NISAで個別株が買えない原因と確認ポイント!「買えない」原因を4つわける

NISAで個別株が買えない原因と確認ポイント!「買えない」原因を4つわける

NISA口座を開設して、銘柄も選んでいざ買おうとしたのに「買えない」。

そんな場面に出会うと、焦りと一緒に「何か間違えているのでは?」という不安が湧きやすいものです。

枠の選択や口座の状態、注文方法など、原因がいくつも重なってみえにくいこともあります。

そこで本記事では躓きやすいポイントを整理してNISAで個別株が買えない原因を深掘りします。

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目次

まず「買えない」を4つの原因に分ける

「購入ボタンまで行ったのにエラーが出る」「どこが間違いかわからない」…こういうとき、原因が一つではないのが一番つらいところです。

まずは「どこで詰まっているか」を整理するだけで状況が把握できます。

本章では、買えない4つの原因についてみていきましょう。

「制度・口座・商品・注文」のどこで止まるか

NISA投資の「買えない」問題は、制度・口座・商品・注文という4つの段階のどこかで発生している場合が多いです。

制度の問題とは、NISA枠の上限に達している場合や、投資可能商品の制限に引っかかることを指します。

口座の問題は、NISA口座の開設が完了していない、または手続きに不備がある状況です。

商品の問題は、投資したい銘柄がその証券会社で取り扱われていない、またはNISA対象外である場合を意味します。

注文の問題は、資金不足、市場が閉まっている時間での注文、単元株数の間違いなど、基本的な取引ルールに関わる部分です。

このように段階を意識して原因を特定することで、適切な解決策を選択できます。

同じ”買えない”でも原因が違うケース比較

本節では、NISAで個別株が買えない3つのケースをみていきます。

例①:投資信託は注文できるのに、個別株だけが「対象外」になる。(制度)

新NISA制度では、成長投資枠でのみ個別株を購入可能です。

もし投資信託は買えるのに個別株だけ「対象外」と表示される場合は、すでに成長枠を使い切っている可能性があります。

例②:銘柄を選んで数量を「1」にしたらエラーになる。(注文)

国内株式は、通常100株単位(単元株)での取引が基本です。

1株での注文がエラーになるのは、最小取引単位に満たない可能性があります。

1株から購入したい場合は「単元未満株取引」や「ミニ株」などのサービスを利用する必要があります。

例③:深夜に買おうとして、注文が通らない(注文)

東証株式市場の取引時間は、平日9:00〜15:30(昼休み11時30分〜12時30分を除く)です。

時間外や土日祝日は市場が閉まっているため、リアルタイム注文は受付けられず、翌営業日の予約注文として処理されます。

エラー文を確認せずに操作を繰り返すと迷子になる

エラーメッセージを読まずに同じ操作を何度も繰り返しても、問題は解決しません。

たとえば「購入資金が足りません」というメッセージが出ているのに、何度も注文ボタンを押すのは時間の無駄です。

正しいのは、エラーメッセージをしっかり読んで対処することです。

またシステムによっては、エラーの原因となっている設定画面へのリンクも提供されています。

冷静にエラーメッセージを読み、指示に従って操作することが、最も効率的な解決方法となります。

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NISAの枠の違いで「買えない」ことがある

2024年からはじまった新NISA制度では、つみたて投資枠と成長投資枠という2つの投資枠があり、それぞれ投資できる商品が分かれています。

本章では、つみたて投資枠と成長投資枠の違いを整理します。

つみたて投資枠と成長投資枠の違い(個別株はどこか)

つみたて投資枠は長期の積立投資を促進する目的で設計されており、金融庁が認定した低コストで安定した運用ができる投資信託とETFのみに限定されています。

具体的には、eMAXIS Slimシリーズや楽天・全世界株式インデックスファンドなどが該当します。

一方、成長投資枠では個別株式も含む幅広い商品に投資可能です。

トヨタ自動車や任天堂などの個別株を購入したい場合は、成長投資枠を使用する必要があります。

年間投資上限は、つみたて投資枠が120万円で成長投資枠が240万円となっており、両方合わせて最大360万円まで投資できます。

個別株投資を行いたい投資初心者の人は、成長投資枠の上限を確認してから注文しましょう。

投資信託は買えるのに個別株だけ買えないケース

投資信託やETFは問題なく購入できるのに、個別株だけが買えない場合はつみたて投資枠から商品を探している可能性が高いです。

たとえば「トヨタ自動車」や「ソフトバンク」などの個別株を検索してもみつからず「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の投資信託は表示されるとします。

この状況は、投資信託専用のページから商品を探しているのかもしれません。

個別株を購入したい場合は、株式取引画面に直接購入したい銘柄を検索して購入する必要があります。

「NISA口座で買ったつもり」が課税口座になっている

NISA口座で投資したつもりが、課税口座(特定口座)での取引になっているケースがあります。

証券会社のシステムでは、NISA口座と課税口座が別々に管理されており、注文時に口座区分を指定する必要があります。

多くの証券会社の初期設定は「特定口座」になっているため、意識せずに注文すると課税口座での取引となってしまう可能性が高いです。

たとえば、SBI証券では、注文画面に「NISA」「特定」「一般」の選択肢があり「NISA」を選択しないと、NISA制度を活用できません。

課税口座で投資してしまうと、利益に対して約20%の税金がかかるため、NISA制度の税制優遇メリットを受けられなくなります。

注文前には必ず口座区分の表示を確認し、「NISA」が選択されていることを確認してから購入ボタンを押しましょう。

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口座・手続きの状態で「買えない」ことがある

「口座は開設できているはず」と思っていても、いざ取引しようとすると買えない場合があります。

ログインできる=取引できる、とは限らないため、まずは口座の状態を落ち着いて確認するのが近道です。

では「どこまで完了していれば取引できるのか」を整理しましょう。

「開設申込」「仮開設」「本開設」は別物

NISA口座開設には「開設申込」「仮開設」「本開設」という3つの異なる段階があり、それぞれで状況が大きく異なります。

開設申込は、必要書類を提出してオンラインで申込手続きを完了した状態です。

この段階では、証券会社から「申込受付完了」のメールが届きますが、まだ取引はできません。

仮開設は、証券会社での審査が終わって初期設定が完了した状態で、実際にNISA口座での取引を開始できます。

ただし、まだ税務署での正式な審査は完了しておらず、仮の利用状態といえます。

本開設は、税務署での審査が完了し、NISA口座が正式に開設された最終段階です。

証券会社から税務署に申請が行われ、通常1~2週間程度の審査を経て、開設手続き完了のメールが届きます。

この段階で初めて、NISA口座を継続的かつ安心して利用できるようになります。

ログインできるのに注文できない具体例

本章では、ログインできるのに注文できない場合の2つの具体例について解説します。

例①:入金はしたのに、買付余力が表示されない/不足になる

銀行振込での入金手続きは完了したものの、システムの更新時間により実際の買付可能額の表示が遅れる場合があります。

例②:パスワードや二段階認証は通るが、取引権限が制限されている

ログインパスワードや二段階認証は正常に通るものの、実際の売買を行う「取引権限」が付与されていないケースです。

経験不足により、リスク商品への投資が一時的に制限されている可能性があります。

旧NISA経験者が混乱しやすいポイント

2023年以前の旧NISA制度を利用していた人は、新NISA制度で混乱しやすく、NISA口座で株が購入できなかったという問題が発生する場合があります。

旧制度では一般NISAとつみたてNISAの併用ができなかったのに対し、新NISA制度では成長投資枠とつみたて投資枠の同時利用が可能になったからです。

旧制度の感覚で「どちらか一方しか使えない」と思い込んでしまい、一方の枠で投資をしているともう一方は使えないと勘違いしてしまう場合があります。

そのため、実際にはまだ投資枠が残っているにもかかわらず、追加で株式を購入することを諦めてしまうケースが発生しています。

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商品や市場の条件で「買えない」ことがある(国内株/米国株など)

NISA制度には、投資可能な商品や市場には一定の制限があり、人気の商品でも購入できない場合があります。

本章では、NISAで扱える商品や市場の範囲を整理していきます。

NISAで扱える商品(証券会社差も含む)

NISA対象商品は、制度上の規定と各証券会社の取り扱い範囲によって決まるため、証券会社によって投資可能商品に差が生じる場合が多いです。

制度上は、上場株式や投資信託、ETFなどが対象ですが証券会社によって取り扱い銘柄数が異なります。

たとえば、投資信託についてみると、SBI証券では270本以上の商品がつみたて投資枠の対象ですが、銀行系では数十本程度に限定されることもあります。(2025年12月現在)

そのため、特定の商品に投資したいと決めている場合は、事前に証券会社の商品ラインナップを確認しておくのが重要です。

主要ネット証券の商品取り扱い状況は、各社のウェブサイトで検索機能を使って確認できます。

国内株は買えるが米国株は買えない

国内株式は購入できるが米国株式が買えない場合、利用している証券会社が海外株式を取り扱っていない可能性があります。

国内の証券会社では、海外株式への対応状況は大きく分かれています。

たとえば、銀行系の証券会社では国内株式と投資信託のみの取り扱いで、外国株式は扱っていない場合が多いです。

一方、SBI証券やマネックス証券などの主要ネット証券では、米国株式を豊富に取り扱っています。

もし米国株に投資したい場合は、証券会社選びの段階で対応状況を確認しておくのが重要です。

「人気銘柄=全部NISA対象」になりやすい誤解

人気の高い銘柄でも、NISA口座では購入できない場合があることを理解する必要があります。

なぜなら、人気とNISA口座での投資の可否は別問題だからです。

たとえば、REIT(不動産投資信託)は個人投資家に人気がありますが、条件によってNISA対象外の場合があります。

そのため、投資前には必ず証券会社のウェブサイトで「NISA対象」の表示があることを確認してください。

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注文方法の問題で「買えない」ことがある(単元株・時間・資金)

本章では、注文時の問題によって「買えない」ケースについて解説します。

株式投資には基本的な取引ルールがあり、これを理解せずに注文すると「買えない」状況が発生するので確認しておきましょう。

個別株の「単元」と注文が成立する条件

個別株投資では単元株制度があり、日本市場の大部分の銘柄は100株を最小取引単位としています。

単元株制度は市場の効率的な運営のために設定されたルールで、100株未満での注文は基本的に受付けられません。

たとえば、トヨタ自動車の株価が2500円だった場合、最低投資金額は2,500円×100株=25万円です。

ただし、一部の証券会社では「単元未満株取引」として、1株から購入できるサービスを提供しています。

SBI証券の「S株」やマネックス証券の「ワン株」などがこれに該当します。

単元未満株サービスを利用する場合、通常の株式取引とは手数料体系や取引時間が異なる場合があるため注意しておきましょう。

注文方法の問題で「買えない」ことがある場合の具体例

例①:1株で買えると思って数量を「1」にした

国内株式は基本的に、100株が最小取引単位(単元株)です。

株価1,000円の銘柄を「1株」で注文すると、実際には10万円必要なのに1,000円分だけ用意して「資金不足」エラーが発生します。

例②:取引時間外に注文して、買えないようにみえた

東証の取引時間は、平日9:00〜11:30、12:30~15:30です。

夜間や土日に注文すると「翌営業日の予約注文」として受付されますが、すぐには約定しません。

注文画面で「受付済み」と表示されても実際の売買は市場開始後となるため、「買えていない」と勘違いしやすいケースです。

例③:手数料・為替で資金が足りなくなった

米国株では為替が絡むため、表示価格と実際の必要金額に差が出ることがあります。

また、注文方法や証券会社の条件によって手数料が加わり、ギリギリの資金だと余力不足になるケースもあります。

よくわからないまま注文条件を決めるのは危険

注文方法や条件を理解せずに設定を変更すると、予想外の価格で約定する危険があります。

特に「成行注文」と「指値注文」の違いを理解せずに変更すると、思わぬ損失を被るリスクがあります。

成行注文は、現在の市場価格で即座に売買する注文方法で、直近で提示されている価格で約定しますがいくらで決済されるのかはわかりません。

指値注文は、指定した値段でのみ取引する注文方法で、購入価格をコントロールできますが約定しない可能性があります。

たとえば、株価1,100円の銘柄を指値1,050円で購入の注文した場合、株価が1,050円以下にならなければ買えません。

しかし、急いで成行注文に変更すると、相場の急変により1,120円や1,130円で約定してしまう可能性があります。

このように、予期しない価格での約定を避けるため、注文の種類を変更する前には各注文方法の特性を正しく理解しておくのが大切です。

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NISAで個別株が買えないと悩んでいる人によくある質問

NISAで個別株が買えないと悩んでいる人によくある質問は、以下のとおりです。

 

  • NISAで個別株を買うデメリットはある?
  • NISAで個別株はやめとけといわれるけど本当?

 

それぞれ解説します。

NISAで個別株を買うデメリットはある?

NISAで個別株を買うデメリットとして挙げられるのは、損益通算ができないことです。

NISA口座で発生した損失は、特定口座や一般口座の利益と相殺できないため税務上不利になる可能性があります。

また、NISAで個別株を運用して損失を出した場合、繰越控除も適用されません。

通常の課税口座では3年間損失を繰り越せますが、NISA口座では繰越控除が使えないため、損失が確定するとその分の節税効果が完全に失われます。

NISAで個別株はやめとけといわれるけど本当?

NISA口座を活用した個別株投資については、否定的な見解が数多く見受けられます。

しかし、これは個別株投資そのものが悪い選択だということを意味するわけではありません。

適切な企業分析のスキルを身につけ、投資に伴うリスクを正しく理解している投資家であれば、インデックス投資を上回る大きなリターンを獲得する可能性も十分にあります。

投資は自己責任の世界であるため、他人の意見に惑わされすぎず、自分なりの判断基準を持って取り組むことが大切といえるでしょう。

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まとめ

今回は、NISAで個別株が買えない原因と解決方法について詳しく解説しました。

「買えない」問題は制度・口座・商品・注文という4つの段階のいずれかで発生することが多く、まずは「どこで躓いているのか」を整理するのが重要です。

大切なのは、エラーメッセージをよく読み、段階的に原因を特定して適切な解決策を選択することです。

ぜひこの記事を参考に、NISAを活用したスムーズな個別株投資を実現してください。

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この記事の監修者

監修者プロフィール

トレード歴40年の株職人。“株匠” を目指している。
20歳で株の売買を始めてから20年間、
「日本郵船」1銘柄のみの「売り」「買い」に集中、大きな利益を重ねる。
その後、宮本武蔵が洞窟に籠もるかの如く、チャートと建玉の研究に没頭する。

現在も、チャートと建玉の操作のトレード手法をさらに極めるべく精進を重ねており、
日本株、米国株、イタリア指数、イギリス指数、ユーロ指数、金、原油、コーン、FXなど、
どの市場でも大きな利益を生み出している。

ラジオNIKKEI「相場師朗の株は技術だ!」でキャスターを務める。
東京証券取引所北浜投資塾講師、日本経済新聞社お金の学校講師。

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この記事を書いた人

株トレード歴40年のプロトレーダー相場師朗先生が監修する株式投資情報総合サイト「インテク」の編集部です。今から株式投資を始めたいと思っている投資初心者の方から、プロが実際に使っているトレード手法の解説までの幅広いコンテンツを「わかりやすく、気軽に、実用的に」をモットーに発信しています。

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