【特集記事】健康のためのお金⑤健康のためのお金を備える方法

こんにちは、インテク事務局です。

9月の特集記事では、全5回にわたって「健康のためのお金」について解説します。

前回は、人間ドックと健康診断の違いについて考察しました。

無料または低額の健康診断よりも検査項目が多く、病気の早期発見につながる人間ドックは、長く健康に暮らすために役立つことをお伝えしました。

世界一の長寿大国で健やかな生活を謳歌するためには、人間ドックなどにかかる健康のためのお金を備えることが重要です。

一方でどうやってお金を備えればいいか分からないという方も少なくないと思います。

最終回となる今回は、健康のためのお金を備える方法について考察します。

目次

健康のためのお金を備える方法

日本の平均寿命は80歳を超えて過去最高を更新しており、今後も平均寿命は延びると考えられています。

高齢になれば病気やケガに直面する機会は避けられないでしょう。

日々の生活を安心して過ごし、老後も豊かな生活を送るためには、健康のための十分な備えが欠かせません。

結論から述べると、備えるための方法として「貯金」は大変有効な手段といえるでしょう。

テレビのCMや雑誌などでは、民間の医療保険をしきりに宣伝していますが、必ずしも全員が加入する必要があるわけではありません。

国民皆保険制度が整っている日本では、病気やケガの治療には原則として公的医療保険が適用され、医療費がたくさんかかっても1か月あたりの自己負担額が決まっている「高額療養費制度」もあります。

民間の医療保険は、基本的にケガや病気で入院・手術を受けた場合に保険金が支払われるものです。

あくまで保険契約で決められた条件に当てはまる場合にしか保険金が支払われないため、入院や手術を伴わない通院は対象外となる場合がほとんどです。

「民間の医療保険に入っていれば安心」と思っていたのに、いざ医療費がかかった場合に「これって民間の医療保険で支払われないの?」と驚いてしまう人も少なくありません。

一方で貯金ならば用途が限られていないので、どのような場合にも活用することができます。

いざという時に使えない可能性がある民間の医療保険よりも、どんな場面でも頼れる貯金の方が、より頼もしい味方といえるのではないでしょうか。

必要な備えの目安とは

では健康のためのお金を備えるために、どのくらいの貯金があれば良いのでしょうか。

特に注意が必要なのは、病気やケガなどで長期に医療費が発生し続ける場合でしょう。

平均的な収入のサラリーマンの場合、高額療養費制度を利用することで、月々の自己負担額を9万円弱に抑えることができるはずです。

もしそれが1年続くとすると、大体100万円程度の医療費の自己負担が発生すると見積もることができます。

万が一の病気やケガに備え、100万円程度の貯金がひとつの目安となるのではないでしょうか。

なお会社員の場合は、ケガや病気で仕事ができない場合に、1日当たりの給料の平均金額の3分の2が最長1年半支給される「傷病手当金」制度がありますが、そのような保障がない自営業者などの場合は、働けない期間の収入減についても備えておく必要があるでしょう。

さらに病気やケガのリスクを減らすために、健康のための投資もぜひしておきたいものです。

例えば病気の予防のために定期検診や人間ドックを受診したり、適度な運動のためにフィットネスジムに通ったり、健康的な食生活のために栄養バランスの取れた食生活を送るといった投資です。

より多くの収入や資産があれば、このような健康のための投資も充実させることができるでしょう。

必要資金以上の資産を蓄えるためには

貯金で必要最低限の資金を賄うことはできるかもしれませんが、プラスアルファで資金を準備しておくことがゆとりある生活に繋がります。

より、人生の選択肢を広げるためにも、できる限り自己資産を増やしておくことは重要と言えるでしょう。

そうした際に必要になってくるのが、「投資」です。

投資は、自己資金を運用することで自分の資産を増やしていく考え方となります。

実際に、会社員としての収入だけではあまり満足のいく資産を残せない方も多いのではないでしょうか?

株式投資やFX、不動産投資や仮想通貨などさまざまな選択肢がありますが、投資初心者の方が安定的に資産を増やしやすいのが「株式投資」です。

株式投資は取引時間が限定されていたり、値動きの幅に制限があったりと、初心者の人でも安定的に取引をしやすい仕組みも整っています。

しかし、損失がでないわけではないので、しっかりとしたトレード技術を身に付けたうえで取引をしていくようにしましょう。

まとめ

健康のためのお金を備える方法についてご紹介しました。

日本では公的医療保険制度が充実しており、民間の医療保険には必ずしも加入する必要はありません。

十分な貯金があれば、公的医療保険制度でカバーできない費用を補填することができるでしょう。

病気やケガの治療が長期にわたるケースを想定すると、必要な貯金は100万円がひとつの目安となりますが、さらに資金があれば病気やケガを防ぐための「健康への投資」も充実させることができます。

現時点で貯金がない、月々の給料だけでは足りないという人が必要な資産を形成する方法として、株式投資は有効な手段となる可能性があります。

民間の医療保険は月々5,000円~1万円程度のものが中心ですが、それらに加入せず株式投資の資金とすることで、資産を大きく増やすこともできるでしょう。

ただし株式投資で資産を増やすためには、正しい株技術が欠かせません。

初心者が株式投資で損失を抱えてしまうケースは少なくありませんが、多くの場合は自己流で投資をしてしまったことが影響しているのです。

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この記事を書いた人

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