【特集記事】健康のためのお金②民間の医療保険は入るべき?

こんにちは、インテク事務局です。

9月の特集記事では、全5回にわたって「健康のためのお金」について解説します。

【特集記事】健康のためのお金①公的医療保険では何が足りない?

【特集記事】健康のためのお金②民間の医療保険は入るべき?

【特集記事】健康のためのお金③保険で資産運用はできるのか?

【特集記事】健康のためのお金④人間ドックは健康診断と何が違う?

【特集記事】健康のためのお金⑤健康のためのお金を備える方法

前回は、日本では誰もが加入している公的医療保険制度について解説しました。

公的医療保険制度のおかげで医療費の負担が少なくすむ一方、公的医療保険ではカバーされない入院時の差額ベッド代や高度先進医療費などの出費に注意が必要であることをお伝えしました。

公的医療保険が適用されない費用をカバーするために、民間の医療保険に加入する人も多いと思います。

しかし実際には、必ずしも「民間の医療保険に入っていれば安心」とは言い切れません。

今回は民間の医療保険の役割について確認し、民間の医療保険に入るべきなのかどうか考察します。

民間の医療保険に入るべきか迷っている方や、すでに民間の医療保険に入っているものの保険料の支払いを負担に感じている方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。

目次

民間の医療保険とは何か

日本における「医療保険」は、大きく分けて前回ご紹介した「公的医療保険」と、民間の保険会社が提供する「民間の医療保険」の2種類に分けられます。

「公的医療保険」は、「国民皆保険」制度の下、全員の加入が義務付けられている一方、「民間の医療保険」への加入は任意です。

民間の医療保険は、保険会社が公的医療保険をカバーするために販売している保険商品で、基本的にケガや病気で入院・手術を受けた場合に保険金が支払われます。

保障内容は保険会社によって様々ですが、ケガや病気で入院した時に保険金が支払われる「入金給付金」と、手術を受けた時に保険金が支払われる「手術給付金」が主契約となっていることがほとんどです。

加入が任意であるため「民間の医療保険に入った方がいいのか、入らなくてもいいのか」と悩んでしまう人は少なくないでしょう。

日本における民間の医療保険の加入率は約7割とされており、10人中7人が民間の医療保険に加入しているといえます。

加入している人の中には、保険会社のCMを見て何となく加入したり、保険の外交員に勧誘されて加入したという人もいます。

保険は「周りが入っているから自分も入ろう」というものではなく、本当に必要がある場合のみ加入すればよいものです。

自分は本当に民間の医療保険に入る必要があるのか、改めて確認してみましょう。

民間の医療保険には入るべきか?

民間の医療保険に入る必要性は、個々人の事情によって異なります。

前回お伝えした通り、公的医療保険制度のおかげで医療費の負担が軽減され、月額の自己負担額も一定額におさまります。

十分な貯金があれば、公的医療保険でカバーされない費用は、自分で負担すれば問題なく、必ずしも民間の医療保険に加入する必要はありません。

貯金が少なく、月額の自己負担額を支払うのが精いっぱいで、それ以外に上乗せでかかる入院時の差額ベッド代や交通費を支払う余裕がないという人は、民間の医療保険への加入を検討してもよいかもしれません。

しかし月々の保険料を払い続けることを考えると、保険に加入せず保険料の分のお金を貯金しておき、いざという時の支払いに備える方が、結果的に出費が少なくてすむ可能性もあります。

例えば月額5,000円の医療保険に2年間加入すると、支払う保険料は12万円です。

この2年間のうちに、1週間入院する機会があったとしましょう。

入院給付金日額1万円のプランの場合、1週間の入院で7万円を受け取れますが、支払っている保険料は12万円なので、結果的に支払った保険料の方が高くなってしまうのです。

そもそも普通の人は入院する機会は決して多くありません。

これまで自分自身がどれくらい入院や手術の機会があったかも振り返りつつ、本当に民間の医療保険に入る必要があるか、よく考える必要があるでしょう。

なお大きい病気に備えて、先進医療特約を付けておきたいと考える人もいると思います。

先進医療というと「難病を治せる夢の医療」といったイメージを抱きがちですが、実際には将来的に公的保険医療制度の導入が期待されているものの、まだその段階にないということにすぎません。

先進医療はどこでも受けられるというわけではなく、受けられる病院がかなり限られています。

先進医療特約の保険料は年間100円程度と非常に安価ですが、保険料が安いということは、それだけ実際に利用される機会が少ないことの表れともいえます。

先進医療特約は医療保険に付加するものなので、医療保険に加入せずに先進医療特約だけ契約することはできません。

先進医療特約を付加するためだけに、本来医療保険に入る必要のない人が医療保険に加入するのは必ずしも得策とは言えないでしょう。

まとめ

民間の医療保険に入るべきかどうかについて考察しました。

結論として、十分な貯金がある人は、必ずしも民間の医療保険に入る必要はありません。

保険会社は多額の広告費を投入して、雑誌広告やCMで保険への加入を呼びかけています。

「何となく入っておいた方が安心かな」とよく考えず加入してしまう人もいるでしょう。

民間の医療保険に入っている人の中には、あれもこれもと保障を手厚くし、月々の保険料が高額に跳ね上がっている人も少なくありません。

特約を付けすぎて保障内容を覚えきれず、実際に病気やけがをしたときに請求し忘れてしまう人もいるほどです。

全国健康保険協会(協会けんぽ)が行った調査によれば、約4割の人が、高額療養費制度について知らない、または理解していないとされています。

民間の医療保険への加入率は7割にのぼりますが、高額療養費制度など、実際には医療費の負担が軽くすむことを理解しないまま、「何となく」保険に加入している人も少なくないと考えられます。

高額療養費制度など、医療費を取り巻く制度を正しく理解することで、自分自身が本当に民間の医療保険に加入すべきか、適切に判断することができるでしょう。

貯金は、保険のように請求や書類の準備などの手間がかかることもなく、どんな場面でも対応できるまさに万能の存在です。

ケガや病気はいつ起きるか分からず、急な出費に備えるために、十分な備えがあると安心です。

より貯金の金額を増やしたいという人は、株式投資などの資産運用によって資産を増やすこともできます。

保険商品の中には「資産運用もできる」と謳う商品もあるので、そのような商品が気になっている方もいらっしゃるかもしれません。

次回は保険で資産運用はできるのか解説します。

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この記事を書いた人

投資歴35年のプロトレーダー 相場師朗先生が
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