アメリカの株価暴落はなぜ起こった?株価が暴落したときの注意点も解説

アメリカの株価暴落はなぜ起こった?株価が暴落したときの注意点も解説

「アメリカの過去の株価暴落ってなぜ起こったんだろう?」と疑問に思っていませんか?

アメリカ株も過去に大きな暴落が起こったと耳にするけど、なぜ大幅な下落が起きたのかを知りたいと思っている方が多いようです。

そこで今回は、過去に起きたアメリカの株価暴落の原因について解説します。

本記事を読むと過去の相場の崩壊の原因がわかったうえで、実際に暴落が起きたときの注意点も理解できるようになりますので、ぜひ最後までご覧ください。

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目次

アメリカの株価暴落はなぜ起こった

本章では、過去にアメリカで起こった代表的な5つの株価暴落の原因について解説します。

  • 世界恐慌
  • ブラックマンデー
  • ITバブル崩壊
  • リーマンショック
  • コロナショック

それぞれみていきましょう。

なお、5つの暴落の概要は以下のとおりです。

暴落の名称 発生時期 主な原因 最大下落率
世界恐慌 1929年 投機バブルの崩壊 ダウ平均が約89%下落
ブラックマンデー 1987年 ドル安懸念とプログラム売買 ダウ平均が1日で約22%下落
ITバブル崩壊 2000年 IT企業への過剰な期待 ナスダックが約78%下落
リーマンショック 2008年 住宅バブル崩壊と金融危機 S&P500が約57%下落
コロナショック 2020年 新型コロナの世界的流行 S&P500が約34%下落

世界恐慌

世界恐慌とは、1929年10月のアメリカでの株価大暴落をきっかけに始まった、世界規模の長期的な経済恐慌です。

第一次世界大戦後の好景気で株式投資ブームが過熱し、信用取引(証券会社からお金を借りて株を買う取引)による投機が横行していたことが原因でした。

1929年10月24日の「暗黒の木曜日」に株価が急落すると、ダウ平均(アメリカを代表する株価指数)は1932年までに高値から約89%も下落しました。

過熱したバブルの崩壊が、いかに深刻な事態を招くかを示す歴史的な事例です。

ブラックマンデー

ブラックマンデーは、1987年10月19日に発生した株価暴落です。

ダウ平均はわずか1日で約22%も下落し、1日の下落率としては史上最大を記録しました。

ブラックマンデーが起こった背景には、アメリカの貿易赤字やドル安に対する市場の不安がありました。

さらに、コンピューターによるプログラム売買(条件を満たすと自動で注文を出す仕組み)が「売りが売りを呼ぶ」展開を加速させたと考えられています。

一方で、明確な経済危機を伴わなかったこともあり、株価は約2年で暴落前の水準まで回復しました。

ITバブル崩壊

ITバブル崩壊は、ハイテク株の急落がきっかけで起きた大規模な株価暴落です。

当時はインターネット関連企業への期待が過熱し、赤字企業にまで実態とかけ離れた高い株価がついていました。

FRB(アメリカの中央銀行にあたる組織)の利上げなどをきっかけにバブルがはじけると、ナスダック総合指数(ハイテク企業が多く上場する市場の株価指数)は高値から約78%も下落しました。

しかも、ナスダックが暴落前の高値を取り戻すまでには、約15年もの長い年月を要しています。

実態の伴わない期待だけで買われた銘柄の危うさを、ITバブル崩壊は物語っています。

リーマンショック

リーマンショックは、2008年9月にアメリカの大手投資銀行リーマン・ブラザーズが経営破綻したことをきっかけに起きた、世界的な金融危機です。

低所得者向け住宅ローンのサブプライムローンを組み込んだ金融商品が、住宅バブルの崩壊によって不良債権(回収の見込みがない貸付金)と化したことが原因でした。

これによりS&P500(アメリカの代表的な500社で構成される株価指数)は、2007年10月の高値から2009年3月までに約57%下落しました。

影響は世界中の金融機関や実体経済にまで波及し「100年に一度の危機」とも呼ばれています。

過剰なレバレッジ(借金を利用した投資)と複雑な金融商品の怖さを、世界に知らしめた出来事といえるでしょう。

コロナショック

コロナショックは、2020年2月から3月にかけて起きた、新型コロナウイルスの世界的な流行による株価暴落です。

ロックダウン(都市封鎖)で経済活動が止まるとの懸念から、投資家が一斉にリスク資産を売却したことが原因でした。

S&P500は約1か月で約34%も下落し、下落のスピードは史上最速ペースを記録しています。

ところが、各国が大規模な金融緩和や財政出動を実施した結果、株価は約半年で暴落前の水準を回復しました。

下落の速さだけでなく回復の速さも史上最速級だった、歴史に残る暴落といえます。

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過去のアメリカの株価暴落から得られた教訓

過去に起きた数々の暴落からは、現代の投資家にも通じる大切な教訓が得られます。

そこで本章では、過去のアメリカの株価暴落から得られた教訓について解説します。

  • 長期投資の重要性
  • 分散投資の大切さ
  • レバレッジのリスクの大きさ

それぞれみていきましょう。

長期投資の重要性

過去の暴落の歴史は、長期投資がいかに重要かを教えてくれます。

株式市場は、過去に起きたすべての暴落から時間をかけて立ち直り、今日まで高値を更新し続けてきたからです。

たとえば、リーマンショックで約57%下落したS&P500も数年で元の株価まで回復し、以降も力強い上昇を続けてきました。

つまり、暴落時に慌てて手放さず、保有し続けた投資家は結果として資産を大きく増やしています。

短期的な値動きに一喜一憂せず、長期目線でコツコツと投資を続ける姿勢こそが、資産形成を成功させるカギになります。

分散投資の大切さ

暴落の歴史からは、分散投資の大切さも学べます。

実際、ITバブル崩壊ではハイテク株に集中投資していた人が大きな損失を被った一方、幅広い資産に分散していた人は損失を抑えられています。

分散のやり方としては、投資先の企業や業種を分けるだけでなく、投資する国や、様々な資産の種類を組み合わせる方法もよいでしょう。

「卵は一つのカゴに盛るな」という相場格言のとおり、分散投資はリスク管理の基本といえます。

レバレッジのリスクの大きさ

過去の暴落は、レバレッジ(借金をして自己資金以上の金額を投資する方法)のリスクの大きさも示しています。

レバレッジをかけると利益だけでなく損失も膨らむため、暴落時には強制決済(損失が一定額を超えると証券会社が強制的に取引を終わらせる仕組み)で再起不能な損失を被る恐れがあるからです。

現物投資であれば、暴落しても保有を続けながら回復を待てますが、レバレッジ取引では回復を待つ前に途中退場を強いられかねません。

そのため、暴落を乗り越えるためにも、レバレッジを抑えた余裕のある投資を心がけましょう。

なお、実際にリーマン・ブラザーズ自身も過剰なレバレッジをかけており、破綻の一因になったとされています。

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株価が暴落したときの注意点

本章では、暴落時に投資家が気をつけたい3つの注意点を解説します。

  • 狼狽売りをしない
  • 底値で買おうとしない
  • ニュースやSNSの情報に振り回されない

あらかじめ注意点を頭に入れておけば、いざというときも落ち着いて行動できるでしょう。

狼狽売りをしない

株価が急落すると、不安から保有株をすべて手放したくなるものです。

しかし、恐怖心から慌てて売ってしまう狼狽売りは、暴落時に避けるべき行動の一つだといえます。

暴落時に感情に任せて売却すると、底値付近で損失を確定させてしまいやすく、さらにその後の回復局面で利益を取り戻す機会を失うからです。

過去の相場を振り返っても、大きな下落の後には反発が起きるケースが多くみられます。

したがって、大切なのは事前に決めた投資方針を守り、冷静に状況を見極めることです。

底値で買おうとしない

株価が大きく下落すると「今が底値だ」と判断して一気に買いたくなるものです。

しかし、暴落の最中に底値を正確に見極めることは、プロの投資家でも極めて困難です。

また、下がり続ける途中で買ってしまう、いわゆる「落ちるナイフをつかむ」状態に陥るリスクがあります。

そのため、暴落時に大切なのは一度にまとめて買うのではなく、購入タイミングを分散させることです。

たとえば、決まった金額を定期的に購入する「ドルコスト平均法」を実践するのもよいでしょう。

アメリカの株価暴落はなぜ起こった?株価が暴落したときの注意点も解説

ドルコスト平均法を活用して、株価が高いときは少ない口数を、低いときは多く購入できれば高値掴みのリスクを抑えられます。

焦って一度に買わず、じっくりと買い付けていく姿勢が暴落している相場では賢明です。

ニュースやSNSの情報に振り回されない

暴落時には、ニュースやSNSの情報に振り回されないよう注意が必要です。

相場が荒れている局面では、悲観的な報道や真偽不明の情報があふれ、投資家から冷静な判断力を奪ってしまうからです。

極端な情報に流されて売買すると、狼狽売りや高値掴みといった失敗につながりかねません。

そのため、信頼できる情報源をあらかじめ絞り込んでおき、不安定な時期も自分の投資方針に基づいて判断できるようにしておくのが大切です。

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よくある質問

暴落したらS&P500やオルカンはすぐ売った方がいいですか?

結論からいうと、暴落してもS&P500やオルカン(全世界の株式にまとめて投資できる投資信託の愛称)をすぐに売る必要はありません。

S&P500やオルカンに連動するインデックスファンドは、過去に起きたすべての暴落から立ち直り、長期では右肩上がりの成長を続けてきたからです。

大きな含み損を目にすると不安になりますが、暴落時に売却すると損失が確定してしまい、回復局面の恩恵を受けられなくなります。

そのため、長期投資を前提に購入しているのであれば、暴落時こそ慌てずに保有を続けましょう。

暴落したら積立投資は途中でやめた方がいい?

積立投資は、暴落が起きてもやめずに継続するのが基本です。

なぜなら、暴落時は安い価格で多くの口数を買えるチャンスだからです。

実際、コロナショックの最中も積立投資を続けた投資家は、安値で買えた分がのちの回復局面で大きな利益になりました。

暴落は積立投資をメインとした投資家にとって、いわば優良商品のバーゲンセールのような期間です。

そのため、積立投資は相場の上げ下げに惑わされず、淡々と続けるのが重要です。

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まとめ

今回は、アメリカで過去に起きた代表的な株価暴落の原因と、暴落時の注意点について解説しました。

世界恐慌からコロナショックまで、アメリカの株式市場は幾度もの暴落を経験してきましたが、いずれも時間をかけて回復しています。

暴落時に大切なのは、狼狽売りや底値狙いを避け、長期的な視点で冷静に投資を継続することです。

ぜひ本記事を参考に、暴落への備えと正しい対処法を身につけてください。

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この記事の監修者

監修者プロフィール

トレード歴40年の株職人。“株匠” を目指している。
20歳で株の売買を始めてから20年間、
「日本郵船」1銘柄のみの「売り」「買い」に集中、大きな利益を重ねる。
その後、宮本武蔵が洞窟に籠もるかの如く、チャートと建玉の研究に没頭する。

現在も、チャートと建玉の操作のトレード手法をさらに極めるべく精進を重ねており、
日本株、米国株、イタリア指数、イギリス指数、ユーロ指数、金、原油、コーン、FXなど、
どの市場でも大きな利益を生み出している。

ラジオNIKKEI「相場師朗の株は技術だ!」でキャスターを務める。
東京証券取引所北浜投資塾講師、日本経済新聞社お金の学校講師。

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この記事を書いた人

株トレード歴40年のプロトレーダー相場師朗先生が監修する株式投資情報総合サイト「インテク」の編集部です。今から株式投資を始めたいと思っている投資初心者の方から、プロが実際に使っているトレード手法の解説までの幅広いコンテンツを「わかりやすく、気軽に、実用的に」をモットーに発信しています。

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