資産運用の相談ならIFAがオススメ!これが決め手!プロが教える選び方

資産運用の相談ならIFAがオススメ!これが決め手!プロが教える選び方

資産運用を始める前に、あなたはどれだけの情報を持っていますか?

無知のまま金融機関に行くことは、「鴨がネギをしょっていくようなもの」です。

賢い資産運用を実現させるためには、自分に合った相談先を選ぶ必要があります。

アジア最大の投資塾である「株塾」を運営している私たちが、資産運用の相談先を決める前に確認しておきたいポイントやどの相談先が良いのか徹底解説します。

自分の資産を守るための知識を、一緒に学んでいきましょう。

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目次

資産運用の相談ができるところ

そもそも、資産運用の相談先はどのくらいあるのでしょうか。

主に資産運用の相談先には、「IFA・FP・銀行・証券会社・保険会社」が挙げられます。

それぞれ特徴が異なりますので、ご自身の資産運用の目的に合わせて相談先を選ぶことが大切です。

下記で、それぞれの相談先の特徴を解説していきます。

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IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)

みなさんにはあまりなじみがないかもしれません。

IFAとは、銀行や証券、保険会社などの特定の金融機関に所属せず独立した立場でアドバイスを行う金融アドバイザーです。

中立的なアドバイスに基づいた運用の相談から、投資信託・株式・債券などの販売までを手掛ける資産運用の専門家です。

証券会社に勤めていた方が独立してIFAとなることが多いため、資産運用の経験が豊富なプロであり、安心できると思います。

IFAは、さまざまな金融商品を取り扱っており、幅広い選択肢を提案することができるのが大きな特徴です。

また、担当者の転勤や異動もないため途中で担当者が変わることもほとんどなく、長期間にわたって関係構築をすることができます。

「長期間にわたってサポートしてほしい」「幅広い選択肢の中から資産運用方法を選びたい」という方には、資産運用方法の相談先としてIFAはおすすめです。

しかし、担当者によって全く異なるので、さまざまなIFAの方と比較して自分自身に最適な資産運用方法を確立することが重要です。

メリット デメリット
取扱商品が多い

資産運用経験が豊富な担当者が多い

長期間にわたって相談が可能

担当者によって異なる

企業規模が小さいことが多い

FP(フィナンシャルプランナー)

FPとは、顧客が目指すライフプランを実現するため、資金面でアドバイスを行うお金の専門家です。

ライフプランから家計、資産運用まで、FPがサポートする内容は多岐にわたります。

銀行や保険会社などの金融機関に所属するFPがいたり、金融商品の取り扱いがなく相談業務のみを行うFPがいたりと人によりさまざま異なります。

FP資格だけでは金融商品の取り扱いができないため、実務経験が少ない場合があります。

担当者によって個々に異なるので、自分に合ったFPの方を選ぶことが大切です。

「資産運用だけでなくライフプランの相談もしたい」「相談に特化した金融のプロと話したい」という方には、資産運用方法の相談先としてFPはおすすめです。

メリット デメリット
資産運用の相談だけでなくお金に関する悩み全般が対応可能 担当者によって異なる

所属団体や個人により取扱商品は異なる

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銀行

各地に支店があり、多くの人にとって身近な存在です。

銀行でも資産運用の相談は可能で、金融商品を紹介してくれます。

店舗を持つ銀行に相談する場合、取扱商品が限られていることや手数料が高めに設定されていることに注意が必要です。

下記に大手銀行会社の金融商品が紹介されているページのリンクを掲載しました。

三菱UFJ銀行における金融用品三井住友銀行における金融商品みずほ銀行における金融商品

「普段利用している銀行で通いやすい」「金融のプロで身近な人に相談したい」「資産運用だけでなく融資やほかの相談もしたい」などと考えている方は、資産運用の相談先として銀行はおすすめです。

メリット デメリット
各地に支店があり、利用しやすい

金融のプロで1番身近な存在である

資産運用の相談だけでなく融資なども対応可能

取扱商品が限られている

手数料が高く設定されている

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証券会社

証券会社における金融商品の取扱は銀行と同様に少なく、販売手数料を会社の利益としています。

大手の証券会社であれば、支店も多く足を運びやすいでしょう。

銀行と異なるのは、資産運用の専門家が多く在籍しているということです。

証券会社は、株券や社債・国債などに自らの資金を投資したいという投資家に提案したり仲介したりすることがメインだからです。

そのため、資産運用の知識と経験豊富な担当者からアドバイスを受けることができます。

下記に大手証券会社の金融商品が紹介されているページのリンクを掲載しました。

野村証券における金融商品大和証券における金融商品

「手数料が高くても専門知識のあるプロに相談したい」という方には、資産運用の相談先として証券会社はおすすめです。

しかし、金融商品の取り扱いが限られるため、すでに証券会社で口座を開設していて特定の証券会社にこだわりがない場合は、さまざまな証券会社で比較して自分自身に最適な資産運用方法を確立することが重要です。

メリット デメリット
大手証券会社であれば支店数が多い

専門知識のあるプロからの提案が受けられる

取扱商品が限られている

手数料が高く設定されている

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保険会社

各地に支店があり、多くの人にとって身近な存在です。

しかし、保険会社における金融商品の取り扱いはかなり限定されており、販売手数料を会社の利益としているので手数料が高く設定されている場合が多いです。

その理由としては、保険会社はお金を増やすことに主眼を置くのではなく、保障目的の保険商品を中心に取り扱う金融機関であるからです。

そのため、保険会社で購入できる資産運用向けの金融商品には限りがあるのです。

下記に大手証券会社の金融商品が紹介されているページのリンクを掲載しました。

日本生命における金融商品第一生命における金融商品東京海上日動火災保険における金融商品

「金融のプロで身近な人に相談したい」「資産運用だけでなく保険の相談もしたい」という方には、資産運用の相談先として保険会社はおすすめです。

メリット デメリット
各地に支店があり、利用しやすい

資産運用の相談だけでなく保険なども対応可能

取扱商品が非常に限られている

手数料が高く設定されている

講座

資産運用の相談先はどこがいいの?

さて、ここまで5つの金融機関を紹介してきましたが、実際自分自身はどの金融機関を選んだらいいのか悩んでしまいますよね。

一人ひとり合う金融機関は異なってきます。

そこで、金融機関を決める際に重要なポイントが3つあります。

  • 初心者でも相談に乗ってもらえるか
  • 自分に合った商品を提案してもらえるか
  • 信用および信頼できるか

下記は、5つの金融機関と3つのポイントを比較した表です。

IFA FP 銀行 証券会社 保険会社
初心者でも相談に乗ってもらえるか
自分に合った商品を提案してもらえるか
信用および信頼できるか

下記でそれぞれのポイントを解説していきます。

参考にしてみてください。

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初心者でも相談に乗ってもらえるか

証券会社など金融機関で投資の相談をするのは、敷居が高いと思っている人もいるかもしれません。

証券会社などには投資歴が長いベテラン個人投資家も大勢いることでしょう。

複数の機関で、気軽に相談してみることをおすすめします。

敷居が高いのではないか、と相談するのが心配な場合は、事前に問い合わせをすると良いでしょう。

「少額から投資できるか」「投資について全くわからないが大丈夫か」などを聞いてみると不安の解消につながります。

自分に合った商品を提案してもらえるか(複数の相談先に相談して比較をする)

多くの銀行や証券会社、保険会社には取扱商品のノルマがあります。

そのため、大変残念なことではありますが、顧客本位の販売ではなく、会社本位での営業活動になってしまっているケースがメディアでもたびたび取り上げられています。

また、金融商品の取り扱いがなく相談業務のみのFPであれば、商品の提案すらしてもらえません。

相談する側は、相談する営業職員やアドバイザーを適切に選ぶことも必要になります。

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信用および信頼できるか

金融機関はさまざまありますが、一度も運用したことがないアドバイザーや営業職員も少なからず存在します。

運用経験がなかったり、金融商品販売の実務経験が少なかったりするアドバイザーや営業職員の場合、手続きに関する知識や商品の細かい知識が十分ではない場合が考えられます。

そのような方に、自分の大切な資産の相談ができますか?

アドバイザーや営業職員のことを、自分自身が信用および信頼できるかは非常に重要です。

講座

資産運用の相談をする前に準備しておきたいこと

自分の相談先が決まったとしても、何も準備もせずに相談に行くのは避けたいですよね。

下記の5点を最低限把握したうえで相談に向かうと、金融機関側もより自分に合った提案を行いやすくなるでしょう。

  • 資産運用をする「目的」や「目標」をはっきり決めておく
  • 資産運用にまわす予算を考えておく
  • 資産運用に関する知識の勉強をする
  • 自分のリスク許容度を確認する
  • 最終的に決断をするのは自分自身

詳しく解説していきます。

資産運用をする「目的」や「目標」をはっきり決めておく

「何のために投資を行うのか」という目的次第で、提案内容が大きく異なります。

「なぜ資産運用をしたいのか」「いつまでにどの程度の資産を形成したいのか」などの目的や目標額をあらかじめある程度決めておくことが大切です。

具体的には、「近い将来、住宅を購入する際の資金を貯めたい」という場合と「40年先の老後資金を準備したい」という場合では、資産運用の期間や方法も大きく異なります。

資産運用の目的や目標額によって適した金融商品が変わるため相談する前に明確にしておくことで、許容できるリスクが見積もりやすくなったり具体的な商品の提案ができたりするでしょう。

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資産運用にまわす予算を考えておく

資産運用の相談をする前に、自分が資産運用にどのくらいの予算を確保することができるのか把握しておきましょう。

金融商品によってスタート時に必要な金額は異なり、少額から始めたい場合には選べる金融商品の種類が限られるケースも少なくありません。

資産運用には余剰資金を使うのが基本であるため、毎月の収支を確認し資産運用に回せる金額を把握しておくことが重要です。

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生活資金や緊急資金を考える

金融庁が長期・分散・積立投資を推奨している通り、資産運用は短期ではなく中長期で考えるのが鉄則です。

そのため、月々の生活費と数年以内に使う予定の費用である「当面の生活費」と、万が一のための費用(給与の3~6か月分)である「緊急資金」は使わないでおきましょう。

それ以上さらに余裕を持ちたいという方は、多めに手元に残しておくとより安心でしょう。

銀行に寝かしておいておくだけの資金を「余剰資金」として、資産運用の資金に充てましょう。

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ライフイベントを考える

さらに、自分のライフプランに合わせてさらに貯蓄をしておく必要があります。

結婚願望がある方は結婚資金や不動産購入の頭金、子供が欲しいと考えている方は子供の養育費や教育資金についてなど、人によってさまざま異なります。

数年以内に使う予定がなくても、これらのライフイベントを考えると、資産運用の資金としてカウントするのは避けた方がいいでしょう。

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資産運用に関する知識の勉強をする

資産運用方法や金融商品の種類にどのようなものがあるのかを知り、特徴を把握しておくことはとても重要です。

資産運用にはさまざまな方法があり、それぞれメリット・デメリットや運用時の注意点が異なります。

イメージで判断するのではなく基本的な知識を身に付けた上で金融機関に相談に行くことで、鴨がネギを背負っていく状態を避けることができます。

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自分のリスク許容度を確認する

資産運用にはさまざまな方法がありますが、どのような方法であっても必ずリスクは存在し、リスクの大きさもそれぞれ異なります。

リスクとリターンは相関関係にあり、ハイリターンを狙えば必ずリスクも大きくなります。

リスクが高くても大きく利益を狙いたいのか、大きなリターンは期待できなくてもローリスクな資産運用を目指したいのか、自分自身のリスクに対する許容度をあらかじめ確認しておきましょう。

以下のツールでリスク許容度が診断できますので、気になる方はぜひ確認してみてください。

一般社団法人 全国銀行協会「あなたのリスク許容度診断テスト」

最終的に決断をするのは自分自身

資産運用には必ずリスクがあり、基本的に長期間続けるものです。

相談をすればさまざまな資産運用の提案をもらえるかもしれませんが、最終的にどのような方法で運用するか決めるのは自分自身となります。

「提案されたから」「みんながやっているから」「なんとなく」ではなく、わからないことは積極的に質問をするなどして理解を深め、納得のいく決断をしましょう。

講座

まずはIFAがおすすめ

資産運用をこれから始める人は、まずIFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)に相談するのがおすすめです。

なぜなら、IFAは中立的な立場でお金の悩みを解決してくれるアドバイザーで、多くは銀行・証券・保険出身者でさまざまな経験・知識を有しており、保険だけ、証券だけといった知識の偏りもなく、投資全般に関してアドバイスが可能であるからです。

自分自身が相談したいことを分野を気にすることなく、すべて聞くことができます。

まずIFAに相談したのち、ある程度自分がどの金融商品で資産運用をするか定まったら、自分が普段利用してい銀行などの金融機関に再度相談するのが良いと思います。

そうすることで、金融商品の偏りがなく自分自身に合ったモノを見つけることができるはずです。

講座

まとめ

資産運用は将来の安定を築くための重要なステップですが、その相談先を選ぶことが成功のカギとなります。

銀行や証券会社、保険会社、IFA、FPといった様々な選択肢がある中で、自分に合った相談先を見つけるためには、それぞれの特徴を理解することが不可欠です。

相談する前に、運用の目的や目標を明確にし、予算を考え、必要な知識を身につけることで、自信を持って話を進められます。

また、自分のリスク許容度を確認し、最終的な決断は自分自身が下すことを忘れないようにしましょう。

最終的には、複数の相談先にアプローチし、初心者でも安心して相談できるか、提案された商品が自分に合っているか、そしてその信頼性を見極めることが大切です。

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この記事の監修者

監修者プロフィール

トレード歴40年の株職人。“株匠” を目指している。
20歳で株の売買を始めてから20年間、
「日本郵船」1銘柄のみの「売り」「買い」に集中、大きな利益を重ねる。
その後、宮本武蔵が洞窟に籠もるかの如く、チャートと建玉の研究に没頭する。

現在も、チャートと建玉の操作のトレード手法をさらに極めるべく精進を重ねており、
日本株、米国株、イタリア指数、イギリス指数、ユーロ指数、金、原油、コーン、FXなど、
どの市場でも大きな利益を生み出している。

ラジオNIKKEI「相場師朗の株は技術だ!」でキャスターを務める。
東京証券取引所北浜投資塾講師、日本経済新聞社お金の学校講師。

この記事を書いた人

株トレード歴40年のプロトレーダー相場師朗先生が監修する株式投資情報総合サイト「インテク」の編集部です。今から株式投資を始めたいと思っている投資初心者の方から、プロが実際に使っているトレード手法の解説までの幅広いコンテンツを「わかりやすく、気軽に、実用的に」をモットーに発信しています。

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