近年、ビットコインをはじめとする暗号資産(仮想通貨)は、急激な価格変動やニュースで注目を集め、多くの人々が「一攫千金」を夢見て投資を始めるようになりました。
しかし、安易に飛びつく前に冷静に考えるべき点がいくつもあります。
「ビットコインは儲かる」と信じるだけではなく、その裏に潜むリスクや実情についても目を向ける必要があります。
今回は、暗号資産/ビットコインはやめとけと言われる理由と、本当にやめておくべきかどうかを徹底解説します。
アジア最大級の投資塾「株塾」を運営する私たちが、投資のプロとして暗号資産/ビットコインとの向き合い方をお伝えします。
これから暗号資産/ビットコインを始めるかどうか考えている方は、ぜひ参考にしてくださいね。
【結論】投資初心者はやめとけ/投資経験者はやるべき
結論、投資初心者は暗号資産/ビットコインはおすすめしませんが、ある程度投資の経験があって利益を生み出している方にはおすすめします。
やめとけと言われているのは、「何も勉強せず無知のままに取り組んだ結果」として損をした人がいるからです。
きちんと勉強して知識を得たうえで取り組めば、暗号資産/ビットコインのメリットを最大限活かすことができます。
少額からでも始められるだけでなく、より大きな利益を狙いに行くこともできるのが大きな魅力です。
暗号資産/ビットコインを始めるかどうか悩んでいるのであれば、まずはきちんと投資の知識はもちろん、暗号資産/ビットコインについて学んでから始めるようにしましょう。
暗号資産/ビットコインがやめとけと言われている理由
「暗号資産/ビットコインはやめとけ」と言われるのには、主に6つの理由があります。
- ボラティリティ(変動率)が高い金融商品だから
- 専門用語が多く、仕組みが複雑だから
- 情報の一次ソースの多くが英語だから
- 暗号資産取引所が倒産するリスクや詐欺に遭うリスクがあるから
- 税率が最大55%もかかるから
- 法定通貨として認めている国が少なく、使える店舗やサービスが限られているから
詳しく解説していきます。
ボラティリティ(変動率)が高い金融商品だから
下のチャートを見てください。※出典:Trading View
このチャートは、縦軸を2020年1月1日時点の価格からの変動率を示すパーセント表記として、ビットコイン/円(青線)、アップル社の株価(深紫線)、NASDAQ(赤線)、ゴールド/米ドル(紫線)の4つの値動きを重ねて表示したものです。(2024年12月末時点)
これを見ると、4つの金融商品の中でビットコインのボラティリティが圧倒的に高いことが一目瞭然です。
ビットコインは2024年に1,000万円台の最高値を更新している反面、2021年から2022年にかけて700万円台から200万円台に急落していることを考えると、どれだけボラティリティが大きくリスクが高いものかがわかります。
- ボラティリティ大=値動きが大きい→ハイリスク・ハイリターン
- ボラティリティ小=値動きが小さい→ローリスク・ローリターン
ボラティリティが高いと短期間で大きく稼げる可能性がありますが、その分大きな損失にもなりかねません。
そのため投資初心者にはリスクが高く、長期的な視点での資産形成には不向きといえます。
しかし、売買タイミングをうまくつかめる人であれば、変動率の高さはメリットとなるでしょう。
ボラティリティが高い金融商品に投資する際は、それが低い金融商品に投資する場合よりも投資金額を抑えさえすれば、十分にリスクをコントロールすることが可能であり、高いボラティリティを過度に恐れる必要はありません。
ただし、取引を始める時点では、将来の価格変動を予測するのは困難です。
ある程度の投資経験があり売買タイミングをうまくつかんで利益を出したことがある方は、暗号資産/ビットコインのボラティリティの高さは大きなメリットと言えるでしょう。
ボラティリティが高いという暗号資産の特徴をよく理解し、それによって生じ得るリスクを許容・コントロールすることができるのであれば、積極的に暗号資産/ビットコインに挑戦してみても良いでしょう。
ボラティリティとは?株初心者が知っておきたいリスクと変動性の基礎
専門用語が多く、仕組みが複雑だから
暗号資産は、ブロックチェーン技術を基盤としているデジタル通貨で、法定通貨とは運用・管理方法が異なります。
国家が発行主体となる日本円や米ドルなどの法定通貨とは違い、暗号資産はだれでも新しいものを生み出すことができ、その種類は今や2万種類を超えています。
また、それらの暗号資産はいずれも技術的な仕組みが異なる上、その内容はプログラミングやエンジニアリングの知識を持たない者にとってはいずれも難解なものです。
技術的背景を理解しないまま資金を投じることは相応のリスクを伴うため、勉強して基礎知識を身につけてから取引を始めることをおすすめします。
さらに仮想通貨を用いて稼ぐ方法は、単に売買差益を狙うというものだけでなく、マイニングやステーキング、レンディング、イールドファーミング、エアドロップなどさまざまあります。
よくわからない投資先に投資をしようという人はいないと思います。
投資初心者にとっては理解するべきことが多いうえに複雑なので、あまりおすすめしません。
ある程度投資を経験している人であれば、プラスαの知識を理解すればよいので比較的手を出しやすいのではないでしょうか。
暗号資産の知識や特徴をきちんと理解できれば、積極的に暗号資産/ビットコインに挑戦してみても良いでしょう。
情報の一次ソースの多くが英語だから
暗号資産の大半は海外で開発されたものです。
そのため、暗号資産の公式サイトの多くは、技術的な部分も含めてあらゆる情報が英語表記となっています。
そもそもの暗号資産の仕組みや技術面の理解が難しいのに加えて、英語表記であることが日本人投資家にとって暗号資産をより難解なものにしてしまっています。
日本企業が手がける仮想通貨専門メディアなどから興味がある仮想通貨の日本語情報を入手することは可能ですが、そうした二次情報はどうしても要約されがちです。
積極的に一次ソースから情報を収集して学び、なおかつそれを継続できる人であれば、明確な根拠を持って暗号資産に投資することができるので、利益を生み出せる可能性が高くなるでしょう。
暗号資産取引所が倒産するリスクや詐欺に遭うリスクがあるから
これは他の金融商品に投資する場合も同様ですが、暗号資産投資には売買によって損失を被る以外のリスクもあります。
例えば利用している暗号資産取引所が倒産してしまったり、本人が投資詐欺に遭ってしまったりというような様々なリスクが存在します。
特に暗号資産の詐欺的トラブルは年々増加しており、国民生活センターに寄せられる暗号資産関連の相談件数は、2017年度に2,910件であったのが2023年度には8,466件まで増加しています。
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税率が最大55%もかかるから
株式投資やFXは利益に対して20.315%課税されますが、暗号資産の場合は最大55%の税率が適用されます。
そのため株式投資やFXと比べると税率が高い分、手元に残る利益が少なくなってしまうのがネックポイントです。
しかし、最大税率である55%になるのは課税される所得額が4,000万円以上の場合なので、取引を始めてすぐに心配する必要はありません。
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法定通貨として認めている国が少なく、使える店舗やサービスが限られているから
法定通貨とは、国や中央銀行によって発行される通貨のことです。
たとえば、日本は円、アメリカは米ドルが法定通貨となります。
2021年9月、中央アメリカの小国エルサルバドルが、世界で初めてビットコインを自国の法定通貨としましたが、2024年12月時点で暗号資産を法定通貨にしている国はエルサルバドルのみです。
暗号資産は特定の国が発行・管理している通貨ではなく、裏付けとなる資産も持っていません。
不特定の人に対して送金できるなど自由度が高い面もありますが、法整備が十分に進んでいないため、大切な財産の運用先としては不向きといえます。
また、暗号資産は日本円や米ドルなどの外貨と同じように、店舗やサービスの代金決済手段として使うことも可能ですが非常に限られています。
たとえば、日本国内では下記のリンク先にある店舗でビットコイン決済を利用できます。
決済として使える店舗・サービスは限られているのが現状で、暗号資産を保有しても決済で利用できる場面は少ないでしょう。
将来は暗号資産決済が広く普及する可能性もありますが、今のところは投資先の1つとして検討するのが現実的といえるでしょう。
売買差益を目的としているのであれば、法定通貨として認めている国が少なく、使える店舗やサービスが限られていても問題ないと言えます。
知らなきゃ損!暗号資産/ビットコインのメリット
2024年には暗号資産の保有人口は全世界で5億6200万人に達しており、投資信託保有者の人口と比べれば少ないものの、それでも5億6200万人もの投資家が暗号資産を保有しているということは、彼らにとってはデメリットやリスクに勝るメリットが存在するということでしょう。
暗号資産には他の金融商品にはないメリットがあり、うまく活用すれば大きな利益を得られたりコストを抑えられたりする可能性があります。
詳しく解説していきます。
長期的に大きな値上がりが予想されている
暗号資産の1番の大きなメリットは「長期的に大きな値上がりが予想されていること」です。
なかでもビットコインはの将来価格予想は注目していて損はないと思います。
確実に予想があたる補償こそないものの、10万円分買っておいたら10年、20年後に数千万円になっている可能性があるといわれています。
実際、2019年12月末時点で1ビットコイン=約800万円だったのが、2024年12月末時点では1ビットコイン=約1,650万円と5年間で約2倍にもなりました。
まだ歴史の浅い投資商品だからこそ、今後青天井に価格が上昇する可能性を秘めているといえます。
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少額から取引可能
暗号資産は、数ある金融商品の中でも少額から取引が可能です。
FXの場合、USD/JPYが150円で10,000通貨の取引をする場合、最低でも6万円の証拠金が必要となります。(レバレッジ25倍の場合)
また、株式投資でも最低10万円程度の資金がなければ株を購入できないというケースも多いです。
ビットコインの基準となる1BTCの価格はアメリカドル換算で数万ドル、日本円換算で数百万円であることから1BTCを購入するのは難しいかもしれませんが、ビットコインを含めた暗号資産は小数点単位で取引が可能です。
最低購入価格を数円~数百円程度の低めに設定している暗号資産取引所が多いです。
そのため、自分の資金状況に合わせて投資をすることができるため、気楽に暗号資産を購入しやすいでしょう。
長期的なリターンを求めて気軽に暗号資産に投資できるので、大きく価格が上昇すれば少額の投資でも大きな利益を狙うことができるのは魅力でしょう。
24時間365日取引可能
暗号資産の取引所であれば、24時間365日、早朝や夜間、土日祝日も関係なく取引をすることができます。
株式投資の場合、取引時間外も売買注文を出すことは可能ですが、原則として証券取引所が開いている日中の平日に取引が行われます。
本業があって土日休みの方は、値動きを見ながら売買タイミングを判断するのは難しいでしょう。
そのため、平日の日中は仕事などで忙しい人でも暗号資産であれば無理なく始めやすいでしょう。
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海外への送金・決済が手軽
暗号資産は投資対象としての側面がフォーカスされがちですが、本質的には「通貨としての機能」があり、海外への送金・決済が可能です。
そして暗号資産は金融機関を介する必要がありません。
一般的に、銀行を介して行われる海外への送金・決済ではSWIFTという、世界中の銀行をつなぐ国際的な送金ネットワークの仕組みが使われています。
送付元の銀行から「コルレス銀行」と呼ばれる銀行を中継して、受取先の銀行に送金されます。
SWIFTによる海外送金は複数のコルレス銀行を経由することもあるため、送金に時間がかかり、手数料が高額になりやすいのが大きなデメリットです。
送金先によって変わってきますが、通常は送金完了までに5~7営業日程度、海外送金手数料は3,000〜7,000円程度が目安としてかかってきます。
しかし、暗号資産は通貨の種類によって異なりますが、着金までのスピードが早く、手数料も安く済むことが多いです。
たとえば、送金時間はビットコインが約10分、イーサリアムが約15秒、リップル(XRP)は約3.3秒といわれています。
ビットコインの送金時間は他の暗号資産に比べて時間がかかりますが、それでもSWIFTを使うよりは早く送金することができます。
ただし、送金が集中してネットワークが混雑すると、取引の承認が遅れて着金に時間がかかることもある点には注意が必要です。
金融機関を介さずに送金・決済が可能
円やドルなどの法定通貨を送金・決済する場合は、基本的に銀行などで振込手続きを行う必要があります。
一方、暗号資産は送付先のアドレスを指定するだけで送金・決済が可能です。
さらに、金融機関を通すよりも手数料が安い傾向にあります。
ビットコインの場合、0.0004~0.001BTC程度(1BTC=590万円の場合、2,360円~5,900円程度)が目安です。
通貨の種類によっては手数料無料で送金できる場合もあります。
ひとつだけ、注意点があります。
送付先のアドレスを間違ってしまうと暗号資産が戻ってこない可能性が高いため、送付前に詐欺の可能性も含めてよく確認するようにしましょう。
分散投資の対象の1つとすればリスクコントロールも可能
暗号資産に投資をする際、集中投資をする必要はありません。
むしろ、分散投資の対象の一つとして考えた方が良いでしょう。
債券などのローリスクな金融商品と組み合わせてポートフォリオを構築すれば、リスクを抑えつつ暗号資産への投資がトータルのリターンの引き上げに貢献してくれる可能性があります。
投資をある程度経験している方であれば、自分がどのようにポートフォリオを調整すれば良いのか理解できると思うので、それを踏まえて暗号資産/ビットコインを始めるのはおすすめです。
一方、投資初心者の方は、ポートフォリオ作成に慣れていなかったり不安があったりする方が多いと思います。
まずは、暗号資産ではなく、ローリスクのものやオール・カントリーのような一つの投資信託で分散投資効果をもつものから始めることをおすすめします。
暗号資産/ビットコイン投資を始めるときの注意点
暗号資産/ビットコインへの投資を始める際には、下記の4つの注意点をしっかりとおさえておきましょう。
- 金融庁による暗号資産交換業者の登録がなされた業者のサービスを使う
- 最初は「レバレッジ取引」ではなく「現物取引」にする
- いきなり大金をつぎ込まない
- 損切りの基準を設けておく
詳しく解説していきます。
金融庁による暗号資産交換業者の登録がなされた業者のサービスを使う
2017年4月以降、日本国内の暗号資産交換業者には金融庁へ暗号資産交換業の登録を行うことが義務付けられています。
暗号資産交換業者とは、「暗号資産と法定通貨の交換」「暗号資産同士の交換」などのサービスを提供する金融庁から正式な認可を受けた事業者です。
暗号資産取引所は、企業が運営する暗号資産取引所「CEX(Centralized Exchange)」と、ブロックチェーンを基盤として非中央集権的な運営がなされている暗号資産取引所「DEX(Decentralized Exchanges、分散型取引所とも呼ばれる)」の2種類に大別されます。
さらにCEXは、国内法人が運営する暗号資産取引所(以下、国内取引所)と、海外法人が運営する暗号資産取引所(以下、海外取引所)に分けられます。
当然のことではありますが、国内取引所はいずれも事業者登録を受けており、法に基づいた適切な運営がなされています。
一方で日本人にもサービスを提供している海外取引所やDEXは、いずれも資金決済法に基づいていない無登録業者です。
これらの無登録業者は日本の法律で管理されていないため、消費者保護の仕組みなどが必ずしも用意されているとは限らず、暗号資産に関する詐欺被害は無登録業者からの勧誘などをきっかけに発生しています。
暗号資産を売買するために取引所を利用する際は、金融庁の登録を受けた暗号資産交換業者であることを確認してから口座開設手続きを行いましょう。
最初は「レバレッジ取引」ではなく「現物取引」にする
暗号資産取引には主に、現物取引とレバレッジ取引の2種類があります。
レバレッジ取引では、投資資金(証拠金)を担保にしてより大きな金額(国内取引所では最大で証拠金の2倍まで)を借り、資金効率のよい取引を行うことが可能になります。
例えば、購入した仮想通貨の価格が10%値上がりしたとすると、10万円分の現物取引では1万円の利益となりますが、2倍のレバレッジをかけて20万円分を保有すれば、その倍の2万円の利益を得ることができます。
一方で、レバレッジの効果は損失を被る場合も当てはまり、同様のケースで逆に10%値下がりしたならば、2倍のレバレッジをかけた際の損失は現物取引の損失の2倍になってしまいます。
このようにレバレッジ取引は、レバレッジのかけ方次第でハイリスク・ハイリターンな暗号資産投資を、さらにハイリスク・ハイリターンな投資になるため、中・上級者向けとなります。
暗号資産/ビットコイン投資を始めたばかりの頃は、レバレッジ取引に挑戦せずに現物取引で稼げるようになることを目指しましょう。
レバレッジ投資でリターンを最大化!株の信用取引で稼ぐための戦略
いきなり大金をつぎ込まない
債券への投資とは異なり、暗号資産投資には元本保証がありません。
投資経験があってある程度の自信がついていたとしても、ボラティリティの高さにより予期せぬ大きな損失を被ってしまうこともあるでしょう。
暗号資産/ビットコイン投資をまずは少額で継続して行い、慣れてから徐々に大きな資金を投じるようにしましょう。
また、暗号資産/ビットコインに限ったことではありませんが、生活に支障が出ないよう、余剰金で投資を行うようにしましょう。
損切りの基準を設けておく
暗号資産はボラティリティが高く、短期間のうちに大きな値動きが発生することは珍しくありません。
価格が予想と反対に動いた場合、速やかに損切りをしないと大損するかもしれません。
損切りを徹底して損失を小さく抑えつつ時々大きな利益を獲得して、トータルで損益をプラスにするのが成功のコツといえるでしょう。
あらかじめ損切りする価格の基準を決めてから暗号資産/ビットコインを保有し、その基準まで価格が下がったら損切り(決済)することを心掛けましょう。
損切りとはなにか、損切りができないと悩んでいる方は下記記事をご参照ください。
損切り(ロスカット)とは?初心者でもわかるリスク管理の基本と成功のポイント
まとめ
ビットコインは、その革新性と可能性で多くの注目を集める一方で、リスクと不確実性を抱えています。
しっかりとした情報収集とリスクの理解に基づくものでなければなりません。
投資初心者は、ビットコインではなく歴史があるローリスクの投資から始めてみましょう。
暗号資産/ビットコインを始める方は、きちんとリスクを把握したうえで、少額からコツコツ行っていきましょう。
短期的な利益にとらわれず、長期的な視野を持つことが成功への鍵となります。
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