時価総額とは？株初心者にもわかりやすく解説します

「時価総額」という言葉をご存知でしょうか？

一般的には“時価総額が高い企業＝すごい企業・有名な企業”というイメージがあるかと思います。

そんなイメージのある時価総額ですが、株式市場に対してはどのような影響があるのでしょうか？

トレーダーの方であれば、気になる部分ですよね。

そこで今回は、時価総額の意味や導出方法、利用する際の注意点を紹介します。

この記事でわかること

時価総額とは？

時価総額とは、ある日の終値を利用して、企業の株式または市場全体を評価した額のことです。

つまり、その日の終値ですべての株式を買い占めるのに必要な額であり、市場が評価した企業そのものの価値であるといえます。

企業銘柄ごとの時価総額の場合は、以下の式で求めることができます。

上場株式数×株価＝時価総額

もし株式市場全体の時価総額を求める場合は、上記の式で求めた企業銘柄の時価総額をすべて合計する必要です。

この式を見ると、上場株式数が変化しない場合は株価が上昇(下落)すると時価総額が大きく(小さく)なることがわかります。

また、時価総額が大きいということはそれだけ企業の価値が上がった、人気度が上昇したということです。

このように、時価総額は企業の価値を計る物差しとして使われる重要な指標になります。

時価総額を表す指数「TOPIX」

TOPIXは「東証株価指数」ともいわれていて、東証一部に上場している株式の時価総額を表す指数です。

対象は東証一部に上場している全銘柄です。

TOPIXは以下の式で求めることができます。

算出時点で浮動株を反映した時価総額÷基準時価総額×100=TOPIX

※浮動株…企業が発行している株は、親会社が保有し続けていて市場で売買されない「固定株」と市場で売買されている「浮動株」に分かれます。
つまり、「浮動株＝上場株式数-固定株」です。
TOPIXを算出するのに利用される時価総額は、「浮動株数×株価」ということです。
より詳しく知りたい方は「浮動株」は多いのと少ないのどっちがいいの？　株初心者の方にもわかりやすく解説しますをご覧ください。

※基準時価総額…基準日である1968年(昭和43年)1月4日の時価総額のことです。TOPIXはこの日の時価総額を100として指数化します。

このように、浮動株を反映させて基準日の時価総額を100として算出するTOPIXという時価総額の指数もあるので、覚えておきましょう。

日本企業の時価総額ランキング

では、実際の企業の時価総額はどのくらいの数値の大きさになるのでしょうか？

まずは、2021年9月21日終値時点での日本企業の時価総額ランキングトップ５を紹介します。

1. トヨタ自動車(株)　32,398,302(百万円)
2. (株)キーエンス　17,420,966(百万円)
3. ソニーグループ(株)　15,561,465(百万円)
4. 日本電信電話(株)　12,583,945(百万円)
5. (株)リクルートホールディングス　11,842,889(百万円)

１位はトヨタ自動車(株)の32兆3,983億円と、時価総額は非常に大きな額となっています。

また、２位の(株)キーエンスは、平成が始まった1989年1月9日から2019年4月17日までの時価総額増加率ランキングで2位に位置しています。

その時価総額増加率はなんと6,375%で、ここ30年にわたる平成の間に大きく企業が成長したことがわかりますね。

(株)キーエンスは、自動制御機器や計測機器などを製造・販売する企業で、持続的な成長を続けながら高収益を維持してきました。

このように、日本国内で培った商品や独自の技術力で開発した商品がグローバル市場で高く評価されることが、時価総額を膨らませる要因になることがわかります。

アメリカ企業の時価総額ランキング

次に、アメリカ企業の時価総額ランキングトップ5を見ていきます。

こちらは2021年9月21日終値時点での数値です。

1. アップル　2,362,821,928(千ドル)
2. マイクロソフト　2,211,632,494(千ドル)
3. アマゾン・ドット・コム　1,699,477,646(千ドル)
4. アルファベット　890,177,262(千ドル)
5. フェイスブック　847,922,022(千ドル)

このように、日本人でも知っている企業がほとんどかと思います。

アメリカの主要IT企業群である「GAFA」が、全てランクインしてますね。

1995年にマイクロソフトがWindows95を発売して以降インターネットが急速に普及しましたが、この時点ではアマゾンやフェイスブックなどはまだ設立されていません。

よって多くのIT関連企業が、ここ近年で急速に大きく成長していることがわかります。

※GAFA

株式投資に時価総額はどう活かせる？

ここまで時価総額そのものについて見てきましたが、時価総額は株式投資において有用なのでしょうか？

ここでは、時価総額の活かし方について２点紹介します。

１．業界内で比較できる

時価総額を比較すると、業界内での企業の比較が容易になります。

例として、トヨタ・ホンダ・日産・日野などの自動車会社を比較してみましょう。

トヨタは時価総額が圧倒的に高いということや、日産は日野よりも株価が安いですが上場株式数が自動車会社のなかで最も多いので時価総額に大きく差がついているということがわかります。

このように、時価総額を比較するときは「なぜ時価総額に大きな差があるのか？」「それは正当な差なのか？」ということを考えながら進めていくと、企業や業界への理解が深まるのでおもしろいでしょう。

２．国際間で比較できる

時価総額がわかると、同業他社との国際間比較が同じ尺度でできるようになります。

たとえば、ソニーと同業のアップル(1ドル＝110円で換算)の時価総額を比較してみましょう。

時価総額はソニーが15兆5,614億円でアップルが259兆9,104億円なので、約17倍も時価総額に差があることがわかります。

ソニーとアップルに限らず、日本企業とアメリカ企業の同業他社を比較すると日本企業の時価総額がはるかに小さいケースが多いです。

時価総額を参考にする際の注意点

時価総額は株式投資の銘柄選びにおいて役に立つものですが、知っておくべき注意点が２つあります。

１．新株発行の影響がある

新株発行があると、時価総額が過去と比較して大きく増加します。

というのも、時価総額は上場株式数と株価の掛け算によって算出されるものだからです。

もし時価総額の急激な増加があったときは、この増加が企業への正当な評価によるものなのか、それとも新株発行によるものなのかも合わせて確認した方がよいでしょう。

２．優先株を加味する必要がある

企業は株式を発行していますが、トレーダーが普段売買しているのは「普通株」です。

しかし株式にはもう１つあり、普通株に比べて優先的に配当を受けたり会社解散の際に優先的に残った財産を受け取れたりと権利内容が優先的になっている「優先株」というものがあります。

インターネットなど上で表示されている時価総額は、普通株の時価総額であることがほとんどで優先株が加味されていません。

なので、優先株を発行している企業とそうでない企業の比較を時価総額で行う際は、発行している企業に関しては優先株の分を時価総額に足して比較しましょう。

優先株を発行している企業は少ないですが、自己資本を発行済株式数で割っても１株あたり純資産の数値と一致しない場合は、優先株を発行していないかどうか調べるといいでしょう。

まとめ

本記事では時価総額の概要や活用方法、日本企業とアメリカ企業の時価総額トップ５を紹介しました。

時価総額は企業や市場の価値を表していて、業界内比較や国際間比較が容易になる優れた指標であるといえます。

一方で新株発行による増加や優先株発行分は加味されていないので比較する際は注意が必要です。

時価総額はだれでも見ることができる情報なので、チェックする癖を身に付けるといいでしょう。

また、実際にトレードをする際は、株価チャートを分析して根拠を持ったエントリーができるようになることが大切です。

株価チャートの見方については、株価チャートはどうやって見ればいい？　テクニカル分析の基本とはの記事をご覧ください。

時価総額について理解した上で、根拠を持ったエントリーをしていけるようにトレードの技術を磨いていきましょう。