株価が上がる理由は?株価が上がる理由・下がる理由となる要因を解説

株価が上がる理由は?株価が上がる理由・下がる理由となる要因を解説

「株価が上がる理由ってなんだろう?」と疑問に思っていませんか?

株価が動くニュースを目にするものの、なぜ上がったり下がったりするのか知りたいと思っている方が多いようです。

そこで今回は、株価が上がる理由や下がる理由について解説します。

本記事を読むと、価格が変動する仕組みがわかったうえで、株価を動かす要因を押さえられるようになりますので、ぜひ最後までご覧ください。

株価が上がるデメリットは?初心者が注意すべき税金・買い増しコスト・心理的リスク

   
目次

株価が上がる理由は需要と供給のバランスの変化

株価が上がる理由は、需要(株を買いたい人)が供給(株を売りたい人)を上回るからです。

そもそも、モノの値段は需要と供給の法則によって決まります。

需要と供給の法則とは、需要(買い手)が供給(売り手)を上回れば価格は上がり、逆に下回れば下がるという市場原理のことです。

株価が上がる理由は?株価が上がる理由・下がる理由となる要因を解説

株価はモノの値段と同じように市場での売買で決まるため、買い注文が売り注文より多ければ上昇し、買い注文が売り注文より少ないなら下落します。

たとえば、好決算を発表した企業の株には買いたい人が殺到するため、株価は勢いよく上がります。

つまり、業績や景気といったさまざまな要因は、需給バランスを変化させることを通じて株価を動かしているのです。

次の章では、需給バランスに影響を与える代表的な要因を11個紹介します。

株価が上がるデメリットはある?投資家・企業・経済全体からみるデメリットを解説

株価が上がる理由・下がる理由となる要因

本章では、株価を動かす要因を以下の内容に沿って解説します。

  • 業績発表
  • IRニュース
  • 配当金
  • 金利
  • 景気
  • 地政学
  • 為替
  • 政治
  • 物価
  • 投資家心理
  • 海外市場の動向

それぞれみていきましょう。

なお、本章で紹介する要因は単独で作用するのではなく、複数が複雑に絡み合って需給バランスに影響を与える点にご留意ください。

業績発表

業績発表は、株価を大きく動かす代表的な要因の一つです。

売上高や利益が市場の事前予想を上回れば、企業の成長性が評価され、株価は上昇しやすくなります。

反対に、予想を下回る結果となれば失望売りが広がり、株価は下落する傾向があります。

ここで重要なのは、業績の絶対的な数値だけでなく、市場が事前に織り込んでいた期待との「差」が株価の方向性を左右するという点です。

また過去の実績だけでなく、企業が示す今後の業績見通しや中期計画も投資家の判断材料となり、将来の成長期待が高まれば買い、不透明感が強まれば売りにつながります。

IRニュース

IRニュースとは、企業が投資家向けに発信する重要情報のことで、株価を大きく動かす要因の1つです。

たとえば、新製品の発表や業務提携、M&A(企業の合併・買収)などの情報がIRニュースとして発表されます。

具体例をみると、大手企業との資本業務提携を発表した銘柄は、成長期待の高まりから株価が上昇するケースがあります。

反対に、不祥事のようなネガティブな発表は、株価を下落させる原因となる場合が多いです。

IR情報は企業の公式サイトや、適時開示情報閲覧サービス「TDnet」で誰でも確認できるので、こまめにチェックしてみましょう。

配当金

配当金とは、企業が利益の一部を株主に分配するお金のことで、増減の発表が株価を動かす要因になります。

企業が増配を発表すると、株主への利益還元に積極的な姿勢や業績への自信が好感され、株価が上昇する可能性が高まります。

一方で、業績悪化などを理由に減配や無配を発表した場合は、投資家の失望売りが広がり、株価は下落しやすいです。

また、配当の権利確定日が近づくと、配当を得ようとする買い注文が増えて株価が上がりやすくなります。

ですが、権利落ち日には配当分の価値が差し引かれる形で株価が下がる傾向があります。

このように、配当金の動向は株価に大きな影響を与えるケースが多いです。

金利

金利は株式市場全体を動かす重要な要因で、一般的に金利の低下は株高に、上昇は株安につながりやすいです。

金利が下がると企業はお金を借りやすくなり、事業拡大による業績アップへの期待が高まります。

さらに、預金や債券と比べると株式の魅力が相対的に大きくなるので、株式市場へ資金が流れ込みやすくなります。

そのため、中央銀行(日本では日本銀行)が利下げへ動く局面では、株式市場全体が上昇しやすいです。

反対に利上げの局面では、借入コストの増加や債券への資金流出が起こり、株価は下がる可能性が高くなります。

景気

景気の良し悪しは株価と連動しやすく、好景気は株高に、不景気は株安につながる要因となります。

景気が良くなると企業の売上や利益が伸びていくため、さらなる業績拡大への期待から株が買われやすくなるからです。

反対に景気の後退局面に入ると、企業の業績悪化への懸念が広がるため、株価は下がりやすいです。

なお、株価は実際の景気より先に動く「景気の先行指標」とも呼ばれ、半年〜1年ほど先行するといわれています。

そのため、景気ニュースをみるときは、株価がすでに先回りして動いている可能性も意識してみてください。

地政学

戦争や紛争、テロといった地政学リスクは、株価変動の要因になりやすいです。

先行きの不透明感が高まると、投資家がリスクを避けようとして株式を売り、金などの安全資産へ資金を移す動きが強まるからです。

そのため、紛争の勃発や国際的な緊張の高まりが報じられると、株式市場全体が下げやすくなります。

一方で資源価格の上昇などを背景に、エネルギー関連株や防衛関連株が買われるケースもあります。

為替

為替レート(円とドルなど通貨を交換するときの比率)の変動は、特に輸出入企業の株価へ大きな影響を与えます。

円の価値が下がる円安は、輸出企業が海外で稼いだお金の円換算額を増やし、業績を押し上げる効果があるからです。

反対に円の価値が上がる円高は、円換算する際に売上を減らしてしまうので、輸出企業の業績を圧迫します。

そのため、円安が進む局面では自動車メーカーをはじめとする輸出関連株の株価が上昇しやすくなります。

一方で原材料を輸入に頼る企業や、国内向けの商売が中心の内需企業には、円安がコスト増となり株価下落の要因になります。

為替の影響は企業のビジネスモデルによって異なるため、投資先がどちらのタイプに当てはまるか確認しておきましょう。

政治

政治の動きも株価を左右する要因の1つで、政策の内容次第で株高にも株安にもつながります。

政権が打ち出す経済政策や規制の変更が、企業の業績や投資家の心理へ直接影響を与えるからです。

たとえば、大規模な経済対策や減税が発表されると、景気拡大への期待感から株価は上がりやすくなります。

また、選挙で市場に好意的な政権が誕生すると、期待感から株高になる「ご祝儀相場」が起こるケースもあります。

反対に増税や規制強化、政局の混乱といったニュースは、株価を押し下げる要因になりやすいです。

政策関連の話題は新聞やテレビでも大きく報じられるため、投資初心者の方でも日頃から情報を追いやすいでしょう。

物価

物価の動向、つまりインフレ(物価の上昇)やデフレ(物価の下落)も株価に影響を与える要因です。

たとえば、物価の動きを示す消費者物価指数(CPI)が市場予想を大きく上回ると、利上げ警戒から株価が下がる場合があります。

また、デフレが続くとモノの値段とともに企業の売上も伸びにくくなり、株価は上がりにくいといわれています。

しかし、緩やかなインフレは企業の売上増につながる場合が多いです。

物価は金利政策と密接に関係しているので、中央銀行の動きとセットで確認する習慣をつけましょう。

投資家心理

投資家心理(センチメント=市場に参加する人たちの気分)も株価を動かす要因となります。

なぜなら、株式市場では投資家一人ひとりの感情や心理状態が、実際の売買行動に直結するからです。

たとえば、明確な悪材料がなくても不安心理の連鎖からパニック的な売りが発生し、株価が急落するケースがあります。

反対に話題のテーマに関連する銘柄が注目される場面では、期待だけが先行して実力以上に株価が買われる場合もあります。

したがって、目にみえる数字だけでなく、市場全体の雰囲気も株価を動かす大切な要因だと覚えておきましょう。

海外市場の動向

日本の株式市場は、海外市場の動向にも大きく左右されます。

なぜなら、日本経済は貿易や金融を通じて世界各国の経済と密接に結びついているからです。

特に、世界最大の株式市場である米国のニューヨーク市場の値動きは、日本市場に直接的な影響を及ぼします。

そのため、米国の主要指数が大幅に上昇すれば日本市場も買いが先行しやすく、逆に急落すれば売りが広がる傾向にあります。

また、中国や欧州など他の主要市場の動きも無視できません。

中国経済の減速懸念が高まれば、中国向け輸出の多い日本企業の株価が下落する要因となります。

したがって、投資家はグローバルな視点で市場を注視することも重要です。

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投資をする際の注意点

投資をする際は、損失を一定の範囲に抑えるための損切りルールをあらかじめ決めておくことが大切です。

なぜなら株価変動の要因を理解していても、株価が需要と供給で動く以上、未来の値動きを完全に予測することは誰にもできないからです。

したがって、自分なりの損切りルール作りは、投資を始める前の欠かせない作業だと考えておく必要があります。

たとえば「購入価格から10%下落したら必ず売却する」というルールを事前に設定しておけば、感情に流されて損失を拡大させるリスクを減らせるでしょう。

なお、インデックスファンドへの長期的な積立投資においては、目先の価格変動に対して損切りを行う必要はありません。

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よくある質問

円安で株価が上がる理由は?

円安で株価、特に日経平均株価が上がる理由は、輸出企業の業績改善が期待されるからです。

日経平均株価は、自動車や電機といった輸出関連企業が多く含まれる指数です。

つまり、日経平均を構成する企業は海外での売上比率が高い銘柄も多いため、円安になると外貨建ての売上を円に換算した際に利益が膨らみます。

したがって、円安による輸出企業の業績改善が、結果として日経平均全体を押し上げます。

株価が上がるデメリットはある?

株価の上昇は一見好ましいことですが、少なからずデメリットも存在します。

たとえば、株価が実態以上に上がるとバブルを引き起こし、崩壊時に大きな損失を生むリスクがあります。

ですが、基本的には経済成長や消費の活性化につながるため、メリットの方が大きいです。

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まとめ

今回は、株価が上がる理由と下がる理由となる要因について解説しました。

株価は需要と供給のバランスで決まり、業績発表や金利、為替など複数の要因が絡み合って変動します。

ただし、要因を理解していても未来の値動きは予測できないため、損切りルールを事前に決めておくのが大切です。

ぜひ本記事を参考に、株価を動かす要因を意識しながら投資に取り組んでみてください。

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この記事の監修者

監修者プロフィール

トレード歴40年の株職人。“株匠” を目指している。
20歳で株の売買を始めてから20年間、
「日本郵船」1銘柄のみの「売り」「買い」に集中、大きな利益を重ねる。
その後、宮本武蔵が洞窟に籠もるかの如く、チャートと建玉の研究に没頭する。

現在も、チャートと建玉の操作のトレード手法をさらに極めるべく精進を重ねており、
日本株、米国株、イタリア指数、イギリス指数、ユーロ指数、金、原油、コーン、FXなど、
どの市場でも大きな利益を生み出している。

ラジオNIKKEI「相場師朗の株は技術だ!」でキャスターを務める。
東京証券取引所北浜投資塾講師、日本経済新聞社お金の学校講師。

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この記事を書いた人

株トレード歴40年のプロトレーダー相場師朗先生が監修する株式投資情報総合サイト「インテク」の編集部です。今から株式投資を始めたいと思っている投資初心者の方から、プロが実際に使っているトレード手法の解説までの幅広いコンテンツを「わかりやすく、気軽に、実用的に」をモットーに発信しています。

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