【資産運用のキホン⑨】投資信託はなぜ世界に広まったのか?その歴史と仕組み

こんにちは、インテク事務局です。

今回の特集記事では、全9回にわたって「資産運用」について解説します。

【資産運用のキホン①】「お金の3大機能」とは?資産運用のキホン

【資産運用のキホン②】「預金」と「貯金」の違いって?知らないと損する預貯金の歴史

【資産運用のキホン③】トマ・ピケティ著「21世紀の資本」の本はなぜ売れた?資産運用の重要性

【資産運用のキホン④】「ポートフォリオ」はなぜ重要なの?

【資産運用のキホン⑤】「時間と投資」の関係とは?「ドルコスト平均法」も解説

【資産運用のキホン⑥】資産運用にライフプランとPDCAサイクルが重要な理由とは

【資産運用のキホン⑦】今日の100万円は将来いくらになる?お金の時間的価値とは

【資産運用のキホン⑧】日本の証券取引所はなぜ誕生した?日本の発展にも影響

【資産運用のキホン⑨】投資信託はなぜ世界に広まったのか?その歴史と仕組み

「周りに投資信託をしている人が多いんだけど、なぜだろう?」

「そもそも投資信託ってどうしてできたの?」

資産運用のために、国内外の多くの人たちが「投資信託」という金融商品を購入しています。

投資信託は個人から集めた資金を専門家であるファンドマネージャーが管理・運営して有価証券などに投資し、その収益を出資額に応じて分配する金融商品です。

なぜ投資信託は世界や日本へ広まったのでしょうか。今回は投資信託の歴史や仕組みについて詳しく解説します。

目次

投資信託の歴史

まずは投資信託の歴史を見ていきましょう。

19世紀のイギリスで誕生

世界で初めて投資信託が設立されたのはイギリスで、1868年(明治元年)のことでした。

産業革命によって工業生産が成長していた当時のイギリスでは、世界に植民地を拡大し、さかんに海外への投資を進めていました。

海外に投資するにはたくさんのお金が必要で、高度な専門知識も必要だったので、投資できるのは一部の資本家に限られていました。

そこで個人でも参加できるよう、多くの人が少額ずつお金を出し合って、専門知識を持つ人に投資を任せようと考えたのです。

こうして中流階級の投資家も、大規模な投資に参加することが可能になりました。

1920年代、アメリカの中流階級で普及

投資信託の仕組みは、第1次世界大戦が終わったころの1920年代にアメリカに持ち込まれました。

当時のアメリカは世界最大の経済大国として急速な経済発展を遂げており、多くの国民が中流階級として余裕のある暮らしを送るようになっていました。

お金に余裕ができたことで、中流階級の人たちは投資へ興味を持つようになり、投資信託を購入する文化が根付いたのです。

戦後日本の資金調達手段に

いっぽう日本で投資信託が誕生したのは、1951年6月のことです。

「証券投資信託法」が施行され、当時の4大証券会社だった野村・大和・日興・山一が国内株式ファンドの販売を開始しました。

この背景には、太平洋戦争が終わって落ち込んだ国内経済の復興資金を、投資信託によって民間人から調達しようという考えがありました。

戦前においては三井・三菱・安田・住友といった財閥が日本の投資市場を独占していましたが、民間人も参加できるようになったのです。

当初の投資対象は国内株式に限定されていましたが、1961年(昭和36年)に国内債券、1970年(昭和45年)には外国証券の組み入れも可能となりました。

なお投資信託は元本保証のないリスク商品であるため、販売できるのは長い間証券会社に限定されていました。

しかし1998年(平成10年)に投資信託を銀行窓口で販売できるようになり、それまでリスク商品になじみのなかった投資家にも普及していったのです。

その後2005年(平成17年)には郵便局(現ゆうちょ銀行)でも取り扱いが開始され、地方銀行でも拡充し、より身近な金融商品となっていきました。

さらに2014年(平成26年)にはNISA(少額投資非課税制度)が開始され、それまで投資経験がなかった人も新たに投資信託を購入するようになるなど、より広く多くの人たちに資産形成のための手段として活用されています。

まとめ

少額から購入でき、専門家に運用を任せられる投資信託は、国内外で人気の高い金融商品です。

もともと投資信託の仕組みは、資産家ではない中流の人も投資に参加できるよう作られました。

投資信託が誕生したイギリスでは、海外進出の資金調達手段として活用され、日本でも戦後の復興資金調達に大きな役割を担いました。

日本経済が低迷する近年においては、年金を補完する金融商品としても注目が高まっています。

効率的な資産運用を行うためには、それぞれの金融商品の仕組みや特徴をよく理解したうえで、どの商品に投資するか判断する必要があります。

投資信託は専門家に運用を任せられることが大きなメリットですが、必要な知識や習得すれば、自ら株式投資を手がけ、より大きな利益を得ることも可能となります。

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この記事の監修者

監修者プロフィール

トレード歴40年の株職人。“株匠” を目指している。
20歳で株の売買を始めてから20年間、
「日本郵船」1銘柄のみの「売り」「買い」に集中、大きな利益を重ねる。
その後、宮本武蔵が洞窟に籠もるかの如く、チャートと建玉の研究に没頭する。

現在も、チャートと建玉の操作のトレード手法をさらに極めるべく精進を重ねており、
日本株、米国株、イタリア指数、イギリス指数、ユーロ指数、金、原油、コーン、FXなど、
どの市場でも大きな利益を生み出している。

ラジオNIKKEI「相場師朗の株は技術だ!」でキャスターを務める。
東京証券取引所北浜投資塾講師、日本経済新聞社お金の学校講師。

この記事を書いた人

著者プロフィール
根本 卓(株塾・インテク運営責任者)
1年間勉強・練習後に2013年から株式投資を運用資金30万円から開始。

地道に続け、7年後に月500万円の利益を出せるように。

その経験を活かし、株塾サービスに反映・インテク記事を書いています。

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