PMIとは？PMIをみるときの注意点も解説

「PMIってどんな意味なんだろう？」と疑問に思っていませんか？

PMIがニュースで取り上げられていたけど、どのような指標で相場にどう影響するのかわからないという方が多いようです。

そこで今回は、PMIの基本的な意味や見方について解説します。

本記事を読むと、初心者の方でもPMIを正しく読み取れるようになるので、ぜひ最後までご覧ください。

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PMIとはなに？

本章では、PMIについて以下の内容に沿って解説します。

• PMIとは
• PMIの見方
• PMIが発表されるタイミング

それぞれみていきましょう。

PMIとは

PMI（Purchasing Managers’ Index）は、日本語で「購買担当者景気指数」と呼ばれる経済指標です。

企業で原材料や部品の仕入れを担当する購買担当者にアンケート調査を行い、景況感を0〜100の数値で指数化した指標を指します。

50を基準値として、50を超えると景気拡大、50を下回ると景気縮小と判断されるシンプルな構造が特徴です。

GDPなどの統計データは発表までに時間がかかりますが、PMIは速報性が高いため、いち早く景気の先行きを判断できます。

PMIの算出には、以下の5つの調査項目が使われています。

• 新規受注
• 生産活動の拡大・縮小
• 雇用の増減
• サプライヤー（取引先）からの納品スピード
• 在庫状況

各項目の回答を指数化することで、景気を読み取れる仕組みとなっています。

PMIの見方

PMIは50を境目にして、景気が拡大局面にあるか縮小局面にあるかを判断できます。

具体的な数値の読み方としては、PMIが50を上回れば景況感がよく、50を下回れば悪いと読み取ることが可能です。

ただし、数値の水準だけでなく前月と比べた変化の方向にも注目する必要があります。

もしPMIが53から51に低下した場合、どちらも50以上で景気拡大圏にはありますが、拡大のペースは鈍ってきていると読み取れるからです。

反対に、PMIが47から49へ上昇したケースでは、まだ50を下回っているものの、景気縮小に歯止めがかかりつつある兆候と捉えられます。

そのため、PMIは「数値の水準」と「前月からの変化の方向」の両面からチェックすることがポイントとなります。

PMIが発表されるタイミング

PMIは毎月公表される指標で、毎月第1営業日に発表され、米国の主要経済指標の中で最も早く速報性に優れています。

そのため、GDPや雇用統計といった確定までに時間のかかる指標よりも、早い段階で景気の変動を把握することが可能です。

こうしたことから、投資家はPMIで景況感を確認して、売買の判断材料として活用するケースが多くみられます。

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製造業PMIとサービス業PMI

本章では、製造業PMIとサービス業PMIについて解説します。

詳しくみていきましょう。

製造業PMI

製造業PMIは、製造業の企業で原材料や部品の調達を担う購買担当者を対象に調査を行い、モノづくりの現場から景気の温度感を測定する指標です。

購買担当者は、数か月先の需要予測に基づいて原材料や部品の調達判断を行うので、その景況感には企業の将来に対する見通しが色濃く反映されています。

そのため、製造業PMIは景気の先行きをいち早く映し出す「先行指標」として位置づけられています。

たとえば、製造業PMIが50を大きく下回る水準まで低下した場合、数か月先に製造業の活動が縮小し、景気全体が減速局面に向かう可能性が高いと読み取ることが可能です。

したがって製造業PMIは、景気がどちらに向かっているのかを早い段階でキャッチしたい投資家にとって、最も注目すべき指標の一つです。

なお、PMIと製造業PMIは同義と捉えて問題ありません。

サービス業PMI

サービス業PMIは金融・IT・不動産などのサービス部門の購買担当者を対象にした景気指標です。

先進国ではGDPの60％〜80％をサービス業が占めているため、経済全体の実態を正しくつかむにはサービス業PMIの確認が欠かせません。

たとえば、製造業PMIが50を下回って景気縮小のシグナルが出ていても、サービス業PMIが堅調に推移していれば、経済全体としてはまだ底堅さを保っていると判断できるケースもあります。

そのため、製造業PMIとサービス業PMIの両方を合わせて確認する習慣をつけると、景気の全体像をより正確に把握できるようになります。

もし、製造業PMIだけをみて「景気が悪くなる」と早合点してしまうと、経済の全体像を見誤るリスクがあるため注意が必要です。

ちなみに、サービス業PMIは毎月第3営業日に発表されます。

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PMIをみるときの注意点

PMIは優れた景気指標ですが、数値を正しく読み解くにはいくつかの注意点を押さえておく必要があります。

そこで本章では、PMIをみるときの注意点を以下の内容に沿って解説します。

• 調査機関を確認する
• 絶対水準だけをみない
• 単月の数値だけで判断しない

それぞれみていきましょう。

調査機関を確認する

PMIは調査団体が様々あり、調査機関によって対象となる企業数や算出方法が違う場合があるため、異なる機関の数値を比較する際には注意しなければいけません。

たとえば、ISM（全米供給管理協会）が公表しているPMIは、アメリカの製造業約300社を対象にアンケートをとり算出しています。

一方、国際的な調査会社であるS&Pグローバルは、各国約400社の製造業から得たデータを基にPMIを作成しています。

なお、S&Pグローバルは45カ国以上で標準化された手法を用いているため、同社のPMI同士であれば国際比較が比較的容易です。

しかしISMのPMIとS&PグローバルのPMIのように、異なる機関の数値を直接比較すると、調査方法の違いから乖離が生じることがあります。

そのため、PMIを比較する際は、どの機関が発表した数値なのかを必ず確認したうえで判断するのが大切です。

絶対水準だけをみない

PMIを分析する際、50を上回ったか下回ったかという絶対水準だけに注目するのは不十分です。

市場では事前に予想数値が形成されており、実際の結果が予想を上回ったか下回ったかも重要になるからです。

たとえPMIが50以上でも、予想を下回れば景気減速の兆しと受け止められ、株安や通貨安につながることがあります。

逆に50以下でも予想より強ければ、底打ち期待から市場がポジティブに反応する場合もあります。

そのため、絶対水準と予想との乖離の両方を確認することが大切です。

単月の数値だけで判断しない

PMIは単月の数値だけで判断せず、3か月〜6か月程度の推移（トレンド）を追って景気の方向性を見極めることが重要です。

月ごとの数値は天候不順や祝日の偏り、一時的な供給不足といった突発的な要因で上下に振れることがあり、単月のデータだけでは景気の実態を見誤るおそれがあるためです。

たとえば、PMIが52から49に下がったとしても、過去半年間にわたり50前後で安定して推移していれば、一時的な調整にすぎない可能性があります。

単月の急な変動に振り回されるのではなく、数か月単位のトレンドとして景気の大きな流れを読み取ることが、PMIを活用するうえでの基本的な姿勢といえるでしょう。

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PMIとはなんなのか知りたい人によくある質問

PMIについて知りたい人によくある質問は、以下のとおりです。

• 相場はなぜPMIに反応する？
• PMIだけで景気後退を判断できる？

それぞれみていきましょう。

相場はなぜPMIに反応する？

PMIの発表直後に株価や為替が大きく動くのは、PMIが主要な経済指標の中で最も早く公表される「速報性の高い先行指標」だからです。

PMIは毎月第1営業日に発表されるので、投資家にとっては景気の変化を最速で確認できる指標であるため、相場はPMIに反応しやすくなります。

なお、PMIの結果は中央銀行（各国の金融政策を決定する機関）の利上げ・利下げの判断材料にもなるため、金利や為替の動向にも波及します。

そのため、投資をはじめたばかりの方でも、PMIの発表日と市場予想を事前にチェックしておくだけで、相場の急変に備えやすくなるでしょう。

PMIだけで景気後退を判断できる？

PMI単独で、景気後退を断定することはできません。

PMIはあくまで購買担当者へのアンケートに基づいて「景況感」を数値化した指標であり、GDP成長率や雇用統計などの実体経済データと乖離する場合があるからです。

そのため、PMIが一時的に50を割り込んでも、翌月にはすぐ回復して景気後退に至らなかったケースは過去に多くみられます。

したがって、景気後退かどうかを見極めるには、PMIに加えてGDP、雇用統計といった複数の経済指標を総合的に確認することが欠かせません。

PMIはあくまで「景気の方向感をいち早くつかむための先行指標」として位置づけ、ほかの指標と組み合わせて判断する習慣をつけておきましょう。

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まとめ

今回は、PMI（購買担当者景気指数）の基本的な仕組みと見方、活用する際の注意点について解説しました。

PMIは50を基準に景気の拡大・縮小を判断できる指標で、毎月第1営業日に発表される速報性の高さから、投資家にとって重要な判断材料となっています。

ただし、数値の絶対水準だけでなく市場予想との乖離や数か月単位のトレンドを確認するなど、多角的な視点で分析するのが大切です。

ぜひ本記事を参考に、PMIを日々の投資判断に役立ててみてください。

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