サーキットブレーカーとは？株で急落・急騰時に売買が止まる仕組みをわかりやすく解説！

ニュースで「サーキットブレーカーが発動」「一時売買停止」と聞くと、「自分の注文はどうなるの？」「株は売れないの？」と不安になりますよね。

サーキットブレーカーとは、株式市場で価格が短時間に急変したときに、いったん売買を止めて“冷静になる時間”をつくる仕組みです。

急落・急騰時のパニック売買を抑え、マーケットの混乱拡大を防ぐ目的があります。

本記事では、サーキットブレーカーの意味や目的など、初心者にもわかりやすく解説します。

サーキットブレーカーとは？

サーキットブレーカーは、もともと電気回路の「過電流を遮断する装置（ブレーカー）」が語源です。

また、サーキットブレーカーとは、株式市場においてマーケットが異常なほどに過熱して、株価が短期的に大きく変動してしまった際に、トレーダーの頭を冷やす目的で株式取引をストップする制度のことです。

１度取引を停止させることで、その間にトレーダーたちの正確な判断能力を取り戻し、株式市場を正常に戻す取り組みをおこなっています。

サーキットブレーカーという制度が生まれた理由

では、サーキットブレーカーという制度はどのようなきっかけで生まれたのでしょうか？

それは、1987年にアメリカで起きた「ブラックマンデー」という出来事にあります。

ブラックマンデーとは1987年10月19日、その名のとおり月曜日のことで、ニューヨーク株式市場が大暴落した日です。

具体的にはダウ工業株30種平均（NYダウ）が1日の間に、なんと508ドル（22.6%）も下落しました。これは過去最大の下落幅でした。

ちなみに、今回新型コロナウイルスの影響によって発動した1回目のサーキットブレーカーは、S&P500が取引開始から7%下落したことによるものです。

ブラックマンデーでは、この3倍以上も株価指数が下落したということですね。

ブラックマンデーは、当時アメリカが財政赤字と貿易赤字という「双子の赤字」を抱えていて、ドル安によるインフレが懸念されたことが大きな原因だと考えられています。

また、失業率が高かったことも一因とされています。

合わせて、ルールや条件に則って自動的に売買をおこなう「プログラム売買」が大暴落を加速させたともいわれているようです。

もちろんこのニューヨーク株式市場の大暴落は世界中に波及して、日本を含む多くの国が株安に陥っています。

アメリカがこれ以上のドル安に陥ることに危機感を抱いた各国は1987年２月22日にG７を開催し、ドル下落をストップさせて為替レートを安定させる目的で、協調政策をとることが決定されました。これがルーブル合意です。

しかしルーブル合意は、G７参加国の１つである西ドイツのインフレが懸念されていたため、あまり順調には進みませんでした。

そして同年９月にはアメリカの反対を押し切り、西ドイツはインフレ対策として、金利を引き上げる運びとなりました。

この動きは各国に対して「ルーブル合意はうまくいっていないのではないか」と思わせる出来事となり、同年10月19日、西ドイツが金利を引き上げた１カ月後にブラックマンデーが起こったということになります。

このようにブラックマンデーは、さまざまな出来事が複雑に絡み合っておこった出来事だといえます。

これをきっかけに、株式市場がパニックに陥ったときに過剰な売買を抑制する必要があるということから、ニューヨーク証券取引所ではサーキットブレーカーが導入され、1994年には東京証券取引所の先物市場でも導入されました。

サーキットブレーカーの発動基準

次に、サーキットブレーカーがどのような基準で発動されるのかについて、ニューヨーク証券取引所を例として見ていきます。

厳密には、サーキットブレーカーはレベル１～３の３段階で発動されます。

• レベル１…NYダウが前日から10%下落→最大で１時間売買停止
• レベル２…レベル１の取引再開後も下落が止まらず、さらに10%下落→最大で２時間売買停止
• レベル３…レベル２の取引再開後の下落が止まらず、合計で30%下落→その日の売買が打ち切られる

市場の混乱から１度離れてトレーダーの頭を冷やし、市場を正常に戻そうとする目的でおこなわれるサーキットブレーカーですが、原因が消滅もしくは解消されない限りは取引再開後何度でも下落し続ける可能性があります。

売る要因が残っている以上効果が十分には得られない状態なので、制度を変革するべきだという声もあるようです。

アメリカ以外のサーキットブレーカー

サーキットブレーカーという制度はアメリカが発端ですが、現在では日本・中国・韓国などで同制度が導入されています。

下記で解説していきましょう。

日本

日本では、1994年に先物市場を対象に導入されました。

具体的には、先物価格が一定数値を超えて大幅に変動した場合に、売買が10分間停止となります。

2001年９月のアメリカ同時多発テロ、2008年９月のリーマンショック、2011年の東日本大震災などの際に発動されました。

中国

中国では、2016年に導入されました。

具体的には、中国の代表的な株価指数であるCSI300が前日比５%を超えて変動すると、すべての株式取引と先物取引が15分間停止となります。

さらに７%を超えて変動すると、その日の売買がすべて停止となります。

上記で見たように日本では先物市場のみが対象となっていますが、中国では現物市場も対象となっているというのが大きな違いです。

なんと制度が導入された初日に発動されるという異例の事態も起きています。

韓国

2001年に導入されました。総合株価指数であるKOSPIおよびKOSDAQ指数の先物価格が、基準価格から５%以上、１分間以上にかけて乖離した場合に売買が５分間停止となります。

よくある質問Q＆A

Q1. サーキットブレーカーとは、株で何が起きる制度ですか？

A. 株価が短時間で急変したときに、取引所が売買を一時停止する制度です。

パニック売買を抑え、冷静に価格形成をやり直す目的があります。

Q2. サーキットブレーカーが発動したら、注文はどうなりますか？

A. 約定は止まりますが、注文の扱い（受付・訂正・失効など）は市場ルール次第です。

再開後は板寄せなどで価格が付き直し、想定より不利な価格で約定する可能性もあります。

まとめ

サーキットブレーカーとは、相場が急落・急騰して短時間に大きく動いたとき、売買を一時的に停止して市場の混乱を抑える制度です。

目的は株価を戻すことではなく、投資家が情報を整理し冷静に判断できる時間を確保することにあります。

ただし停止後に再開しても、材料が残っていれば下落が続くこともあり、再開直後は値が飛んで想定外の価格で約定する可能性もあります。

発動基準は国や市場で異なるため、ニュースでは「どの市場が止まったのか」を確認し、急変時ほどポジション管理を徹底しましょう。

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