ROA(総資産利益率)の計算式とは?企業分析の方法や注意点も解説

ROA(総資産利益率)の計算式とは?企業分析の方法や注意点も解説

ROAは、企業がどれだけ効率よく利益を生み出しているかを示す重要な指標です。

特に投資初心者の方にとっては、「ROAってなに?」「計算式がよくわからない」と感じることも多いのではないでしょうか。

この記事では、ROAの基本から具体的な計算方法、判断基準や注意点までやさしく解説していきます。

目次

ROA(総資産利益率)とは?基本の考え方

まずは、ROAという指標が何を意味し、どのように活用されているのかについて解説します。

ROAの定義

ROAは「Return on Assets」の略で、日本語では「総資産利益率」と訳されます。

企業が保有する総資産をどれだけ効率よく使って利益を生み出しているかを表す指標です。

つまり、ROAが高い企業は効率の良い経営をしていると評価できます。

逆に、ROAが低い企業は、大きな資産を抱えていてもそれに見合った利益を出せていない可能性があるということです。

ROAは、企業の経営効率や収益性を判断する際に使われる基本的な財務指標のひとつです。

とくに企業分析や投資判断においては、ROE(自己資本利益率)と並んで重要視されます。

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ROAでわかること

ROAを見ることで、企業が「どのくらいの資産を使って、どれくらいの利益を出せているのか」という効率を知ることができます。

同じ利益を出している企業でも、保有している資産が少ない企業の方がROAは高くなります。

それは、より少ない投資で大きなリターンを得ているという意味であり、資産活用の巧みさを示す指標とも言えるのです。

また、ROAは企業全体の収益力を測るため、「会社全体としてどれくらい儲けているか」がわかりやすいという特徴もあります。

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ROAの計算式をわかりやすく解説

ここでは、ROAを実際に計算する方法について詳しく解説します。

当期純利益を使った計算式

最も基本的なROAの計算式は、以下のとおりです。

ROA(%)= 当期純利益 ÷ 総資産(期中平均) × 100

ROA(総資産利益率)の計算式とは?企業分析の方法や注意点も解説

「当期純利益」とは、企業が1年間の活動の結果、最終的に得た純粋な利益のことです。

税金や利息などすべてを差し引いた本当の儲けと言えます。

この純利益を、企業が持っている全資産の平均値で割って、何%のリターンが得られたかを見るのがROAの基本的な考え方です。

ここで使われる「総資産」とは、通常は期首と期末の総資産を足して2で割ったものを使います。

なぜなら、総資産は常に変動するため、年間を通しての平均的な水準で見る方が、より実態に近い数字になるからです。

EBIT(事業利益)を使った計算式

一方で、ROAにはもうひとつの計算方法があります。

それが「EBIT(イービット)」、支払利息と税金を引く前の事業利益を使ったやり方です。

「Earnings Before Interest and Taxes」の略であり、「営業利益 + 営業外収益 − 営業外費用」を指します。

借入などのコストを除いた「本業の儲け」を表しています。

ROA(%)= EBIT ÷ 総資産(期中平均) × 100

ROA(総資産利益率)の計算式とは?企業分析の方法や注意点も解説

この方式では、企業がどれだけ本業で稼いでいるかを見ることができます。

税金や利息など、企業の資本構成によって左右される要素を取り除いているため、複数企業の比較にも適しているのが特徴です。

具体的な数値例で計算してみよう

ここでは、純利益ベースとEBITベース、それぞれのROAを実際の数字を使って計算してみましょう。

たとえば、ある企業の決算書に次のような情報が載っていたとします。

当期純利益:5億円
EBIT(営業利益+営業外収益−営業外費用):7億円
期首総資産:90億円
期末総資産:110億円

まずは総資産の期中平均を求めます。
(90億円+110億円)÷ 2 = 100億円

続いて、ROAをそれぞれの方法で計算します。

・純利益ベース:
ROA=5億円 ÷ 100億円 × 100=5%
・EBITベース:
ROA=7億円 ÷ 100億円 × 100=7%

このように、同じ企業でもどの利益を使うかによってROAの値は変わってきます。
どちらが正しいというわけではなく、見る目的や比較する対象によって使い分けることが大切です。

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ROAの目安は?良い・悪いの判断基準

ここでは、ROAを実際に分析する際に「どのくらいの数値なら良いのか」「他の指標とどう違うのか」など、判断のポイントを解説します。

ROAは何%以上なら優良企業?

ROAには絶対的な基準は存在しませんが、一般的な目安は8~10%と言われています。

業種にもよりますが、10%以上は経営効率の良い優良企業と評価されることが多いです。

製造業やインフラ系など、設備投資が大きい業種ではどうしても総資産が膨らみやすいため、ROAは低めになる傾向があります。

一方で、IT企業やサービス業のように資産をあまり持たずに事業を展開する業種では、ROAが10%を超えることも珍しくありません。

ただし、ROAが高すぎる場合も「将来の投資を控えている」「必要な設備投資をしていない」といったリスクがあるため、単純に高ければ良いとは限りません。

そのため、継続的に安定して8%以上を出せているかを見極めることが大切ですよ。

ROEとの違いは?

ROAとよく比較される指標にROE(自己資本利益率)があります。

ROAは、企業全体の資産を使ってどれだけ利益を生み出したかを測る指標です。

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一方のROEは「株主から預かった自己資本」に対して、どれだけ利益を出したかを測る指標です。

たとえば、同じ純利益でも、借入を多くしてレバレッジをかけている企業はROEが高くなりやすいです。

そのため、ROEだけを見ると「すごく優秀な企業だ」と誤解してしまうこともあります。

逆に、ROAは借入や資本構成の影響を受けにくいため、経営全体の効率性を見るうえでより中立的な指標といえます。

どちらか一方だけを見るのではなく、ROAとROEをセットで確認することが重要です。

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ROAを見るときの注意点

ROAは便利な指標ですが、すべての状況で万能とは限りません。

ここでは、ROAを判断材料として活用する際に注意しておきたいポイントを2つご紹介します。

異業種間の企業比較には向いていない

まず押さえておきたいのは、ROAは業種によって大きく数値が異なるということです。

たとえば、製造業や鉄道、電力などは多額の設備投資が必要なため、どうしても総資産が膨らみやすくなります。

一方で、Webサービスやコンサルティング業のように資産をほとんど持たずに収益を上げられる業種では、ROAが高くなる傾向があります。

ビジネスモデルによって前提となる資産の重さが違うため、ROAを使って企業比較をする場合は、必ず同業種内で比較をしましょう。

安全性の分析もするべき

もう一つの注意点は、ROAは効率性を見る指標であって、安全性や持続性を直接示すものではないということです。

ROAが高くても、実は短期借入金が膨らんでいたり、現金が足りていなかったりする企業も存在します。

そうした企業は、資産をうまく回しているように見えて、実は資金繰りが危うかったり、倒産リスクを抱えていたりすることもあるのです。

そのため、ROAだけを見て「この会社は優良だ!」と判断してしまうのは危険です。

自己資本比率、流動比率、キャッシュフローなどの安全性指標もあわせて確認することで、よりバランスの取れた企業分析ができます。

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ROAに関するよくある質問

ここでは、ROAについて投資初心者の方から寄せられる代表的な疑問を3つ取り上げて、お答えします。

Q1.ROAとROEはどちらが重要?

ROAもROEも、企業の収益性を示す重要な指標ですが、目的によって使い分けることが大切です。

ROAは「企業全体の資産をどれだけ有効に使っているか」を見るため、経営効率や事業全体のパフォーマンスを評価する際に役立ちます。

一方、ROEは「株主から預かった自己資本をどれだけ増やせたか」を見る指標なので、投資家目線でのリターンの大きさを測るのに適しています。

どちらか片方だけを見て判断するのではなく、ROAとROEをセットで確認し、多面的に評価することをおすすめします。

Q2.ROAは高ければ高いほど良いの?

ROAの数値が高いということは、基本的には「企業が資産を効率よく使って利益を出している」という証拠になります。

しかし、必ずしも高ければいいというものではありません。

たとえば、将来に向けた投資を控えていたり、資産を削りすぎて安全性が損なわれていたりする場合でも、短期的にはROAが高く出ることがあります。

また、過剰なリストラや不動産売却で一時的に利益が増えているだけ、というケースもあるので注意が必要です。

重要なのは、ROAが持続的に高い状態を維持できているかどうかという点です。

数字の高さだけにとらわれず、「なぜこのROAになっているのか」という背景まで目を向けましょう。

Q3.ROAを改善するにはどうすればいい?

企業がROAを改善するには、利益を増やすか、資産を減らすのどちらか、またはその両方を行う必要があります。

たとえば、本業の売上を伸ばして営業利益を増やしたり、コストを削減して利益率を改善したりすることで、利益が大きくなればROAも上がります。

一方で、不要な資産を売却したり、過剰な在庫や遊休資産を減らすなどして総資産をスリムにすることもROAの改善につながります。

ただし、資産を減らすことばかりに集中してしまうと、将来の成長機会を失ってしまう恐れもあります。

そのため、ROAを高めつつ、企業としての持続的な成長も意識したバランスのとれた経営が求められます。

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まとめ

ROAは、企業がどれだけ効率的に資産を活用して利益を出しているかを示す指標です。

「ROA=当期純利益÷総資産(期中平均)×100%」という基本式をもとに、EBITベースの考え方も理解すれば、より柔軟に企業分析ができるようになりますよ。

数値の高さだけでなく、業種特性や経年比較、他の指標と合わせて見ることが大切です。

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この記事の監修者

監修者プロフィール

トレード歴40年の株職人。“株匠” を目指している。
20歳で株の売買を始めてから20年間、
「日本郵船」1銘柄のみの「売り」「買い」に集中、大きな利益を重ねる。
その後、宮本武蔵が洞窟に籠もるかの如く、チャートと建玉の研究に没頭する。

現在も、チャートと建玉の操作のトレード手法をさらに極めるべく精進を重ねており、
日本株、米国株、イタリア指数、イギリス指数、ユーロ指数、金、原油、コーン、FXなど、
どの市場でも大きな利益を生み出している。

ラジオNIKKEI「相場師朗の株は技術だ!」でキャスターを務める。
東京証券取引所北浜投資塾講師、日本経済新聞社お金の学校講師。

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この記事を書いた人

株トレード歴40年のプロトレーダー相場師朗先生が監修する株式投資情報総合サイト「インテク」の編集部です。今から株式投資を始めたいと思っている投資初心者の方から、プロが実際に使っているトレード手法の解説までの幅広いコンテンツを「わかりやすく、気軽に、実用的に」をモットーに発信しています。

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