PERは高い・低いどっちがいい？割安・割高を判断できない理由

「PERは高いと危険」「PERが低いとお買い得」など、株式投資を始めるとPERの数値についていろいろな意見を見たことがあるのではないでしょうか？

実はPERの高い・低いに正解はなく、その企業の業績や成長性、業種ごとの特性をふまえて判断する必要があります。

本記事では、PERの基本から実践的な活用法、見落としがちな注意点までを解説します。

PER（株価収益率）とは？

まずはPERとは何か、そして関連する指標との違いについて、基本から解説していきます。

PERの定義を解説！

PERとは「Price Earnings Ratio」の略で、日本語では「株価収益率」と訳されます。

これは、ある企業の株価が、その企業の稼ぐ力、利益と比べてどの程度の水準にあるのかを示す指標です。

具体的には、現在の株価を一株あたりの利益（EPS）で割って算出されます。

たとえば、株価が3,000円、EPSが200円であれば、PERは「3,000÷200」で15倍となります。

PER15倍は、理論上“現在の利益が今後も変わらない”と仮定した場合、15年分の利益に相当する価格水準という意味合いです。

 

つまりPERは、その銘柄に対して市場がどれだけの将来価値を感じているかを表すバロメーターにもなっているのです。

数字が高ければ高いほど「この会社はこれからもっと儲かるはず」という期待が強く反映されており、反対にPERが低い場合は「今後の成長性はあまり期待できない」と市場が判断している可能性があります。

PERとは？株式投資初心者でもわかる収益率の基礎と使い方

 PERとPBRの違いは？

PERと一緒によく取り上げられる指標に「PBR（株価純資産倍率）」があります。

どちらも株価が企業の価値と比べて割高か割安かを判断するための指標ですが、それぞれ注目している対象が異なります。

PERが利益に対して株価が何倍かを示すのに対し、PBRは純資産に対して株価がどれくらいの水準かを表します。

つまり、PERが企業の儲ける力に焦点を当てた指標なのに対し、PBRは企業が持っている資産価値に焦点を当てた指標になります。

PBRは「株価÷1株当たりの純資産」で計算されます。

たとえば、ある企業が純資産を1株当たり2,000円分持っていて、その株価が3,000円なら、PBRは1.5倍になります。

これは、実際の資産価値よりも高く評価されているという意味です。

反対に、株価が1,500円ならPBRは0.75倍となり、仮に帳簿上の純資産を時価で回収できるなら、株価が純資産の 1 倍未満（PBR < 1）の企業は理論上“割安”と評価されることがあります。

ただし実際には清算コストや含み損益があるため注意が必要です。

このようにPERとPBRはどちらも株価の割高や割安を測るものですが、見ている方向性が違うため、両方を組み合わせて判断しましょう。

PER・PBRを簡単に理解！初心者でも迷わない株式投資指標の覚え方

PERの目安は？高い・安いどっちがいい？

「結局、PERは高いのと安いのどっちがいいの？」と思う方も多いでしょう。

ここでは、PERだけで割安・割高を判断できない理由を解説します。

PERだけで割安・割高を判断できない理由

PERは株価と利益のバランスを見る便利な指標ですが、その数字だけで「この銘柄は割安だ・これは割高だ」と決め付けてはいけません。

なぜならPERの高さ・低さには、企業の将来への期待や業種特有の事情が反映されているからです。

たとえば、まだ利益が少なくても成長が見込まれるIT企業はPERが高くなりがちですし、成熟したインフラ系企業では、安定しているぶんPERが低くなるのが一般的です。

実際、2025年5月時点の東証プライム市場の平均PERは16.9倍、スタンダード市場では13.2倍で推移しています。

このような平均値と大きく差がある銘柄は、市場から期待が強かったり、逆に懸念を抱かれていたりする可能性があると考えられます。

また、一時的な利益の増減によってPERが大きく動くこともあります。

不動産売却益等の一過性要因によってEPSが急増した年は、PERが異常に低く見えることがありますが、それは継続性がない可能性も高いです。

PERはあくまで投資判断のヒントのひとつとして考えて、他の情報とあわせて背景を読み取ることが大切です。

PERが低くても買ってはいけないケース

PERが低い企業のなかには、実は買ってはいけないケースも含まれています。

業績が長年伸び悩んでいる企業は、投資家からの期待も薄く、株価が上がらないまま放置されていることがあります。

そのような場合、市場から将来の成長が見込めないと評価されて、PERは低くなります。

また、不祥事を起こした直後や財務体質が悪化している企業も、株価が急落することでPERが低く見えることがありますが、これもリスクが大きいです。

数字だけを見て「安いから買う」と飛びつくのではなく、その背景にどんな理由があるのかを冷静に考えましょう。

PERはどんなときに下がる？

PERは株価と利益の関係から計算される指標のため、どちらかが動くと数値も変動します。

ここでは、PERが下がるケースについて解説していきます。

PERが低い銘柄の特徴

PERが低くなるのは、主に株価が下がっているか、利益が一時的に上昇しているかのどちらか、またはその両方です。

株価が下がっている場合には、企業に対する将来の期待が薄れている可能性があります。

業績の先行きが不透明であったり、競争が激化していたりといった業界環境の悪化などが背景にあることが多いです。

また、利益が急増した場合にもPERは一時的に低くなります。

不動産の売却益や為替差益など、本業以外の要因で純利益が跳ね上がると、EPSが大きくなり、分母が大きくなるためPERが下がります。

ただし、これはあくまで一時的な現象であり、翌年には元に戻ることがほとんどです。

本来の稼ぐ力を反映したものではないため、過信は禁物です。

さらに、業種やビジネスモデルによってPERが低くなるのが普通というパターンもあります。

銀行や保険、建設、鉄鋼などの伝統的な業界は利益の変動が小さい反面、成長率が低いため、投資家の期待も控えめになり、PERは一桁台になることもあります。

PERの高い銘柄の特徴

逆にPERが高くなるのは、株価が大きく上昇している場合や、現時点の利益が小さいにもかかわらず市場が将来の成長を強く期待しているケースです。

今は赤字に近い状態でも、新規事業が拡大中で今後の黒字転換が予想されている企業には、早い段階から注目が集まり、PERが急上昇することがあります。

特にテクノロジー、医療、再生可能エネルギーなどの将来性が注目される事業では、PERが30倍以上に達することもあります。

さらに株価が上昇し、高いPERになっている時に注意したいケースがあります。

たとえば、業績が落ち込んでEPSが減少したにもかかわらず、企業のブランド力や市場の人気の高さから株価が下がらず、結果的にPERが高くなってしまうこともあります。

任天堂やソフトバンクグループのように、一定のファンや長期投資家が多い企業では、短期的な業績悪化でも株価が支えられやすく、PERが高止まりするケースが見られます。

また、メディアで取り上げられた銘柄が実態以上の期待で買われると、PERが急に高水準になることもありますが、期待が外れた瞬間に急落するリスクもあるため要注意です。

PERが高い企業を買うかどうかは、その高さの背景にある今後の利益成長などに自分が納得できるかどうかで考えましょう。

PERだけではなく複数の指標で判断しよう

PERは便利な指標ですが、それだけを見て投資判断をしてしまうのは危険です。

ここでは、PERと合わせてチェックしておきたい「企業の業績」「事業内容」「過去の推移」について解説していきます。

企業の業績をチェック

まず重要なのは、企業の業績です。

どれだけPERが低くても、業績が悪ければ安物買いの銭失いになってしまうかもしれません。

売上高がしっかりと伸びているか、営業利益や経常利益に安定感があるか、純利益に一時的な偏りがないかを確認しましょう。

特に営業利益は、本業の儲けを表す数字なので、企業の実力を測ることができます。

仮にPERが低く見えても、売上や利益が数年にわたって右肩下がりなら、その企業には構造的な問題がある可能性も考えられるでしょう。

一方、利益が安定して伸びている企業でPERが業界平均より少し高いくらいであれば、それはむしろ将来性に対する適正な評価かもしれません。

企業の事業内容をチェック

次に見るべきは、企業の事業内容です。

どのような分野で売上を上げているのか、主力事業が伸びているのか、それとも衰退傾向にあるのかを把握することで、PERの意味合いが変わってきます。

たとえば、AIや再生可能エネルギーといった成長が期待される分野で主力事業を展開している企業は、たとえPERが高くても投資家からの期待を背負っていると理解できます。

一方、国内需要が頭打ちで縮小傾向にある市場をメインとする企業は、PERが低くてもそのまま停滞する可能性があると見られているケースがあるのです。

その企業の過去推移で見ることが大事

そしてもうひとつ、一番大切なのが「その企業のPERが過去どの程度の水準で推移してきたか」という点です。

過去と比較することで、現在のPERが割高なのか割安なのかを判断する材料になります。

たとえば、ある企業が過去5年間ずっとPER15倍前後で推移していたにもかかわらず、直近では10倍まで下がっているとしたら、市場が今までよりもネガティブな見方をしている可能性があると読み取れます。

逆に、これまで30倍程度だったPERが40倍になっていても、実際に利益が大幅に拡大しているなら期待に見合った成長を遂げていると判断できるでしょう。

PERのよくある疑問

ここでは、初心者がつまずきやすいPERのよくある疑問に答えていきます。

PERがマイナスになる場合はある？

実は、PERがマイナスになることもあります。

企業が赤字の場合、つまり1株あたり利益がマイナスになると、PERも自動的にマイナスになってしまうのです。

たとえば、株価が2,000円でEPSが−100円の場合、「2,000÷-100」でPERは−20倍となります。

ただし、PERがマイナスの企業については、そもそもPERという指標が使えない状態であると考えるのが一般的です。

赤字企業に対しては、今後の黒字転換の見通しやキャッシュフロー、自己資本比率など、PER以外の情報を見て判断するとよいでしょう。

特に新興企業や成長中のスタートアップ企業では、将来の成長を優先するために初期段階では赤字を許容していることもあります。

数年先に黒字転換が見込めるのであれば、むしろ高PERやマイナスPERが成長余地の証とも考えられます。

マイナスだから即NGとは思わず、その背後にある経営戦略を読み解く目を養うことが大切です。

PER活用時の注意点は？

PERを使う際に最も注意したいのは、単体で判断しないことです。

PERはあくまでもひとつの目安であり、将来の成長性や業界全体の動き、財務体質といった周辺情報を無視してしまうと、誤った判断をしてしまう可能性があるからです。

また、PERは「直近のEPS」をもとに計算されることが多いですが、EPSの算出に使われる利益は、あくまで会計上の数字であることにも注意が必要です。

減損処理や税効果会計の影響などで、実際の経済的価値とはズレが出ることもあります。

見かけ上の利益が高くても実態が伴っていない場合があるので、PERだけでは判断ができません。

まとめ

PERは株価と企業利益のバランスを見る基本的な指標ですが、「高い＝割高」「低い＝割安」とは一概に言えません。

業種ごとの特性、成長性、財務状況など、周辺情報とあわせて読み解くことが、的確な投資判断につながります。

また、一時的な要因でPERが上下している場合もあるため、数字の背景に目を向けることが重要です。

今後はPERを参考指標のひとつと考えて、自分なりの評価軸を持つことを目指しましょう。