投資信託はおすすめしない?避けるべき理由や事例を解説

投資信託はおすすめしない?避けるべき理由や事例を解説

「投資信託はおすすめしない」と聞いて、不安になっていませんか。

正直なところ、投資信託は誰にでも向いているというわけではありません。

短期で売買益を狙いたい人や、自分で銘柄を選ぶ技術を磨きたい人には合わない場合があります。

一方で、長期で分散投資を続けたい人や、日々の銘柄分析に多くの時間をかけにくい人にとっては、有効な選択肢のひとつとなるでしょう。

大切なのは、「おすすめか、おすすめしないか」を一律に決めることではありません。

運用目的、保有期間、リスク、手数料を確認し、自分に合うかを判断することです。

本記事では、投資信託をおすすめしないといわれる理由と、損失につながりやすいケースをまとめました。

投資信託を検討するときに確認したいポイントを、わかりやすく解説します。

目次

投資信託はおすすめしない?

投資信託は、おすすめしないと一概には言い切れません。

向き・不向きは、なんのために運用するのか、どのくらいの期間保有できるのかによって変わります。

たとえば、短期の値動きを利用して売買益を狙う目的と、10年・20年と時間をかけて資産形成する目的では、適した商品や運用方法が異なります。

「投資信託だから安心」「投資信託だからおすすめしない」と決めつけず、自分の目的に合っているかを確認しましょう。

短期で利益を狙いたい・勝率を上げていきたい人にはおすすめしない

短期で売買益を狙いたい人にとっては、投資信託は向かない場合があります。

一般的な投資信託は、デイトレードや短期売買で勝率を競うための商品ではありません。

基準価額は通常1日1回算出され、株式のように取引時間中の価格を見ながら細かく売買する使い方とは性質が異なります。

また、投資信託は複数の資産や銘柄に分散して運用するものが多く、特定銘柄の短期的な値動きを狙う目的とも一致しにくいでしょう。

短期で利益を狙いたい場合は、まず「どの程度の値動きを許容できるのか」「どのくらいの頻度で売買したいのか」を整理し、投資信託の仕組みが目的に合うかを確認することが大切です。

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時間が取れない・長期保有できる人にはおすすめ

時間が取れず、長期で保有できる人にとって、投資信託は有効な選択のひとつです。

個別銘柄をひとつずつ調べて売買する方法と比べると、投資信託は1本の商品で複数の資産や銘柄に投資できるものがあります。

毎日の値動きを追い続けなくても運用しやすい点はメリットです。

ただし、「何も確認せず放置してよい」という意味ではありません。

運用目的に合っているか、手数料は高すぎないか、資産配分が偏っていないかは定期的に確認する必要があります。

また、長期保有すれば必ず利益が出るわけでもありません。

価格が下落する期間もあるため、近いうちに使う予定のお金ではなく、値下がりしても生活に影響しにくい資金で考えることが重要です。

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投資信託をおすすめしない理由

投資信託をおすすめしないといわれる主な理由は、以下の通りです。

  • 意外と勝率は高くない
  • 手数料がかかる
  • どれを選べばいいかわかりづらい
  • 投資の技術が磨かれにくい
  • 利益を狙うのに時間がかかる
  • 元本割れのリスクはある

それぞれ、何に注意すべきなのかを見ていきましょう。

意外と勝率は高くない

投資信託は1回ごとの売買の勝ち負けより、保有期間全体で資産がどう増減したかを見る商品なので、「勝率」で評価するときは注意が必要です。

金融庁が公表している顧客の運用損益に関する資料を見ても、すべての投資家が利益を得ているわけではありません。

市場が大きく下落した時期には、含み損を抱える人の割合が増えることもあります。

つまり、「投資信託を買えば資産が増える」とは限りません。

商品内容や購入時期、保有期間、市場環境によって結果は変わります。

手数料がかかる

投資信託では、商品によって以下のようなさまざまな費用がかかります。

  • 購入時手数料
  • 信託報酬
  • 信託財産留保額

ただし、これらがすべての投資信託で必ず発生するわけではありません。

購入時手数料がかからない商品や、信託財産留保額が設定されていない商品もあります。

一方、保有中に差し引かれる信託報酬は、長く保有するほど総額への影響が積み上がります。

わずかな年率差でも、運用期間が長くなるほど差が広がる可能性があるでしょう。

投資信託を比較するときは、過去のリターンだけでなく、購入時・保有中・売却時にどの費用がかかるのかを確認しましょう。

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どれを選べばいいかわかりづらい

投資信託は商品数が多く、初心者ほど違いが分かりにくいと感じかねません。

同じ株式型でも、投資する国や地域、指数、運用方法、手数料などが異なります。

名前が似ていても、中身が同じとは限りません。

「人気だから」「ランキング上位だから」という理由だけで選ぶと、自分の目的やリスク許容度に合わない商品を選ぶ可能性があります。

まずは、何に投資する商品なのか、信託報酬はいくらか、値動きの大きさはどの程度かを確認すると比較しやすいです。

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投資の技術が磨かれにくい

投資信託では、個別企業の決算を読み、チャートを見て売買タイミングを考える機会が少なく、個別株の売買技術を身につけたい人にとっては物足りないかもしれません。

一方で、投資信託を行ううえでも学ぶべきことはあります。

資産配分、分散投資、手数料、リスクとリターンの関係などは、自分で理解しておく必要があるでしょう。

「運用を任せるから勉強しなくてよい」ではなく、自分が何に投資しているのかを説明できる程度の知識を持っておくと、値下がり時にも判断しやすいです。

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利益を狙うのに時間がかかる

投資信託は、短期間で大きな利益を得ることより、長期で資産形成する目的で使われることが多い商品です。

金融庁の資料では、国内外の株式・債券へ積立・分散投資した過去のケースについて、保有期間が長いほど運用結果のばらつきが小さくなったデータが紹介されています。

ただし、これは過去のデータであり、20年間保有すれば必ず利益が出るという意味ではありません。

長期運用では、短期の値動きに振り回されにくくなる一方、資金を長く運用に回せることが前提です。

いつ使う予定のお金なのかを考えてから、運用期間を決めましょう。

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元本割れのリスクはある

投資信託でも、投資先の株式や債券などが値下がりすれば、基準価額も下がり、購入金額を下回る「元本割れ」のリスクがあります。

分散投資をしていても、リスクがゼロになるわけではありません。

市場全体が下落すれば、複数の資産が同時に値下がりすることもあるでしょう。

資金が必要な時期に相場が下落していると、損失が出た状態で換金しなければならない可能性も否定できません。

投資期間だけでなく、「いつ使う資金なのか」「どの程度の下落まで受け入れられるのか」も事前に考えておきましょう。

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投資信託で損をしてしまった事例

投資信託で損失が出るのは、商品そのものが悪い場合だけではありません。

値上がり後に慌てて購入する、商品内容を理解せずに選ぶ、下落時に不安になって売却するなど、買い方や保有の仕方が影響するケースもあります。

ここでは、代表的な3つのケースをご紹介します。

人気の投資信託でも損をしてしまうケース

人気の投資信託でも、元本割れする可能性はあります。

たとえば、S&P500に連動する投資信託は広く知られていますが、S&P500自体も常に上昇し続けるわけではありません。

過去には大きく下落した局面があります。

上昇が続いたあとに購入し、その直後に相場が下落すると、一時的に大きな含み損を抱えることになります。

そこで慌てて売却すれば、損失が確定してしまいます。

しかし、保有を続ければ必ず戻るとも言い切れません。

人気や過去の上昇率だけで判断せず、値下がりしても保有を続けられる資金かどうかを確認しておくことが重要です。

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毎月分配型で投資効率が下がってしまうケース

毎月分配型は名前のとおり、原則として毎月分配金を受け取る仕組みの投資信託です。

定期的に現金を受け取れる点に魅力を感じる人もいますが、資産形成を目的にする場合は分配の仕組みを確認する必要があります。

分配金は、運用益だけから支払われるとは限りません。

状況によっては、元本の一部に相当する「元本払戻金(特別分配金)」が含まれることがあります。

その場合、分配金を受け取っていても、投資している資産そのものが減るでしょう。

また、分配せずに運用を続ける商品と比べると、利益を再投資して複利で運用する機会が小さくなる場合があります。

分配金の金額だけでなく、基準価額や元本の推移も確認しましょう。

毎月分配型投資信託とは?メリット・デメリットも解説

テーマ型で大きな損失を抱えてしまうケース

テーマ型は、AIやサイバーセキュリティ、DX、5Gなど、特定の分野に集中して投資する投資信託です。

テーマに追い風がある時期は値上がりすることがありますが、投資先が偏るため、テーマへの期待が後退すると値下がりが大きくなる可能性が高いです。

特に、話題になってから商品へ資金が集まった場合、関連銘柄の価格がすでに大きく上昇していることも確認できています。

「成長分野だから今後も上がる」と決めつけず、投資先の偏りや値動きの大きさ、手数料まで確認することが大切です。

利益目的なら投資信託はおすすめできない

ここでいう「利益目的」とは、短期間で売買を繰り返し、利益を積み上げたいケースを指します。

その目的であれば、基準価額が通常1日1回の算出で、短期売買の自由度も株式とは異なる投資信託は、仕組み上合わないでしょう。

一方で、長期で資産を増やすことも「利益を得る」という目的のひとつです。

その場合は、投資信託が有効な選択肢になることもあります。

重要なのは、「利益が欲しいから投資信託はダメ」と考えるのではなく、どのくらいの期間で、どの程度のリスクを取り、何を目指すのかを整理することです。

どの運用方法を選ぶ場合でも、商品の仕組みとリスクを理解してから判断しましょう。

よくある質問

投資信託は初心者にはおすすめしないのですか?

いいえ、初心者だからおすすめしないとは一概に言えません。

長期で資産形成をしたい人や、個別銘柄の分析に多くの時間をかけにくい人にとっては、投資信託が有効な場合があります。

投資信託は長期保有すれば必ず利益が出ますか?

いいえ、長期保有しても利益が保証されるわけではありません。

長く保有することで短期的な値動きの影響をならしやすいですが、市場環境によっては元本割れする可能性があります。

投資信託を選ぶときは何を確認すればいいですか?

まず、何に投資する商品なのかを確認しましょう。

そのうえで、信託報酬などの手数料、値動きの大きさ、分配方針、想定する保有期間を見ていきます。

人気や過去の成績だけで決めるのではなく、自分の運用目的とリスク許容度に合っているかを確認することが重要です。

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まとめ

投資信託は、一律に「おすすめしない」と判断できる商品ではありません。

短期で売買益を狙いたい人には仕組みが合いにくい一方、長期・分散を重視し、日々の銘柄分析に多くの時間をかけにくい人には有効な選択肢になります。

ただし、元本保証ではありません。

手数料、投資先、値動きの大きさ、分配方針などを確認せずに購入すると、想定していなかった損失につながることがあります。

投資信託を選ぶときは、「何年運用するのか」「いつ使う資金なのか」「どの程度の下落なら続けられるのか」を先に整理してみてください。

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この記事の監修者

監修者プロフィール

トレード歴40年の株職人。“株匠” を目指している。
20歳で株の売買を始めてから20年間、
「日本郵船」1銘柄のみの「売り」「買い」に集中、大きな利益を重ねる。
その後、宮本武蔵が洞窟に籠もるかの如く、チャートと建玉の研究に没頭する。

現在も、チャートと建玉の操作のトレード手法をさらに極めるべく精進を重ねており、
日本株、米国株、イタリア指数、イギリス指数、ユーロ指数、金、原油、コーン、FXなど、
どの市場でも大きな利益を生み出している。

ラジオNIKKEI「相場師朗の株は技術だ!」でキャスターを務める。
東京証券取引所北浜投資塾講師、日本経済新聞社お金の学校講師。

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この記事を書いた人

これまで10以上のメディア運営に従事。現在は自身も株塾で学びつつ、毎日コンテンツ作成をし続ける。

あらゆるジャンルで編集者として活動してきた経験を活かし、初心者から上級者まで役立つ記事を作成。

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