう向き合うかを整理したうえで、10銘柄の特徴と、暴落時に確認したい考え方をわかりやすく解説します。

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目次

暴落時に日本株とどう向き合うか

株価が大きく下がると、「今すぐ買うべき」「まだ下がる」といった情報が一気に増えます。

こうした局面ほど、先に整理したいのは銘柄名ではなく、自分の投資方針です。

いつ使う予定の資金なのか、どの程度の下落まで耐えられるのか、何年保有できるのか。

ここが曖昧なままでは、値動きに振り回されやすくなります。

ここでは、個別銘柄を見る前に確認しておきたい基本的な考え方を整理します。

暴落時の全体像を一度整理してみる

暴落時は、まず次の順番で考えると状況を整理しやすくなります。

  1. 自分の投資方針・期間・資金余力を確認する
  2. 暴落の背景と、検討している業種への影響を確認する
  3. 財務、配当、事業の安定性などを確認する
  4. 必要に応じて、分散や時間分散を検討する

たとえば、20年以上先の資産形成と、数年後に使う教育資金では、取れるリスクが同じとは限りません。

まずは、自分の目的と資金の性質を確認しましょう。

 

暴落時に買いたい日本株10選

ここでは、暴落時に確認する日本株の例として、次の10銘柄を取り上げます。

  • 【1605】INPEX
  • 【1925】大和ハウス工業
  • 【1928】積水ハウス
  • 【5401】日本製鉄
  • 【6301】コマツ
  • 【7267】ホンダ
  • 【7272】ヤマハ発動機
  • 【9101】日本郵船
  • 【9104】商船三井
  • 【9432】日本電信電話

以下の配当利回り、PER、PBR、ROE、自己資本比率は、2026年9月30日時点の数値です。

実際に確認する場合は、最新の企業情報もあわせて確認してください。

また、過去にコロナショック後に株価が回復した実績があっても、次の暴落でも同じ動きをするとは限りません。

銘柄名だけで判断せず、営業キャッシュフロー、自己資本比率、配当性向、PBR、過去の暴落からの回復期間を並べて見ると、暴落時に何を確認すべきか整理しやすくなります。

銘柄 営業CF(億円) 自己資本比率 配当性向 PBR コロナショック後の回復
INPEX 6,939 61.4% 30.2% 0.84倍 2年1ヶ月
大和ハウス工業 1,893 34.4% 30.9% 0.93倍 1年7ヶ月
積水ハウス 2,163 42.7% 40.2% 0.97倍 1年11ヶ月
日本製鉄 7,169 37.7% 731.0% 0.6倍 1年3ヶ月
コマツ 4,490 54.7% 45.9% 1.88倍 1年
ホンダ 16,819 35.3% 算出不可(赤字) 0.53倍 1年3ヶ月
ヤマハ発動機 1,386 39.0% 211.0% 1.41倍 1年3ヶ月
日本郵船 4,733 59.1% 45.6% 0.92倍 1年
商船三井 4,510 48.2% 32.3% 0.8倍 1年2ヶ月
日本電信電話 14,851 20.8% 42.0% 1.41倍 1年1ヶ月

※営業CF・自己資本比率・配当性向は各社の直近通期実績をベースにしています。PBRは2026年9月30日時点です。ホンダの営業CFは金融事業を除く事業会社ベースです。

配当性向は一時的な利益減少の影響で大きく振れることがあるため、100%を大きく超える場合も数値だけで配当余力を判断しないよう注意が必要です。

コロナショック後の回復期間は、本記事で整理した過去実績です。

【1605】INPEX

配当金利回り PER PBR ROE 自己資本比率
3.03% 8.43倍 0.84倍 8.23% 61.4%

※2026年9月30日現在

INPEXは、石油や天然ガスなどを扱う資源開発会社です。

探鉱から開発、生産、輸送・販売まで幅広く手掛けています。

コロナショック後、約2年1ヶ月でそれ以前の高値水準まで回復しました。

また、2024年4月15日には2,628円の高値を付け、2024年8月8日には1株当たり年間86円の配当予想を発表しています。

ただし、資源価格や為替などの影響を受けやすい業種です。

暴落時には、株価だけでなく原油・天然ガス価格や業績への影響も確認しましょう。

【1925】大和ハウス工業

配当金利回り PER PBR ROE 自己資本比率
4.08% 10.12倍 0.93倍 9.14% 34.4%

※2026年9月30日現在

大和ハウス工業は、戸建住宅だけでなく、賃貸住宅、商業施設、物流施設、介護・福祉施設など幅広い分野を手掛けています。

コロナショック後の安値から約4年間で株価が上昇し、2021年以降は配当も増加していました。

一方で、住宅・不動産関連は金利や景気の影響を受けます。

過去の株価回復だけでなく、受注、利益率、金利環境なども確認材料にしましょう。

【1928】積水ハウス

配当金利回り PER PBR ROE 自己資本比率
4.35% 9.65倍 0.97倍 11.32% 42.7%

※2026年9月30日現在

積水ハウスは、戸建住宅、賃貸住宅、マンションなどを手掛ける大手住宅メーカーです。

米国や豪州にも事業を展開しています。

コロナショックで約37.3%下落したあと、安値から株価を回復させています。

ただし、過去の回復実績は将来の値動きを保証しません。

住宅需要、金利、海外事業の業績なども合わせて見ることが大切です。

【5401】日本製鉄

配当金利回り PER PBR ROE 自己資本比率
3.70% 11.70倍 0.6倍 0.31% 37.7%

※2026年9月30日現在

日本製鉄は、大手鉄鋼メーカーです。

鉄鋼製品を幅広い産業へ供給しています。

コロナショック時に55.3%下落したあと、約1年3カ月でそれ以前の株価水準まで戻りました。

鉄鋼業は景気や原材料価格、海外需要などの影響を受けやすい業種です。

「大きく下がったから割安」と判断せず、需要環境や利益の変化も確認しましょう。

【6301】コマツ

配当金利回り PER PBR ROE 自己資本比率
2.54% 19.26倍 1.88倍 11.26% 54.7%

※2026年9月30日現在

コマツは、建設機械や鉱山機械などを世界で展開するメーカーです。

コロナショック後の安値から株価が上昇し、2021年以降は配当も増加していました。

一方、建設機械の需要は世界景気や資源開発の動向に左右されます。

過去の上昇率だけでなく、地域別売上や受注動向なども確認したいポイントです。

【7267】ホンダ

配当金利回り PER PBR ROE 自己資本比率
4.20% 16.22倍 0.53倍 -3.51% 35.3%

※2026年9月30日現在

ホンダは、自動車に加えて二輪車でも世界的に事業を展開しています。

コロナショックで35.0%下落したあと、約1年3ヶ月でそれ以前の株価水準まで回復しました。

自動車業界は為替、原材料価格、販売台数、電動化への投資など多くの要因で業績が変わります。

配当だけでなく、事業環境も含めて確認しましょう。

【7272】ヤマハ発動機

配当金利回り PER PBR ROE 自己資本比率
2.84% 10.06倍 1.41倍 1.40% 39.0%

※2026年9月30日現在

ヤマハ発動機は、二輪車のほか、マリン製品、産業用ロボットなどを手掛けています。

コロナショック後の安値から株価が上昇し、当時の売上高予想は過去最高でした。

ただし、海外売上比率が高い企業では為替や地域ごとの景気も業績に影響します。

過去の成長だけでなく、足元の需要を確認することが重要です。

【9101】日本郵船

配当金利回り PER PBR ROE 自己資本比率
3.32% 11.9倍 0.92倍 7.71% 59.1%

※2026年9月30日現在

日本郵船は、世界各地で海上輸送を手掛ける大手海運会社です。

コロナショック後の安値から大きく株価が上昇しました。

ただし、海運業の利益は運賃市況によって大きく変動することがあります。

高い配当利回りが続くとは限らないため、配当だけで判断しないようにしましょう。

【9104】商船三井

配当金利回り PER PBR ROE 自己資本比率
2.91% 10.08倍 0.8倍 7.67% 48.2%

※2026年9月30日現在

商船三井も大手海運会社で、エネルギー輸送や海洋事業など幅広い事業を展開しています。

コロナショック後に株価が上昇し、当時のROEは日本郵船を上回っていました。

ただし、ROEが高いことだけで「経営が優れている」とは判断できません。

利益の水準や自己資本、事業構成などによってROEは変わるため、複数の指標を確認する必要があります。

【9432】日本電信電話

配当金利回り PER PBR ROE 自己資本比率
3.17% 14.21倍 1.41倍 9.94% 20.8%

※2026年9月30日現在

日本電信電話(NTT)は、通信を中心に幅広い事業を展開しています。

コロナショック後の安値から株価が上昇し、配当も増加していました。

通信事業は比較的安定した収益が期待される一方、設備投資や競争環境、政策などの影響も受けます。

大株主や企業規模だけで安全性を判断せず、業績と財務を確認しましょう。

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暴落時にバリュー株がなぜおすすめなのか3つの理由を解説

1章では暴落時に買いたいおすすめ銘柄として、バリュー株を10銘柄紹介しました。

バリュー株とはなんらかの理由で、実際の企業価値以上に安くなった株のことです。

「割安株」とも呼ばれます。

ここでは、なぜ暴落時にバリュー株を買うのがおすすめであるのかについて解説します。

個別株は株価指数につられる

市場全体が大きく下落すると、業績に大きな変化がない企業の株価も売られることがあります。

投資家がリスクを避けるために幅広い銘柄を売却すると、個別企業の材料だけでは説明できない下落が起こる場合があるからです。

ただし、「指数につられて下がったから、本来の価値より安い」と自動的に判断することはできません。

暴落の原因がその企業の業績や業界環境にも影響していないかを確認したうえで、株価水準を見る必要があります。

これまで暴落時からバリュー株は戻ってきた

 

ここまで紹介した10銘柄について、コロナショック時の下落率と、株価回復までの期間は以下の通りです。

銘柄 下落率 株価回復までの期間
INPEX 59.8% 2年1ヶ月
大和ハウス 38.9% 1年7ヶ月
積水ハウス 37.3% 1年11ヶ月
日本製鉄 55.3% 1年3ヶ月
コマツ 45.4% 1年
ホンダ 35.0% 1年3ヶ月
ヤマハ発動機 52.4% 1年3ヶ月
日本郵船 47.2% 1年
商船三井 52.9% 1年2ヶ月
日本電信電話 26.9% 1年1ヶ月

この10銘柄は、コロナショック時の安値から以前の株価水準に戻るまで、最長でも約2年1ヶ月でした。

ただし、これは特定の銘柄と特定の暴落局面を振り返った過去の結果です。

すべてのバリュー株が暴落後に回復することを示すものではありません。

次の暴落でも同じ期間で戻るとは限らないため、過去の回復実績は参考情報のひとつとして捉えましょう。

配当金も入る

株式を保有していると、企業が配当を実施する場合には配当金を受け取れます。

株価が下がると、同じ配当額であれば計算上の配当利回りは上がります。

ただし、高配当になった理由が業績悪化による株価下落というケースもあります。

また、配当は保証されるわけではありません。

業績や経営方針によっては、減配や無配になる可能性もあります。

2026年9月30日時点の10銘柄の配当利回りは、以下の通りです。

銘柄 配当利回り
INPEX 3.03%
大和ハウス 4.08%
積水ハウス 4.35%
日本製鉄 3.70%
コマツ 2.54%
ホンダ 4.20%
ヤマハ発動機 2.84%
日本郵船 3.32%
商船三井 2.91%
日本電信電話 3.17%

※2026年9月30日現在

配当利回りだけでなく、利益から無理なく配当しているか、配当方針がどうなっているかも確認することが大切です。

暴落時の買い増しルールを解説

暴落時に買い増しを考える場合、一度に資金を投入せず、複数回に分ける方法があります。

以下は資金管理の考え方の一例です。

すべての相場に当てはまるものではありませんが、参考にしてみてください。

  • 1回目(30%):市場全体の下落が中心で、営業CFや自己資本比率などに大きな悪化がないことを確認してから検討する
  • 2回目(30%):次の決算や業績修正を確認し、最初の判断を崩す材料が出ていない場合に検討する
  • 3回目(40%):下落の勢いが弱まり、業績・財務・投資目的の前提が維持されていることを確認してから検討する

3回すべてを使い切る必要はありません。

業績悪化が確認された場合は、残りの資金を投入しない判断も含めて考えましょう。

ドルコスト平均法は、一定額を定期的に購入する方法です。

価格が低いときには多く、高いときには少なく買うことになります。

ただし、価格が下がり続ければ評価損は広がります。

ドルコスト平均法を使えば利益が保証される、というわけではありません。

上の例では3回に分けていますが、過去の下落期間を参考に、2〜3年程度を想定して10回以上に分ける考え方もあります。

適切な回数や期間は資金計画によって異なるので、現状を確認・把握したうえで判断しましょう。

暴落時は底値を正確に当てることが難しいです。

買い増す場合でも、生活資金を残してどこまで資金を使うか、先に決めておきましょう。

ドルコスト平均法は嘘?勝率とリスクを徹底検証

株価暴落時にできる3つの対策

暴落時に取り得る行動は、「買う」だけではありません。

ここでは、暴落時にできる対策として、「バリュー株を買う」「空売りする」「様子見する」の3つを取り上げます。

それぞれリスクが異なるため、自分の経験や資金、投資目的に合うかを確認しましょう。

バリュー株を買う

暴落時には、業績や財務に大きな問題がないのに、市場全体の下落で株価が下がる銘柄もあります。

こうした場面では、利益や純資産に対して株価がどの水準にあるかを確認しましょう。

ただし、値下がりしただけでバリュー株になるわけではありません。

業績悪化によって株価が下がっている場合もあるため、PER・PBR・財務・キャッシュフローなどを組み合わせて判断する必要があります。

一方、「落ちるナイフ」のように企業価値そのものが悪化している銘柄は、安く見えても一度候補から外して原因を確認することが大切です。

少なくとも次の条件に当てはまる場合は、買い急がずに確認しましょう。

  • 営業CFが継続的にマイナス、または本業悪化によって急減している
  • 自己資本比率が大きく低下し、有利子負債が急増している
  • 赤字や大幅減益が続く一方、配当性向が100%を超えるなど配当の持続性に不安がある
  • PBRが低い理由が、資産の減損や収益力低下など企業価値の悪化にある
  • 下方修正、減配・無配、会計問題、重大な法規制リスクなどが重なっている

PBRが1倍を下回る、高配当である、といった1つの条件だけで「割安」と判断しないことがポイントです。

空売りする

空売りは、株式を借りて売却し、あとで買い戻す取引です。

売った価格より買い戻す価格が低ければ利益になりますが、株価が上昇すると損失が発生します。

買い取引と異なり、理論上は損失の上限がありません。

また、暴落が起きたあとに株価が急反発することもあるでしょう。

下落相場の判断や売買タイミングが難しく、初心者向けの方法とはいいにくい取引です。

仕組みやリスクを十分に理解せずに行うことは避け、一般的な株式投資とは異なるリスクがあることを押さえておきましょう。

下落相場の特徴と向き合い方|基礎知識とリスク整理で冷静に判断する方法

様子見する

暴落時は、何も売買せず様子を見ることも検討しましょう。

急激な値動きのなかでは、不安や焦りから普段ならしない判断をしてしまうことがあります。

「今すぐ何かしなければ」と考える必要はありません。

相場が落ち着くまで資金を残し、その間に企業の業績や財務を確認することもひとつの手です。

買う、売る、何もしない。

それぞれにメリットとリスクがあります。

自分の投資方針と合わない取引を、無理に行わないことが大切です。

よくある質問

暴落時は、どのタイミングで日本株を買えばよいですか?

底値を正確に当てることはできません。

暴落の原因や企業業績を確認しながら、複数回に分けて購入を検討することも選択肢のひとつでしょう。

一度に資金を使い切らず、生活資金を残したうえで、どこまで投資に回すかを先に決めておくことが大切です。

暴落時に避けたほうがよい銘柄には、どのような特徴がありますか?

株価が下がっているだけでなく、業績や財務そのものが悪化している銘柄には注意が必要です。

たとえば、赤字が続いている、借入金が増えている、キャッシュフローが悪化している、減配の可能性が高まっているといった場合が挙げられます。

単に、「安くなった」という理由だけで判断しないようにしましょう。

暴落時は一括購入と分割購入のどちらがよいですか?

どちらが適しているかは、資金量やリスク許容度によって異なります。

分割購入は、購入時期を複数回に分けることで、高値で一度に買ってしまうリスクを抑えやすい点が特徴です。

一方で、その後すぐに相場が上昇した場合は、一括購入より利益が小さくなることもあります。

まとめ

株価が大きく下がる局面では、「今が買い場かもしれない」という期待と、「さらに下がるかもしれない」という不安が同時に生まれます。

本記事では、日本株10銘柄を例に、暴落時に確認したい財務、配当、事業の安定性、過去の値動きを整理しました。

ただし、過去に暴落から回復した銘柄が、次の暴落でも同じように回復するとは限りません。

配当が維持される保証もありません。

重要なのは、「暴落したから買う」「以前戻ったから今回も戻る」と決めつけず、暴落の原因と企業の状況を分けて確認することです。

自分の投資目的、資金余力、運用期間、経験に照らして、買う・売る・様子を見るといった選択肢を冷静に検討しましょう。

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この記事の監修者

監修者プロフィール

トレード歴40年の株職人。“株匠” を目指している。
20歳で株の売買を始めてから20年間、
「日本郵船」1銘柄のみの「売り」「買い」に集中、大きな利益を重ねる。
その後、宮本武蔵が洞窟に籠もるかの如く、チャートと建玉の研究に没頭する。

現在も、チャートと建玉の操作のトレード手法をさらに極めるべく精進を重ねており、
日本株、米国株、イタリア指数、イギリス指数、ユーロ指数、金、原油、コーン、FXなど、
どの市場でも大きな利益を生み出している。

ラジオNIKKEI「相場師朗の株は技術だ!」でキャスターを務める。
東京証券取引所北浜投資塾講師、日本経済新聞社お金の学校講師。

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この記事を書いた人

株トレード歴40年のプロトレーダー相場師朗先生が監修する株式投資情報総合サイト「インテク」の編集部です。今から株式投資を始めたいと思っている投資初心者の方から、プロが実際に使っているトレード手法の解説までの幅広いコンテンツを「わかりやすく、気軽に、実用的に」をモットーに発信しています。

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