SPYDはおすすめしない？そう言われる理由と再評価のポイント

「SPYD おすすめしない」といった検索結果が目につく背景には、配当重視の等配分型という設計特性や、景気敏感セクターの比重、分配金の変動の大きさなど、いくつかの共通論点があります。

とはいえ、指摘の多くは前提や目的次第で評価が変わる項目です。

本記事では、“おすすめしない”と言われる主な理由を整理しつつ、その反論・再評価の視点、さらに活用しやすい投資目的と相性が悪いケースまで、ニュートラルに解説します。

意思決定の軸を明確にしたい方の、判断材料として役立ててください。

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【結論】高配当収入を重視する人向けだが、万人向けではない

結論からいえば、SPYDは今の配当収入を増やしたい人には向いていますが、誰にでもおすすめできるETFではありません。

分配金利回りは主要な米国ETFのなかでも高水準ですが、その代わりに「成長性が低い」「減配リスクがある」「為替リスクがある」というデメリットもあります。

SPYDが向いているかは、以下の2つの条件を確認してみましょう。

• 配当目的かどうか
• 長期で運用するかどうか

配当目的かどうか

SPYDは、高配当が強みの米国ETFです。

一方で、価格上昇による売却益を狙うのであれば、ほかにもっと優れたETFはあります。

配当目的で投資をするのであれば、SPYDは適しているETFだといえるでしょう。

投資の目的に合わせて、SPYDを選ぶかどうか検討してください。

長期で運用するかどうか

SPYDは、景気変動を受けやすいというデメリットを持ちます。

短期的に、景気が悪いときに投資をしてしまえば、思うような利益は得られません。

景気変動のリスクを下げるためにも、SPYDは長期で運用する方におすすめです。

そもそもSPYDとは？基本情報を紹介

SPYDは、米国のステート・ストリートが運用する「SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF」です。

S&P500の構成銘柄のうち、配当利回りが高い上位80銘柄を均等配分で組み入れる「S&P500高配当指数」に連動します。

• 連動指数：S&P500高配当指数
• 組み入れ銘柄数：約80銘柄
• 経費率：年0.07％
• 分配金利回り：約4.49％
• 分配金の支払い：年4回（3・6・9・12月に権利落ち）

上記の数字は、2026年10月2日現在のものです。

利回りが高い順に銘柄を選んで、均等に配分する仕組みのため、配当は高くなりやすいでしょう。

一方、株価が下がって利回りが上がった銘柄が組み入れられやすいという特徴もあります。

この設計が、「減配しやすい」「成長しにくい」という弱点にもつながります。

「SPYDはおすすめしない」といわれる理由

「SPYDはおすすめしない」といわれる理由はいくつかあります。

その理由が事実かどうかも含めて、ひとつずつ確認していきましょう。

組み入れ銘柄数が少なめ

SPYDは組み入れ銘柄数が少なめです。

実際に、2026年10月2日時点での主要ETFの組み入れ銘柄数と比較すれば、一目瞭然です。

• SPYD：約80銘柄
• VOO：約500銘柄
• VYM：約440銘柄
• VTI：約3,400銘柄
• QQQ：約100銘柄
• SPY：約500銘柄

銘柄数が多ければ多いほど、投資先を分散できるためリスクは低くなります。

1銘柄に投資するよりは、80銘柄のSPYDでも十分分散できるものの、銘柄数が少ないからこそほかのETFよりリスクは高めと判断され、おすすめしないといわれているのです。

成熟企業が多く、株価上昇は期待できない

そもそもSPYDは、S&P500のなかでも配当利回りが高い銘柄から構成されている米国ETFです。

構成銘柄の例は、以下が挙げられます。

• アイアンマウンテン
• ハズブロ
• PSEG
• インターナショナル・ペーパー
• ウィリアムズ・カンパニーズ
• ベスト・バイ
• エセックス・プロパティー・トラスト
• キンダー・モルガン
• サザン

創業から歴史が長い、成熟企業が多いところが大きな特徴です。

成熟しているということは、それだけ安定性が高いといえます。

一方で、成長性には優れているとはいいづらいため、「価格が上がりづらい」点でおすすめしないといわれるのです。

減配の実績が多い

SPYDの、実際の配当金の推移を見てみましょう。

 

2015年から始まったSPYD、これまで3回の増配と4回の減配をしています。

確かに減配の実績のほうが多いです。

とはいえ1回差であり、現時点では今後も減配が多くなるとまではいえません。

分配金に米国の税金も発生してしまう

SPYDは米国ETFです。

高配当とはいえ、分配金に米国の税金が発生してしまいます。

日本の税率が20.315％であるのに対して、米国の税率は10％と低めです。

とはいえ、合わせて約30％の税金が発生するのは痛手だといえるでしょう。

新NISAを使えば日本側の課税（20.315％）はゼロになりますが、米国側の源泉徴収10％はNISA口座では取り戻せません。

一方、課税口座であれば確定申告で外国税額控除を利用し、米国の源泉徴収分を一定の上限内で取り戻せる可能性があります。

どちらが有利かは所得状況によって異なるため、工夫の余地があることは覚えておきましょう。

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為替リスクがある

米国の商品である以上、為替リスクがあります。

1ドル160円か、1ドル100円かで大きな違いが発生するのです。

ドルで見れば配当金が増えていても、日本円で受け取ると減っていた、なんてことにもなりかねません。

ちなみに円安になるほど、受け取れる金額は増えます。

1ドル100円受け取るところ、円安で1ドル160円で受け取れるということです。

もちろん、その逆である円高の影響を受ければ、損をしやすいです。

景気敏感セクター多め

SPYDの構成銘柄が、景気敏感セクター多めであることも、おすすめしないといわれる理由のひとつです。

実際にどんなセクターで構成されているのか見てみましょう。

• 不動産（約27％）
• 生活必需品（約15％）
• 金融（約13％）
• 公益事業（約12％）
• エネルギー（約8％）

残りは、素材・ヘルスケア・通信・一般消費財・情報技術・資本財で構成されています。

特に不動産・金融・公益事業は、景気に敏感なセクターです。

実際、コロナの際には大きく価格を下げています。

 

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歴史が浅い

SPYDは2015年から始まった、比較的歴史の浅いETFです。

歴史が浅ければ浅いほど、過去の大きな暴落が発生した際の値動きが確認できません。

コロナショックは経験しているものの、リーマンショックは経験していないため、過去の値動きを分析しづらい点はデメリットです。

情報を集めにくい

米国のETFという点で、情報を集めにくいこともおすすめしないといわれる理由のひとつです。

日本の商品と比べれば、まず米国の経済情報を集めなければいけない点はハードルになるうえ、ETF自体の情報もみづらいでしょう。

とはいえ、情報を集められないわけではありません。

実際に集めてみて、安心して投資できるかどうか情報量を確認してみてください。

【比較表】SPYD・SPY・VYM・HDV・SCHDを比較

SPYDの特徴をより理解するために、代表的な米国ETFと比べてみましょう。

ここでは、S&P500全体に投資するSPYと、代表的な高配当ETFであるVYM・HDV・SCHDの4本と比較します。

なお、数字は2026年10月2日時点のものです。

	利回り	銘柄数	経費率
SPYD	4.54％	約80銘柄	0.07％
SPY	0.99％	約500銘柄	0.0945％
VYM	2.37％	約440銘柄	0.04％
HDV	3.05％	約75銘柄	0.08％
SCHD	3.24％	約100銘柄	0.06％

利回り：SPYDが最も高い

分配金利回りはSPYDが4.54％で、今回比較したなかではもっとも高い水準です。

SCHD・HDVが約3％台、VYMが約2％台、SPYは約1％です。

今受け取れる配当の多さを重要視したいなら、SPYDが選択肢に上がるでしょう。

増配：安定した増配を狙うならSCHDやVYM

SCHDは10年以上配当を支払っている銘柄で構成されているため、増配を重視する人に人気のあるETFです。

VYMも幅広い高配当株に分散しており、2006年の設定以来、分配金の支払いを一度も欠かしていない実績があります。

一方、SPYDはS&P500のなかでも利回りの高い銘柄で構成されているため、年ごとの分配金のブレが大きい傾向にあります。

毎年安定した増配を狙いたい人には、SCHDやVYMが選ばれています。

経費率：どれも低コストで大差なし

今回比較したETFは経費率が0.04〜0.09％程度と、どれも低コストです。

SPYDの0.07％も十分に低いため、経費率の差で選ぶ必要はないといえるでしょう。

下落耐性：SPYDは暴落時に弱い

コロナショックでの最大下落率は、SPYDが約46％、SPYが約34％、VYMが約35％、HDVが約37％、SCHDが約33％です。

高配当になりやすい不動産・金融銘柄の比率が高いSPYDの下落率が、今回比較したETFのなかでもっとも大きい結果でした。

配当利回りが高いSPYDですが、景気後退による暴落に弱い傾向にあることを覚えておきましょう。

「SPYDはおすすめしない」に対する反論

ここからは、SPYDはおすすめしないという意見に対する反論をまとめました。

特に配当面で優秀なSPYD、配当目的であれば投資を検討して良いETFです。

その理由をひとつずつ解説していきます。

配当利回りは高い

減配が多いといわれるSPYDですが、そもそもの配当利回りは高めです。

実際にほかのETF配当利回りを比較してみましょう。

• SPYD：4.54％
• VOO：1.06％
• VYM：2.37％
• VTI：1.05％
• QQQ：0.42％
• SPY：0.99％

※2026年10月2日時点

ほかの米国ETFと比べて、SPYDの配当利回りは頭ひとつ抜けていることがわかりますね。

配当目的の投資であれば、配当利回りの高さは大きなメリットといえます。

運用コストが低い

そもそもSPYDを含めたETFの運用コストは低く、手数料があまりかかりません。

通常、投資信託では「購入時手数料・運用管理費・信託財産留保額」などの費用が発生します。

しかし、ETFでは、運用管理費しか発生しません。

実際、SPYDの経費率は0.07％と低めです。

運用コストを抑えられれば、それだけ利益を減らさずに済みます。

少額から投資できる

SPYDは1株（100円以下）で投資できるため、資金が少なくても投資しやすいでしょう。

また、SPYDに投資すれば80銘柄に分散投資ができます。

少額だとしてもそこまでの分散投資ができる点は、メリットといえるでしょう。

長期で保有すれば売却益もある

SPYDだとしても、長期で保有すれば売却益が出る可能性もあります。

実際に、SPYDのこれまでの値動きを見てみましょう。

 

下がっている部分はあるものの、2016年から持っていれば、価格は上昇していることがわかります。

配当目的であれば長期保有になることが多いので、売却益の可能性もあることは嬉しいポイントです。

SPYDが向いている人・向いていない人

ここからは、SPYDが向いている人・向いていない人をリストアップしてご紹介します。

ご自身がどちらに当てはまるか、確認してみてください。

SPYDが向いている人

• 今の配当収入を重視したい人
• 分配金の増減や株価の下落を許容できる人
• SPYや全世界株など成長重視の資産をすでに持ち、組み合わせる先を探している人
• 為替の変動を受け入れて長期で保有できる人

SPYDが向いていない人

• 資産をできるだけ大きく増やしたい人
• 毎年安定して増える配当を期待する人
• 暴落時に大きく下がると不安で売ってしまいそうな人

よくある質問Q&A

なぜ「SPYDはおすすめしない」といわれるのですか？

SPYDは高配当銘柄を等ウェイトで構成しており、景気敏感セクターへの偏りや分配金の変動幅の大きさが指摘されます。

配当を重視する一方で、価格成長や安定増配を期待する投資目的とは相性が悪いため、「おすすめしない」という声につながっています。

減配が多いというのは本当ですか？

SPYDは半期ごとに高配当上位銘柄へ入れ替えを行うため、分配金が増減しやすい設計です。

実際、過去には増配と減配の両方がありましたが、これはSPYD特有のリバランス構造によるものです。

安定よりも利回りの高さを優先するETFと捉えると、理解しやすいでしょう。

為替リスクはどのくらい影響しますか？

SPYDは米国ETFのため、円高・円安によって分配金や評価額が変化します。

円高時には受取額が減り、円安時には増えます。

為替を固定できない以上、配当目的でも実質リターンが為替に左右される点を考慮することが必要です。

まとめ

SPYDを「おすすめしない」といわれる背景には、銘柄の偏り・景気敏感セクター比率の高さ・減配リスク・為替影響の大きさといったデメリットが挙げられます。

特に短期での値上がり益や安定配当を期待する場合、SPYDは必ずしも最適とはいえません。

しかし、長期保有×配当再投資を前提にすれば、SPYDは「時間を味方につけたインカム資産」として十分に機能します。

配当金を定期的に受け取りたい、あるいは分配金を再投資して複利効果を狙いたい方には、有効な選択肢となるでしょう。

つまりSPYDは、「おすすめしないETF」ではなく、“目的によって向き・不向きがはっきり分かれるETF”です。

自分の投資スタイルが「配当重視」か「成長重視」かを見極め、その軸に合うかどうかで判断しましょう。

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